企業の研究職はつらい?しんどい?:現役研究職に聞きました。

研究職の皆様、仕事、つらいですか?

研究職を目指す皆様、研究職がつらい仕事か、気になりませんか?

 

研究職に限った話ではないですが、

自分の目指す職業はしんどい仕事なのか?

先輩社員は、しんどい思いをして働いているのか?

といった疑問点については、就職する前に把握しておきたいと思いませんか?

 

このブログでは主に研究職を対象として記事を書いていますので、

研究職のつらい点、しんどい点」についても、情報を提供できたらいいなと考えていました。

 

一方で、一口に研究職といってもつらいことやしんどいことは会社・個人でバラバラでしょう

 

そこで今回は少し解像度を粗くして、

研究職の皆様は、仕事について「つらい・しんどい」と感じているのか?

研究職の仕事では、何がつらいのか?しんどいのか?

という点に注目することにしました。

 

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、企業研究職の皆様にアンケートを取り、

研究職のつらいこと、しんどいこと」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

今回は、

研究職はつらい?しんどい?何に対して?

というテーマで、アンケートの結果を紹介していきます。

研究職はつらい?しんどい?何に対して?

研究職は「つらい?」「しんどい?」

早速、ツイッターアンケートで

今の仕事で「つらい」や「しんどい」と感じていますか?

という質問に回答していただきました。

結果はこちら↓

約50%の人が、「つらい」「しんどい」と感じながら仕事をしていることが分かりました。

 

どのくらい「つらい・しんどい」と感じているかは、一人一人異なると思いますが、

世間一般から「ゆったりした働き方ができる職種」

というイメージを持たれている研究職であっても、

実際に働いている人たちの約半数はしんどい思いをしている部分があるようです。

 

一体研究職の方は、何に対してしんどさを感じているのでしょうか?

研究職のどの業務がつらい?しんどい?

研究職が何に対してしんどさを感じているかについて、少し細分化して聞き取ることにしました。

 

具体的には、

研究に関すること」「研究以外の業務

人間関係」「その他」の4つに分類し、

この中で「つらい・しんどい」と感じていることについて、一番当てはまるものに投票してもらいました。

 

結果はこちら↓

比較的票が割れた結果となりましたが、

研究以外の業務」と「人間関係」の2つが抜き出る結果となり、本業である「研究に関すること」を上回っていました。

 

この結果をそのまま受け取ると、

研究職は、研究以外の業務と人間関係でしんどい思いをしている

ということになりそうです。

 

えっ、研究職なのに、研究以外のことで悩まされるの?

そう感じた就活生の方もいるかもしれません。

しかし、私個人の経験においてもこの傾向はほぼその通りだと思います。

 

研究職として配属されている人の多くは、やはり研究は大好きです。本当は、研究のことで悩みたい人ばかりです。

 

一方で、研究に没頭することを妨害してくるような研究以外の業務、人間関係のいざこざによるストレスなどは、学生時代と比べて企業での方がたくさん発生しますし、業務中もその対応に多くの時間を割いている気がしています。

 

以上のように、

研究職なのに、研究以外のことに時間と頭を使わされ、疲れてしまう

という現象に、多くの研究職が直面していると想像されます。

 

では、実際に多くの人がこの状況に直面しているのか、聞いてみることにしました。

 

そこで、ツイッターアンケートを使って

研究と研究以外の業務、どちらに多くの時間を割いていますか

というアンケートを行い、私の体感と世の研究職の方の意見を比べてみました。

 

結果はこちら↓

やはり私の体感と近い感想を持っている方が多く、

研究よりも研究以外の業務に多くの時間を取られている方がとてもたくさんいるようです。

 

本当は研究に集中したいのに、研究以外の業務に時間を取られて研究が進められない。

企業研究職あるあるなのでしょうか…

研究以外の業務がなくなったら嬉しい?

「研究がしたいのに、研究以外の業務が多すぎる」という意見に対しては

研究以外の業務がなくなったらいいんじゃないの?

と率直に感じた方もいるかもしれません。

 

確かに、研究以外の業務に割く時間が減れば、研究に集中できてみんなハッピーな方向に向かいそう。

 

そこで、

もし、研究以外の業務をやる必要がなくなったら、うれしいか?

というアンケートを取りました。

 

結果はこちら↓

これもやはり予想通り、

研究以外の業務がなくなってほしいという人たちは多いようですね。

 

研究以外の業務が嫌いでめんどくさいという人も、

研究をする時間を確保できることがうれしいという人も、どちらもいらっしゃるともいます。

 

いずれにしろ、 

本業である研究に割ける時間を増やすということは、研究職をより楽しく輝ける仕事にする上でも、大切なことなのかもしれません。

 

研究に集中できる会社は存在する

改善が見込める会社であればよいですが、

うちの会社は、当分改善しないだろうな~

と感じている方もいるかもしれません。

 

そのような方は、

他社の研究職について、一度情報を集めてみることをお勧めします。

 

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現在の勤務先の方が、研究に割ける時間が増えました。

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自分が研究に集中できる環境を求める方は、

一度転職エージェントなどから情報を集めることをお勧めします。

 

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まとめ

・企業研究職の約半数が、「つらい・しんどい」と感じている。

・研究以外の業務と、人間関係に悩んでいる人が多い。

・研究以外の業務がなくなると嬉しい研究員は多い。

 

研究職も「つらい・しんどい」と感じている人は多いものの、その理由は研究そのものよりも、

研究以外の業務や人間関係によるものであることが、今回のアンケートから分かりました。

 

業務体系や人間関係については、社員一人で改善できる範囲は限られています。

 

自分にできる改善活動を試すことと並行して、

「もう無理!」と感じる前に違う環境(他社)へ移ることを、考えてみてもよいのではないでしょうか?

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

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企業研究職の社会人博士事情:人数は?会社の補助は?研究職に聞きました。

修士卒で企業に入ったが、博士号を取りたい!

そう思っている企業研究職の方、いらっしゃいませんか?

 

企業で研究職として働きながら大学院へ進学して博士号取得を取得することを、この記事では「社会人博士」と呼ばせていただきます。

 

日本では、新卒採用での理系職種の採用は修士卒の学生が中心で、研究職にも修士卒の方が多いと思われます。

 

一方で、研究を続ける中で「博士を取りたい!」と思い始める方も結構多いのではないでしょうか。

 

しかし、実際に進学できるか、取得できるか、については、ご自身の事情だけでなく、会社の許可や制度も大きく関わってくると思います。

 

ご自身や研究所の同僚で、社会人博士を経験された方はどのくらいいるでしょうか?

また、ご自身の会社の制度などは理解しているかと思いますが、他社はどのような事情なのか、気になりませんか?

 

そこで、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

社会人博士事情について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

実際調べてみると、会社ごとに制度やルールが違うこと、補助にもいくつかパターンがあること

などが分かってきました。

 

そこで今回は

企業研究職の社会人博士事情」として、企業研究職の皆様に回答していただいたツイッターアンケートの結果をまとめました。

企業研究職の社会人博士事情

企業研究職の最終学歴は?

まず、企業に博士持ちがどのくらいいるか、を調べるべく、

企業研究職の皆様、最終学歴は?」というアンケートをツイッターで行いました。

結果はこちら↓

博士卒が約2割に留まり、修士卒が約6割を占めました。

新卒採用では、研究職には修士卒の学生が多く採用される傾向がありますが、今回のアンケート結果にもその傾向が反映されていました。

 

一方で、博士の学位を持つ研究員は約2割にとどまりました。

業界ごとにその割合は異なることが予想されますが、それでも博士の割合はあまり多くないのが実情のようです。

 

会社は、大学院へ通うことに肯定的?否定的?

ではここからは、

所属する研究員が社会人博士を取ること」について、

会社の考え方や補助のルールなどについて探っていきます。

 

まずは、社員が会社に在籍したまま大学院へ通うことについて、会社がどのように考えているかについて聞きました。

 

在籍社員が大学院へ通って学位を取ることについて、会社の考えは?

というアンケートを実施しました。

結果はこちら↓

「否定的」に考えている会社が約1割にとどまり、「肯定的」に考えている会社が約5割、という結果になりました。

 

個人的には、

否定的な会社、少なくてよかった…

ととても安心しました。

 

社員が大学院へ通いたいと考えていても、会社が否定的な見解を示せば実現はかなり難しくなります。

 

そういう意味でも、肯定的な会社が多く、否定的が少ない、という傾向は、進学を考えている社員にはうれしい結果ではないでしょうか?

 

会社は大学院への進学費用を補助してくれる?

「会社が進学に肯定的なのは分かった」

「でも進学にはお金がかかる…」

「もし、費用の補助もしてくれたらうれしいな~」

こんなことを考えている方はいませんか?

 

世の中には、社員の進学費用を全額補助してくれる会社もあるそうです。

なんとうらやましい!そんな会社、どのくらいあるのでしょうか。

 

そこで、

現在の会社に所属したまま大学院へ通う場合、入学金・授業料などの負担は?

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

全額・一部の両方を合わせると、4割以上の会社では何らかの補助があるようですね!

 

また、「その他」と回答した人の一部からは、

「入学金や授業料ではなく、交通費などの補助があった」

などのコメントをいただきました。

 

以上を踏まえると、全く補助がない会社が約3割、何らかの補助をしてもらえる会社が約7割

というのが、相場なのかなと感じました。

 

会社に在籍したまま進学した人はどのくらいいる?

では、会社に在籍したまま博士課程など大学院へ進学している人は実際どのくらいいるのでしょうか。

そこでまずは、ツイッターの回答者ご自身について

会社に在籍したまま大学院へ進学・在学した経験

をアンケートで聞き取りました。

結果はこちら↓

約2割の方は進学経験があるようですね。

この結果だけ見ると、研究所の5人に1人が進学している計算になります。

なんとなくですが、多い気がしますね。

 

そこで、少しアンケートの質問を変えました。

会社に在籍したまま博士課程へ進学しているorしていた人は(ご自身を含めて)社内にいますか?

という形で、社内に博士進学経験者がどのくらいいるかを答えてもらいました。

結果はこちら↓

7割以上の人が

うちの部署に社会人博士に通っていた人がいるよ

と回答していました。

 

先ほどの質問と併せて考えると、

会社に在籍したまま博士進学した人が、普通にいる

というのが、少なくともこのアンケートに回答した人の会社では一般的なようですね。

「本当は大学院へ行きたい」と思っている人は、どのくらいいる?

会社に在籍したまま大学院へ通うことについて、会社も肯定的に捉えているし、実際部署内には経験者がたくさんいる。 

このような状況であれば、

自分も会社に在籍したまま博士とりたい!

と思う人がたくさんいてもおかしくありません。

そこで、

博士号を取っていない皆様、働きながら博士を取りたいですか?

というアンケートを取り、潜在的な博士希望者を調べてみました。

結果はこちら↓

今回のアンケートでは、潜在的な博士希望者が約7割いるという結果になりました。

 

研究職として働いている以上、早いうちに博士号を取りたい、できれば会社に在籍したまま取りたい!

というニーズは結構あるようですね。

 

博士を取得できた年齢は?何年かかった?

次に、実際に社会人博士を取得した方を対象に

社会人博士を取得した年齢と要した年数

について聞き取りました。

 

どのくらいの年齢で取得したのか進学から取得までどのくらいかかったのか。

現在進学を考えている方には参考になる情報ではないでしょうか。

 

まずは、

社会人博士を取得したときの年齢は?

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

20代~30代前半で取得している方が多いようですね。

私自身も経験して感じましたが、「博士を取るなら、早い方がいい!」です。

実際、若いうちに取得されている方が多いようですので、

希望されている方は若いうちに手を挙げるのがいいでしょう!

 

では、会社に所属したまま進学した場合、何年くらいで博士号を取得できているのでしょうか。

 

博士後期課程は通常3年か4年のコースが多いですが、仕事をしながらの場合、スムーズに修了するのが難しいケースもあるかもしれません。

 

そこで、

進学から取得まで何年かかりましたか

という質問をしました。

結果はこちら↓

やはり、3年・4年での取得は難しく、それ以上の期間をかけて修了された方がかなりの割合を占めていますね。

会社で働きながら博士号を取得することの大変さがこの結果からも感じられます。

 

一方で、3年未満で修了された方もいらっしゃいました。

大学によっては、論文博士や早期修了制度など、短期間で博士号を取得できる制度を設けている大学もあります。

筑波大学が早期修了制度を開始しているのは有名ですね。

https://www.tsukuba.ac.jp/education/g-courses-s-program/

博士持っていて、業務で役に立ったことはあるか?

そして最後に、

博士持っていて、業務で役に立ったことはあるか?

という質問をしてみました。

結果はこちら↓

約半数の人が「役に立った」と答えています

 

私自身の経験では、以下の場面で博士号そのものが活きたかなと感じています。

・海外の研究者と話をする時

・新たな共同研究について、共同先の先生と話をする時

・研究職として転職活動をする時

 

「活かされる場面、あまり多くないな…」

そう感じた方もいるかもしれません。

確かに、業務上で博士号そのものが活かされることはあまり多くないかもしれません。

 

一方で、博士号研究者としての資格のようなものですし、何より、博士取得までのプロセスは研究者としての自身の成長に役立つはずです。

 

博士を取りたいという強い希望がある方は、ぜひ社内の調整をクリアして、進学を勝ち取ることをお勧めします。

終わりに

今回は

企業研究職の社会人博士事情

というタイトルで、博士号や社会人博士に関するアンケート結果をまとめました。

ご自身の経験や、ご自身の会社と比較して、今回のアンケート結果はどのように映ったでしょうか。

 

アンケートという性質上、あまり細かい聞き取りはできませんでしたが、企業研究職における博士や社会人博士の傾向として、ぜひ参考にしてみてください。

 

また、実際に社会人博士を取得した方は、私も含めて非常にたくさんいます。

現在社会人博士を希望されている方にとっては、経験者の体験談は非常に貴重だと思います。

 

私の社会人博士体験談を以下にまとめています。興味のある方はぜひ以下のリンクからご覧ください。

カテゴリー:社会人博士




【大切】企業研究所の試薬ルール、実は各社バラバラ:研究職の皆様に聞きました

皆様、試薬に関するルールは厳しいですか?緩いですか?

 

毒物・劇物・危険物の管理、試薬在庫の管理、

試薬に関する安全面のルール、発注時の費用の見積もり、など

試薬に関するルールは、実は結構あるのではないでしょうか。

 

うちはルールが厳しくて、仕事にならない

と感じている方もいれば、

うちはルールが緩くて、法令を守れているか心配

という方もいるかもしれません。

 

2023年にこのブログの著者は、

研究職から研究職への転職を実現しましたが、

転職により驚いたことの一つに、

試薬のルール、全然違う!

というのがありました。

 

購入時のルールに始まり、在庫管理の仕方、導入しているソフト、

管理者の人数や役割分担など、

本当にすべてがバラバラでした。

 

この経験を踏まえて、

試薬管理のルール、各社全然違うのでは?」と思い、

研究職の皆様を対象に、

ツイッターアンケートで聞くことにしました。

 

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

その結果、やはり各社ルールが全然違うことが、

よくわかってきました。

 

今回は、

企業研究所の試薬ルール実は各社バラバラ

という内容で、記事を書いていきます。

 

雑談ネタになりますが、

他社のルールなどを知る良い機会として、ぜひ読んでみてください。

【大切】企業研究所の試薬ルール:実は各社バラバラ

研究所の試薬管理ルールについて、研究員はどう思っているか?

試薬管理ルールの運用状況が、

研究員の日々の業務に大きく影響しているのは間違いないと思います。

 

「うちの会社はルールが厳しくて、仕事が進まない、面倒なことが多い」

「うちはルールが緩い気がする。いつか法令違反を起こすのではと、ビクビクしている」

企業ごと、研究員ごとに、いろいろな思いがあるのではないでしょうか?

 

そこでまず、

自身の研究所の試薬管理ルールについて、どのように感じていますか?

というアンケートを取り、皆様の認識について確認しました。

結果はこちら↓ 

「厳しい」「緩い」「ちょうどいい」、

きれいに3つにわかれました!

 

各社ルールが異なるという状況ではあるものの、

・会社ごとに試薬管理ルールの運用状況が異なる

・それに対して研究員が様々な思いを抱いている

そのような状況が推察される結果となりました。

 

試薬管理担当者はいるか?

次に、実際の試薬管理状況について聞いていくことにしました。

各社ルールが異なるため、どのような設問が良いか悩みましたが、

試薬管理担当者がいるか」「試薬管理ソフトを入れているか

という答えやすい質問を通して、

企業研究所全体の傾向の把握することにしました。 

 

まずは、

試薬管理担当者が設定されているか?

について聞きました。

 

この担当者は、

ISOなど、何かしらの社内のルールで設定された担当者」です。

(誰もやってないから、仕方なく俺がやっているんだ…)

という人は、設定されていないということにしました。

 

結果はこちら↓

え、試薬担当者を設定していない企業が、半数もあるの?

今回のアンケートでは、そのような結果になりました。

 

試薬、特に化学物質を扱う企業では、試薬類は厳重に管理されています。

消防法、毒物劇物取締法など、守るべき法令もたくさんあり、

これを遵守するには専門的な知識を持った人が不可欠です。

各部署に1人、少なくとも研究所全体に1人は運用担当者が必要だと思っていました。

 

しかし今回、約半数の会社では担当者を置いていないことが分かりました。

個人的には、

試薬管理の担当者を置かずに、どのように試薬管理をしているのか?できるのか?

という疑問を抱く結果でした。

 

試薬管理ソフトは使っているか?

次に、「試薬管理ソフトを使っているか」について聞き取りました。

試薬管理ソフト、調べてみると本当にたくさんのサービスがあります。

こちらのサイトが、内容をまとめてくれていてとても分かりやすいです。

https://www.ipros.jp/cg2/%E8%A9%A6%E8%96%AC%E7%AE%A1%E7%90%86%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%A0/

上記のような試薬管理ソフトの各社の導入状況を調べることで、

試薬の在庫をしっかり管理しようとしている会社がどのくらいあるか

を把握できると考えました。

結果はこちら↓

導入している会社は半数にとどまりました。私の予想より少なかったです。

 

以前、ISOの更新審査の審査官から

試薬管理、自作のエクセルマクロ、あるいは紙ベースで在庫管理している会社も結構多いよ

というコメントをもらったことがあります。

今回「いいえ」と答えた中には、そのような会社が多いのかもしれません。

 

一方で、試薬管理担当者を置いていない会社で

そのような管理ができているかは怪しいなとも感じています。

相見積もりや価格交渉をするか?

最後に、試薬購入時の手続きについて聞いてみました。

試薬といっても、

数千円のものから何十万円もするものまで、

その価格にはばらつきがあります。

 

特に高額のものの場合、安い代理店から買うために

相見積もり」や「価格交渉

をしている方もいるのではないでしょうか。

 

そこで、

試薬や物品を購入する際、相見積もりや価格交渉は?

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

毎回見積もりを取っている会社がある一方で、

必要な時しか見積もりを取らない会社が約半数

ほとんどとらない会社が約4割という結果になりました。

 

私は見積もりを取ることが必須の会社で育ってきたので

え?ほとんど見積もり取らない会社あるの?

という感想を持ってしまいました。

同じような方はいらっしゃいませんか?

 

確かに、費用を抑えるために見積もりを取ることは大切ですが、

見積もりや値切り交渉にエネルギーを注ぎすぎて、

実験などの本業の時間が奪われてはなりません。

しつこく依頼することは、

代理店にも不必要な業務を押し付けてしまうことになります。

 

この辺りはバランスをうまくとって運用していきたいです。

ただ、それが難しいんですがね…

 

まとめ

・企業研究の試薬管理状況は、各社ルールの厳しさが異なりそう。

・試薬担当者を設定していない会社も結構ある。

・試薬管理ソフトを導入している会社は、約半数。

・試薬発注時に費用の見積もりを取っていない会社も結構多い。

 

今回の調査から、改めて

試薬に関するルールは各社結構異なっている

ことが明らかになりました。

各社、ルールの設定とその運用については、考え方が異なるようです。

 

研究員の作業を締め付けすぎず、

無駄な経費を使わないようにコントロールでき、

安全面や法令をしっかり守れるような運用ルール。

 

難しいですね。




【作業着?白衣?安全靴?】研究職はどんな服装?研究職に聞きました。

皆様、研究所ではどのような服装で過ごしていますか。

会社から支給された作業着で、安全靴を履いて過ごしている。

この姿を想像する人が多いのではないでしょうか?

 

しかし、研究職といっても、企業では実験をしている人ばかりではありません。

 

プログラミングなど、パソコンに向かった業務しかしない人は、作業着を着て安全靴を履く必要はない可能性があります。

あるいは、併設されたミニプラントでの作業に従事するなど危険と隣り合わせの作業をする研究員の場合、安全にかかわる機能を付与した作業着を着て、安全靴を履き、安全靴やヘルメットを常に使用しているはずです。

 

また、作業着のデザインについても、会社のイメージカラーなどが使用されている可能性があります。

 

このように、作業着一つとっても、各社違いがありそうです。

 

そこで、「各社の作業着事情を調べてみよう!」と思い、ツイッターアンケートで聞くことにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

今回は、

作業着?白衣?安全靴?】研究職はどんな服装?」というタイトルで、

作業着や靴など勤務中に身に着けるものについて

ツイッターアンケートの結果をまとめていきます。

 

今回は、通常よりもライトな内容でお送りします。

 

(注)勤務時の服装については、今後も時々アンケートを取り、その結果を随時更新していく予定です。

【作業着?白衣?安全靴?】研究職はどんな服装?

勤務中は作業着?

では早速、「研究所内での服装は、会社指定の作業着ですか?」と聞いてみました。

結果はこちら↓

あれ?意外と作業着少ない…」 私はそのように感じました。

 

これまで2社で勤務をしていますが、どちらの会社でも出社直後に作業着に着替え、ほぼ1日作業着のまま過ごしていました。

 

作業着を着ない方は、出勤時の服装のまま普段はすごし、作業時に白衣を身に着けたりするのでしょうか?

 

今回は詳しく聞いておりませんが、タイミングを見て改めてアンケートを取ろうと思います。

作業着のポケットはある?

アクリフーズ農薬混入事件

を覚えている方はいらっしゃいますか?

 

2013年、冷凍食品を製造している工場で勤務していた契約社員が隠して持ち込んだ農薬を食品に混入させたという事件です。

 

それまで食品業界では、異物が何らかの形で誤って混入してしまうことを防ぐ「フードセーフティ」の考えは根強くありましたが、この事件をきっかけに、意図的に異物を入れることを物理的に防ぐ「フードディフェンス」の概念がより重要視されるようになりました。

 

この「フードディフェンス」の取り組みと一環として、「作業着にポケットを付けない」という考え方が広がり始めました。

 

実際私が勤めていた会社では、工場作業員だけでなく研究所員の作業服からもポケットが外されました。

 

しかし、ポケットを付けないという取り組みが他業界を含めた研究職まで浸透しているかはよくわかっていません。

そこで、

作業着や白衣にポケットはついていますか?

というアンケートを実施ししました。

結果はこちら↓

 

圧倒的にポケットがついている人が多く、ポケットを取るという取り組みは、そこまで浸透していないようです。

 

一方で、ディフェンスの概念は注目されてから10年も経っていません。

今後、ディフェンスの概念拡大とともに、ポケットのない作業着が増えてくるかもしれません。

 

余談ですが、このツイートのリプライにもある通り、ポケットがないのは相当不便です(笑)

勤務中は安全靴?

次は、靴についてです。

特にメーカーに勤務していると、安全第一、危険回避・予防の考え方を徹底的に叩き込まれます。

そして、安全・危険回避のための一つのルールとして、「安全靴の着用」を義務付けている会社もあります。

 

安全靴は足の甲に鉄板が入っており、上から物を落とした時もその鉄板が足を守ってくれる作りになっています。

ミドリ安全さんの安全靴はとても有名ですね。

https://ec.midori-anzen.com/shop/e/eafw-a00/

私も前職では、安全靴の着用が義務化されていました。

しかし、転職先では安全靴着用のルールがなく、私はカルチャーショックを受けました。

そして、どちらが一般的なのか、私自身とても気になりました。

 

そこで、「研究所内での靴は?」というアンケートも実施しました。

結果はこちら↓

とても拮抗していますね!

安全靴が最多得票数ですが、それでも4割にとどまり、3割以上は靴の指定がない!という結果でした。

 

えっ、研究所での靴の指定がない会社がこんなに多いのか…

結果を見たときには、そう思わずにはいられませんでした。

 

とはいえ、研究所業務ではあちこちに危険が潜んでいます。

事故を回避する意味でも、安全靴を使う方がよいだろうと私は思っています。

まとめ

・研究職の7割近くは、研究所内では作業着で活動している。

・作業着や白衣には、ポケットがついている方が圧倒的多数。

・安全靴を着用しているのは約4割、約3割の会社は靴の指定すらない。

 

今回は、作業着や安全靴など、研究職業務の服装に関するアンケート結果をまとめました。

いつもと比べると閑話休題に近い内容になりましたが、最後まで読んでいただきありがとうございました。




【研究とお金】研究費の使用とその承認について、研究職の皆様に聞きました

皆様、自身が使える研究費に満足していらっしゃいますか?

少額にもかかわらず、多くの承認者が必要となり、辟易している方はいませんか?

 

「研究費の使用」は、研究員自身の権限だけでは進められず

上司や関連部署の承認が必要となる場合があると思います。

特に、金額が大きくなるとそのような傾向があると想像されます。

 

一方で、

他社では、どのようなルールで研究費が使用されているか

具体的な情報を目にすることはほどんどないでしょう

 

このブログ運営者「とうや」は

2023年4月に研究職から研究職への転職を実現しましたが、

その際驚いたことの一つに、

研究費使用のルールが、前職と全然違う!

え、結構高い金額だけど、承認者1人でいいんですか?

ということがありました。

 

そう、研究費の使用ルール、会社ごとに全然違います。

特に、「研究費の使用にあたり誰の承認が必要か、決裁者の権限は上限いくらか

については、全く違いました。

 

そこで、「2社でこれだけ違うのだから、多くの会社で聞いてみて傾向が知りたい!

と思い、

ツイッターアンケートで研究費の使用と承認者数について聞くことにしました。

実際聞いてみると、私の想像と異なる結果も出てきて、非常に面白いものとなりました!

 

今回は、

研究費の使用に何人の承認が必要ですか?研究職の皆様に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

おそらく、どの媒体にもない新しい情報だと思います!

 

他社の研究費事情が気になる方、ぜひご覧ください!

研究費の使用に何人の承認が必要ですか?研究職の皆様に聞きました

上司の承認を得なくても購入できる金額の上限は?

まず前提を確認するために、

試薬や消耗品の購入には、どの会社も許可が必要なのか?金額別にルールがあるのか?

ということを確認するアンケートを取ることにしました。

 

そこでまず

試薬や消耗品を購入する際、上司の承認を得ずに購入できる金額の条件は?

というアンケートを、ツイッターで聞き取りました。

結果はこちら↓

約4割の人が「全ての購入において、誰かの承認が必要」と回答した一方で、

金額別にルールが設定されていることも確認できました。

やはり、研究費を使って何かをする際にも、会社ごとにルールの違いがあるようです。

 

ケース①:15万円の高額試薬を購入する場合

前提が確認できたので、いよいよ金額別にアンケートをとることにしました。

具体的な金額と実施内容を示し、実施に必要な承認者数を聞き取る

というスタイルで、ツイッター上でアンケートを実施しました。

 

ケース①としてまず、

15万円の高額試薬を購入する場合、何人の承認が必要ですか?

というアンケートを行いました。

15万円は決して安い金額ではないですし、

社員一人の判断で使用できない会社も多いのでは?と予想していました。

 

結果は、こちら↓

当初の想像通り、「1人や2人の承認が必要」という回答が圧倒的でした。

15万円は決して安い金額ではないですし、上司1~2人の承認くらいが妥当でしょうか。

 

一方で驚いたのは、以下の2点です。

15万円を承認不要で使用できる人が、20%近くいること

→単純にうらやましい。

15万円の使用でも、5人以上の承認が必要な人が、10%近くいること

→もうめんどくさくて研究やりたくなくなるかもしれません(笑)

 

会社ごとにここまでばらつくのには少し驚きました。

ケース②:50万円の実験機器修理の場合

「15万円を使うには、1~2人の承認が必要」が多数派だったので、

少し金額を上げた場合に承認者数が増加するか?を調べることにしました。

 

そこで次は、「実験機器修理に50万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか?

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

「えっ、あんまり変わらない…」

結果を見たとき、びっくりしましたね~

 

承認不要の人が若干減ったものの、

1~2人が60%という結果は15万円の時と変わらず

3~5人の割合が少し増えただけでした。

 

ケース③:200万円の実験機器修理の場合

50万円ではあまり割合に変化が見られなかったので、

さらに金額を上げて変動があるか確認することにしました。

 

次は「実験機器の修理に200万円かかります。実施には何人の承認が必要ですか?

という条件で再度アンケートを取りました。

結果は、こちら↓

さすがに、50万円の時と比べて、必要な承認者数は増えました。

50万円の時と比べると、

・0~2人の人が30%いる(50万円では60%程度)

・3-5人の人が約50%(50万円では20%程度)

という変化がありました。

 

全体的な傾向として、100万円、200万円くらいのスケールになってくると、

執行に向けた手続きが煩雑になってきているようですね。

ケース④:2000万円で試験を外部委託する場合

最後に、大きく金額を上げて聞くことにしました。

試験の外部委託に2000万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか?

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

あれ?思ったほど増えていない…

確かに、0-2人という少人数の人は10%程度まで減りましたが、

3-5人承認の人たちが約50%という結果は、200万円の時とほとんど同じでした。

そして、6-10人、それ以上、という回答が、それぞれ数%ずつ増加しました。

 

2000万円へ増額しても、3-5人という結果が多数であったことから、

各社、研究部門の研究費の使用に関して、承認者は3-5名が上限

と私はこの結果から考察しました。

 

想像ですが、研究費という財源である限り、

これ以上金額を上げても承認者数はあまり変わらないのではないでしょうか?

(それとも、1億円以上の案件を研究費だけで処理するケースが多くない?)

 

調査の限界

今回から、調査の限界についても簡単に書くことにしました(論文みたいですが)。

・回答者が、各設問ごとに異なっている可能性が高い。

・回答者が100名前後のものが多く、日本全体の傾向を示し切れているとは言えない。

・業種間の違い、会社規模の違い、などを考慮できていない。

・回答者の年齢・ポジションが考慮できておらず、承認者数が異なる可能性がある。

・「承認者」の定義が、回答者ごとに異なる可能性がある。

・ツイッターという不特定多数を対象とした調査であり、被験者バイアスがある。

まとめ

「研究費の使用に何人の承認が必要ですか?」というテーマで

金額別にアンケートを聞き取ったところ、以下のような結果が得られました。

 

・約4割の会社では、試薬や消耗品の購入する際に必ず誰かの承認が必要。

・一方で、15万円であっても多数の承認者を必要とする会社もある。

・金額が高くなるほど、必要な承認者数は増える傾向がある。

・50万円までは1-2人程度、それを超えると5人程度の承認者を必要とする会社が多い。

「各社、研究費使用の承認者は、3-5人が上限」と想像される。

  

研究費の使用ルールは、各社違いがあるのは間違いないものの、

具体的な比較はなかなか難しいのが現実です。

そんな中で、(転職に伴う個人的な興味がきっかけではありますが)

各社の研究費使用に関するルールの比較を、ツイッターを使って実施することができました。

 

おそらくどの媒体にも載っていない情報だと思います。

現役研究職や就活生の方が、研究職全体の傾向を知れる参考情報にしていただければ幸いです。

 

研究員が自由に使用できる研究費が多い会社の方が、

スケールが大きい研究を実施できるのは事実です。

私も転職により、前職よりも大きな研究費を自身の権限で使用できるようになり、

進めている研究規模も大きくなっています。

 

自分主導で大きな研究を展開したい方は、

一度他社の研究費情報を集めて比較し、条件が合えば転職を検討することをお勧めします。

 

私が使用した転職エージェント・転職サイト

今回の私の転職では、

研究費の予算規模が前職より現職の方がはるかに大きく、

結果的に自分が使える予算規模も大きくなりました。

 

優秀な転職エージェントであれば、

応募する会社の研究費の規模や社内の設備などについても情報を持っています。

私も実際に、転職エージェントから情報を得ていました。

 

他社の研究規模や設備の状況について情報を集めるという目的だけでも、

転職エージェントは役に立つことがあると思います。

 

今回の転職で私は、主に以下の2つを併用しました。

 

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【働き方改革?】研究職にフレックスタイム拡大中:研究職に聞きました

皆様の会社では、フレックスタイム制度は導入されていますか?

フレックスタイム制について、厚生労働省の資料には

1か月以内の一定期間(清算期間)における総労働時間をあらかじめ定めておき、労働者はその枠内で各日の始業及び終業の時刻を自主的に決定し働く制度

と書かれています。

目的についてもこの資料の中で言及されており

労働者がその生活と業務の調和を図りながら、効率的に働くことができ、労働時間を短縮しようとするものです。

と書かれています。

正確な内容は、以下の厚生労働省のリンクをご覧ください。

https://www.mhlw.go.jp/www2/topics/seido/kijunkyoku/flextime/index.htm

 

フレックスタイム制度が導入されると、労働者は

通勤ラッシュを回避した時間差出勤早めに退社して平日に通院する

といったことが可能になります。

生活の自由度や柔軟性を高めてくれる素晴らしい制度です。

せっかくなら、この制度を導入してくれている会社で働きたいですよね?

 

一方で、この制度はすべての企業で導入されているわけではありません。

交代勤務を導入している工場では導入できませんし、

特定の時間に業務が発生する人にも適用できません。

導入できる業界、業務内容には制限があるようです。

 

とはいえ、導入してくれていることに越したことはありません。

このブログでは研究職の働き方に関する記事を書いていますが、

企業の研究所では、フレックスタイム制度は導入されているのでしょうか?

 

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

この質問をしてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

今回は、フレックスタイム制度が導入されているかだけでなく、

労働時間のコアタイムがあるか、業務時間中の「中抜け」も許可されているか、など

労働時間の自由度に関するアンケートを取りました。

 

多くの方から投票していただき、

研究職の働き方の自由度について知ることができました。

 

そこで今回は、

研究職もフレックスタイム制度を使える?研究職の皆様に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

 

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職もフレックスタイム制度を使える?

フレックスタイム制度はある?

早速、「企業の研究職の皆様、所属する事業所にフレックスタイム制度はありますか?

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

今回答えてくれた人の約7割の事業所では、フレックスタイム制度が導入されているようです。

研究職が働く多くの事業所では、

自由な働き方を後押しするフレックスタイム制度が利用できそうです。

コアタイムの有無

フレックスタイム制度が多くの会社で導入されている一方で、

その自由を制限するルールもあります。

その一つが、「コアタイム」の有無です。

 

コアタイムとは「勤務しなくてはいけない時間帯」のことであり、

フレックスタイムと併用されていることも多く見られます。

併用されると

フレックスタイムだから始業時間と終業時間は自由だけど、10時~14時は絶対働いてね

というような状況が発生します。

自由を推奨しているのか、制限しているのか、よくわからない状況になりますね。

 

研究職の皆様に、「コアタイム」の有無についてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

およそ半々という結果になりました。

およそ半数は、フレックスタイム制度とコアタイムが併用されているようです。

フレックスタイムが全くないよりはいいかもしれませんが、

完全な自由を与えてくれる会社ばかりではないようですね。

勤務中の「中抜け」が許可されているか

最後に、「勤務時間中の私用中抜け」についても聞いてみました。

フレックスタイム制度の中でも「中抜け」を利用できると、以下のようなことが可能になります。

 

・朝から働き、夕方に子供が帰ってきたら一緒に過ごし、子供が寝た8時半から仕事をする。

・13時から30分程度仮眠をとる。

・朝から働き、11時から13時まで通院で外出し、終了後業務に戻る。

 

このように、「中抜け」は非常に自由度を高めてくれる制度です。

もちろん、抜けている時間については、労働時間から控除することになります。

 

さて、この「中抜け」を許可してくれている会社はどのくらいあるでしょうか?

結果はこちら↓

60%近くの方が認められているようです。これは正直、私の予想よりかなり多かったです。

研究職の多くの方が、コアタイムのないフレックス制度の中で、

しかも中抜けを許可されているという、非常に自由度の高い働きかたを実現できているようですね!

まとめ

・約70%の会社で、フレックスタイム制度が導入されている。

・約半数の会社は、コアタイムを設定していない。

・半数以上の会社で、業務中の中抜けを許可している。

 

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの会社がフレックスタイム、コアタイムなし、中抜けOKという

かなり自由度の高い勤務ルールを設定してくれているようです。

 

私も前職はあまり自由度は高くありませんでしたが、

2023年の転職により、上記3つの制度が整っている会社へ移ることができました。

実際、働く自由度はかなり高くなりました。

 

皆様の中で

・フレックスタイム制度もなく、中抜けの制度もない。

・コアタイムがきっちり決まっていて、病院へは土曜しか行けない。

このような状況の方はいらっしゃいませんか?

 

この3つのうち1つが付与されるだけでも、

働き方の自由度は大きく改善し、プライベートにも多くのメリットがもたらされます。

もし、働き方の自由度を改善したい方は、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました!

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/



研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい?研究職に聞きました

皆様は、有給休暇を十分にかつ自分の希望通りに取得できているでしょうか。

せっかく与えられている権利ですし、自分の希望通りに取得したいところですよね。

 

厚生労働省からも、以下のように有給休暇の取得が推奨されています。

https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/newpage_00289.html

毎年付与される全日数を消化するのが理想的ですが、

それが難しくても、

年5日」という厚生労働省が定める最低ラインは取得したいところです。

 

一般的に、企業研究職は働き方の融通が利きやすく、休暇が取りやすいといわれています。

しかし、会社が異なると有給休暇の取得状況は違うかもしれません。

他社がどのような状況か、気になりませんか?

 

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

有給休暇取得に関する情報を集めてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

今回は、研究職の皆様を対象にアンケートを取り、

有給休暇の取得状況

・有給休暇を自分の希望通りに取得できるか

・2023年と2024年のゴールデンウイークは大型連休を作ることができたか

について、調査しました。

 

多くの方から投票していただき、

研究職の有給休暇事情を知ることができました。

 

今回は、

研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい?研究職に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

 

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい?研究職に聞きました

有給休暇は毎年どのくらい使える?

まずは、「与えられた有給休暇日数のうち何割程度消化できているか」について聞き取りました。

結果はこちら↓

何と、約40%の人が8割以上を消化できている!とのこと。

えっ、すごい!みんなそんなに有休とれるの?」

正直そう思ってしまいました。研究職、魅力的ですね!

 

また、約5割を取得できる人も含めると、

80%近い人が5割以上の有給休暇を取得できていることが明らかになりました。

 

なぜ研究職は有給休暇をしっかり取れる傾向があるのか?

ここからは私の経験に基づく想像です。

 

研究職という職種は、他の職種と比べると

業務において「お客様」とつながることがあまり多くありません。

そのため、お客様の都合に振り回されることが少なく

自分で計画したスケジュールで業務を遂行しやすいという特徴があります。

そして、自分で業務予定を決められるため、

有給休暇の取得予定も立てやすくなります。

 

このように、

研究員自身で業務日程を決められるという業務上の特徴が、

高い取得率につながっているのではと私は考えています。

有給休暇の日は自由に決められるか

次に、有給休暇の日程を自分で自由に決められるか?について聞きました。

「そんなの当たり前でしょ!」と思う方もいるかもしれません。

しかし、現実そうでない事業所は存在します。

 

業務によっては、毎日一定の人数がその事業所に出勤している必要があります。

その場合、個人が勝手に日程を決めて休んだ時、たまたま多くの人が休んでしまい、

人手不足になってしまうという状況が発生しかねません。

 

そのような事業所では、

上長などが日程やローテーションを決めて、従業員に有給休暇を消化させていることもあります。

 

一方で、研究職は比較的個人で進める仕事が多く、自分の業務スケジュールも自由に決めやすい傾向があります。 

ただ、実際に有給休暇の日程を自由に決められるのか、

調べたことはありませんでした。

 

そこで、

有給休暇は自分である程度自由に日程を決めて取得できますか?

というアンケートを実施しました。

結果はこちら↓

何とほぼ全員が「できる!」と回答しました。

いや~ここまで高い割合とは思いませんでした。

 

先ほども書いた通り、

他の職種と比べて研究職は業務スケジュールを立てやすい傾向があります。

その傾向が、

有給休暇を自由に取得できるという状況につながっているのかもしれません。

2023年のゴールデンウイークの休暇予定は?

次に、

この記事を書いている2023年5月のゴールデンウィークの休暇予定を聞きました。

この年は、

5/1,2の2日間を休むと、連続9日間の連休を作ることができました。

https://www.klook.com/ja/blog/when-is-golden-week/

有給休暇を自由に使える人の多くは、

5/1,2に有給休暇を設定した可能性が高いと思われます。

 

そこで、企業の研究職の皆様に、

2023年5月のGWの連休は

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

この結果を見る限り、

半数以上の人が9連休以上を実現していますね。

有給休暇を使用して大型連休を作ったと想像されます。

研究職の多くの方が、自由に有給休暇を利用できているからこのような結果になったのでしょう。

[追加情報]2024年のゴールデンウイークの休暇予定は?

研究職はゴールデンウィークに長期休暇が取りやすいのか?

2024年5月において、再度アンケートを取りました。

この年は、

4/30, 5/1,2の2日間を休むと、連続10日間の連休を作ることができました。

 

結果はこちら↓

この結果を見る限り、半数以上の人が10連休以上を実現しています。

企業研究職は長期休暇を取りやすい」という点については、ある程度再現性がありそうですね。

まとめ

・約40%の研究員が、有給休暇の約8割以上を消化できている。

・9割以上の方が、自分の希望通りの日程で有給休暇を設定できている。

・GWは大型連休を取りやすく、再現性もありそう。

 

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの方が有給休暇を自由にかつ十分に取得できていることが分かりました。

 

研究職という職種へ移ることで、

有給休暇を自由に取得できる環境が得られるかもしれません。

現在有給休暇をあまり取得できていない、自分の都合で決められない方がいましたら、

研究職への異動や、会社を変えることを考えてみてもいいかもしれません。

 

もし、少しでも他社の状況を知りたいと思った方がいましたら、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、

2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました!

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

アカリクキャリア

大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

 

それぞれ用途が違うので、

両方に登録して、できるだけ早く話を聞いてみることをお勧めします!

登録と求人紹介はすべて無料です!

 

転職を希望している方もしていない方も、

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15