【理系就活】企業で研究を続けたいなら、研究職に応募すべき理由

このブログでは、

企業研究職の仕事、理系学生の就活、研究者の転職などについて

企業研究職である私の目線で、情報を提供したり個人的な意見を述べたりしています。

 

先日、仕事の都合である大学を訪問し、

所属する博士学生2名とお話しする時間がありました。

2名が博士課程2年で、就活に向けた取り組みを考え始めていました。

 

2名とも研究が楽しく、企業へ就活した後も研究に携わりたい希望を持っている一方、

その希望をかなえられるような企業に就職できるか不安である

というコメントをしていました。

 

このような不安を持っている学生は他にもいらっしゃるのではと思い、

今回この不安に対する回答となるような記事を書くことにしました。

 

今回は、「企業で研究をしたいなら、研究職へ応募すべき

について書いていきます。

 

大学院や理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

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博士学生の就活:企業で研究を続けたいなら、「研究職」に応募すべき理由

企業の採用枠を事前にしっかり確認すべき

大前提ですが、就職活動をする際には

企業のどの採用枠に自分は応募できそうか、

就職四季報などを見てしっかり確認しましょう。

 

ざっと確認しただけでもわかると思いますが、

採用枠の設け方は企業ごとに全く異なります。

 

・文系学生と理系学生の採用を枠を分けている企業

・学部卒と修士以上卒で採用枠を分けている企業

・仕事内容で採用枠を分けている企業(事務系、技術系、など)

・博士学生であっても学部・修士卒と同じ採用枠へ応募させる企業。

(初任給が同じことも!)

 

後ほど紹介しますが、採用枠の設け方は業界間でも少し違いがあります。

また、採用枠を見ると、その会社の考え方を少し想像することができますね。

 

そして、研究職として就職したい方は、

各企業の募集要項を見て、該当しそうな採用枠を見つけて、応募することになります。

「研究職」の採用枠で内定をもらえれば、最初に研究関係に配属される可能性が高い。

そして、この記事のタイトル回収になりますが、

企業で研究をしたい人は、「研究職」という採用枠に応募しましょう。

 

理由はシンプルで、

「研究職」で内定をもらえば、最初の配属が研究関係の可能性が高い。

逆に「研究職以外」の採用枠では、研究に就ける可能性が相当低くなる。

というものです。

 

「研究職」という採用枠を設けている場合、

その企業は、研究に適性がありそうな学生を特別に採用しているということになり、

採用した学生には研究業務で活躍してもらうことを期待しいます。

 

そのため、余程のことがない限り、研究関連の仕事に就くことができるでしょう。

逆に、次に示す通り、

「研究職」以外の採用枠で内定をもらうと、研究職に就ける可能性は一気に下がります。

 

逆に、「総合職」の場合、研究配属の確率は一気に下がる。

「研究職」以外で、多くの理系の学生が応募する採用枠として、

総合職」「理系総合職」「技術系総合職」などがあります。

 

総合職」の定義は正直なところ企業間でだいぶ違いますが、

こちらのマイナビの記事によると

「将来の管理職、幹部候補。基本的にはジョブローテーションで異動があり、転勤も発生しやすい。」

とのことです。

 

「理系」「技術系」とついている場合、

「工場配属」「生産管理」「商品開発(特に技術面)」「知的財産」「品質管理」など、

「理系」「技術系」の仕事に従事する人を採用する枠

と理解すればよいでしょう。

 

また、「研究職」という採用枠を設けていない企業の場合、

「理系総合職」「技術系総合職」で採用した学生の中から、一部の人を研究部門へ割り当てる

という対応をとることが多いです。

 

すなわち、

「総合職」で採用されると、研究以外の部門に配属される可能性がかなり高くなる。

ということです。

 

博士卒の学生の場合、

そのキャリアを考慮して研究部門へ優先的に配属してくれることもありえなくはないですが、

基本的には、研究職以外に配属される可能性が非常に高いです。

 

博士課程を卒業し、企業でも研究をしていきたいという学生にとって、

このような形でキャリアを変えられてしまうのは、不本意に感じてしまうかと思います。

 

そのような意味でも、絶対に研究職に就きたいという学生は、

「総合職」ではなく「研究職」の採用枠に応募することを強くお勧めします。

研究職の採用枠の大きさは、業界・企業間で全く異なる。

「研究職」の採用枠ですが、採用枠の有無・大きさは、企業によって大きく異なります。

化学機械製薬などの業界では、「研究職」の採用枠を設けていることが多く、

毎年それなりの人数を研究職として採用している傾向があります。

 

逆に、私が所属する食品業界では「研究職」の採用をしている企業は少なく、

「総合職」の中から研究者を割り当てていることが多いです。

 

私自身も総合職であり、転勤を経てたまたま研究員となりました。

また、新卒採用で研究の仕事に就いた社員は非常に少ないです。

 

このように、企業で研究職に就ける可能性は、企業・業界によって大きく異なります。

自分の得意分野やの進みたい業界との折り合いも必要ですが、

どうしても研究職に就きたいのであれば、「研究職」に応募して確率を上げるようにしましょう。

 

まとめ

・企業の「採用枠」をしっかり見ましょう。

・「研究職」の採用枠で内定をもらえれば、最初の配属が研究関係である可能性が高い。

・逆に、「総合職」「理系総合職」「技術系総合職」の場合、研究配属の確率は一気に下がる。

・研究職の採用枠の大きさは、業界・企業間で全く異なる。

 

結論はシンプルで、

企業で研究したいなら、研究職の採用枠に応募して内定をもらいましょう!

そのためにも、研究職に進みたい理系学生に向けた情報を提供しているサイトやサービスを

うまく活用しましょう。

 

大学院生や研究職の就活を中心にしたサービスを提供するサイトとして、

アカリク というサービスが便利です。

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登録は無料ですので、一度活用してみてください。

 

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「研究職の就活」に関する記事は、こちらから

研究職の就活




【体験談】理系研究者の転職は30代前半が目安?JACリクルートメントなどのエージェントの意見は?

30代前半は、研究者の皆様は転職しやすい年齢かもしれません。

これは、私が2023年に転職を実現させた際の転職活動中に、複数の転職エージェントから共通していただいたアドバイスです。

この意見について、皆様どのように感じましたか?

 

特に、現在30代前半で研究職をされている方にとっては、もはや自分事でしょう。

かくいう私も30代になり、この話題には非常に敏感になってきていました。

 

そこで私は、食品会社研究職である私転職できる可能性と私の市場価値を知りたいと考え、

転職エージェントに登録して話を聞くという活動を始めています。

 

会社内のフィードバックだけでは自分の価値が分からず、客観的な評価を聞きたい。

自分はどういったことを身に着けていけば、市場価値を高められるのか知りたい。

 

この2つについて意見を聞き、必要なところは自分に取り入れることで、研究者として生き延びることを目指しています。

 

その中で、複数の転職エージェントと話をして共通していたのが

研究職の転職希望者は30代前半が多く、企業側もこの年代を想定した求人が目立つ

というコメントでした。

 

自分も30代前半ということもあり、この意見がでることは非常に興味深く、その理由について詳細を聞いてみました。

 

そこで今回は、

研究職は30代前半が転職の目安?

という内容で、転職エージェントの方々の意見についてまとめていきます。

 

注意:

この記事の内容は、

転職エージェントの個人的見解ついて私の視点でまとめたもので、特定の組織や私自身の主張ではありません。

一つの意見として軽い気持ちで読んでいただければと思います。

 

研究職は30代前半が転職の目安?

主に使用している転職エージェント

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、その中でも、以下の2つを重宝しています。

転職を少しでも考えている方は、今リンクをクリックしてブックマークへ保存しておくと良いでしょう。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

アカリクキャリア

大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

前提:企業の研究職の多くは、修士卒もしくは博士卒

前提条件として、民間企業の研究職はほとんどが修士卒・博士卒で入社した社員です。

修士卒だと入社時が24~25歳程度、博士卒であれば27~28歳程度となります。

 

そして、一般的な大企業の場合、入社直後に研究所に配属されたとしても、

直後の1年程度は、研究所や部署独自の技術・ノウハウ・考え方・専門性を学び習得する期間になってしまうことが多いです。

 

しばらくは先輩の後ろについて仕事を覚えつつ、一部引き継いで実際に試験をしながら多くのことを身に着けていく。

入社後1年程度はそのような期間になってしまうでしょう。

 

普通に過ごしている限り、自分である程度研究・仕事を回せるようになるのは入社2年後くらいからが一つの目安でしょう。

 

30代前半は、目に見える成果が出始めるタイミング

修士・博士時代に一通り研究活動を行ってきたは分かる通り、研究はトライアンドエラーが多く、一定の結果を得るまでに数年かかるようなことも多いです。

それは、企業における研究でも同じです。

 

仮に、入社2年目くらいから自分で研究を遂行できるようになったとして、そこから3年間も研究をしたら、気づいたら5年目、28~32歳くらいになってきます。

 

研究の内容によっては、知的財産の絡みもあってなかなか実績を公開できず、成果を対外的に公開できるのはさらに数年後、ということもあるあるです。

 

研究テーマを複数並行して行っている研究者であっても、めぼしい結果が出始めるのは早くて入社数年後くらいでしょうか。 

そして、その時はもう入社5~7年目くらい、30代前半ですね。

 

30代前半は、職務経歴書に書ける業績が増え、対外的に自分を宣伝しやすい時期

入社後からいくつか研究テーマを遂行し、様々な技術やノウハウを身に着けただけでなく、研究を通して得られた結果もそろってきました。

知的財産、論文、学会発表、開発商品が何かの賞を受賞した、などでしょうか。

30代前半になり、このタイミングで「自分の実績」を示せるようになりました。

 

この自分の実績は、転職活動の際に使う「職務経歴書」に記載することができます。

職務経歴書とは、「自分はこういう経験をしてきて、何ができる人材であるか」を示す書類です。

詳しくは、DODAの以下のサイトを参考にしてください.

研究開発の職務経歴書(DODA)

職務経歴書は、転職活動の書類審査で最初に見られる、非常に大切な書類です。

この書類を充実させることが、転職活動の肝になります(と、転職エージェントに言われています。)

 

裏を返すと、実績が増えてくる30代前半にならないと職務経歴書が埋められず、

自分の能力や成果を転職先へアピールしにくい、というのが現状のようです。

 

30代研究者は即戦力候補であり、専門性や実績が分かる人を求める傾向

巷では、35歳転職限界説をささやいている人がいるようですが、今回の転職エージェントたちの意見を聞く限り、

研究者の場合30代前半にならないと実績がなく、アピール材料が足りないという状況になりがちです。

 

また、企業側も、30代前半の人の場合、即戦力としての採用を目指しています。

 

年を取りすぎていないというのも多少は気にするものの若さが第一ではなく、その人は何ができてどんな結果を出してきたか、というところを重要視しているそうです。

 

このように、若すぎない年齢であり経験と実績がある、という意味でのバランスを考えたとき、

30代前半が一つの目安となるとのことです。

 

以上のような理由から、研究職の転職は30代前半が一つ目安になる傾向があるということを、複数の転職エージェントが話していました。

 

また、これより若いと業績不足で、これより年齢を重ねるとマネージメント能力も重要視されるため、

研究業績ではない部分での勝負が出てくるとのことです。

 

30代前半は、多くの人が係長クラス、早い人では管理職になる人もいるような年齢です。

イチ研究員として成果を出してきたが、まだ部下を持ったり組織を率いた経験はないことも多い。

こんな感じの人が多いイメージでしょうか。

 

もしこの記事を読んだ方の中に30代前半の企業研究職の方がいましたら、自身が即戦力として他の企業に移れるような状況にいるか、一度立ち止まって考えてみると面白いかもしれません。

まとめ

今回の記事のまとめは以下の通りです。

・研究職は修士、博士卒が多く、研究成果が出てくる5年後くらいはもう30代に近い。

・転職につかう「職務経歴書」にかける実績がでてくるのが、どうしても30代前半頃になる。

・企業は、30代前半の研究者は即戦力として採用するため、専門性や実績を求めてくる。

・研究者の場合、若すぎず、なおかつ目に見える実績が分かる年齢が、30代前半になることが多い。

 

研究者の転職の目安が30代前半になる理由は、上記のようなものとのことです。

また、これより若いと業績不足、これより年齢を重ねるとマネージメント能力も重要視される。

ということも教えてもらいました。

 

研究者の転職活動では、職務経歴書にどのような専門性と実績を示せるかが勝負です。

以前、以下の記事でも紹介した通り、研究者は専門性をもってなんぼです。

自分の専門性を高めて業績を積み重ね、自社・他社いろいろなところで通用する研究者になることが、

研究者として生き延びていくために必要なのだろうと私は思います。

 

転職サイト・転職エージェントの登録状況(内定後に追記)

私は今回の転職活動で、以下の転職エージェントや転職サイトに登録し、

それぞれ面談を行ったのち定期的に求人を紹介してもらっていました。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

アカリクキャリア

大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

登録者情報は(概略のみになりますが)以下の通りです。

 

・30代半ば、食品企業の研究職。

・大学の研究員を兼務している。

・博士号を持っている。

・その他(経験してきた業務、保有スキル、英語能力、など)

 

研究職の転職に成功しました

この記事を投稿した約1年後、私は、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、転職を検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

アカリクキャリア

大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

 




社会人博士体験談!いよいよ博士論文提出。そのまえに知的財産には気をつけよう。

前回の記事では、

学術論文を投稿する前に会社の承認を得る必要があり、

論文の内容にある程度会社の意向を反映させなくてはいけない

というジレンマについてお話ししました。

博士号取得のための研究とは言え、会社の協力を得て進学している以上、

ある程度会社の顔色をうかがう必要もありますので、

みなさん、気を付けましょう!

 

まだ読んでいない方は、ぜひ以下からご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-4/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-5/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-6/

 

今回は第5弾として、

社会人博士経験談パート5:博士論文も知的財産には気をつけろ

という内容で記事を書いていきます。

博士修了に必要に要件として、

学術論文以外に、中間審査博士論文査読博士論文公聴会の3つがありました。

これをクリアするにあたり、社会人ならではのトラブルがありました。

 

ポイントは、以下の内容です。

・審査会は大学内の発表なので、情報が一般に公開されることはなかった。

・博士論文は後日ネット上に公開されるため、知的財産にかかわる内容には注意が必要。

・私の場合、博士論文に独自に載せようとしたデータに知財部門からクレームが入り、慌ててそのデータを論文から外した。

 

社会人博士進学を考えてみる皆様に、少しでも参考になることがあれば幸いです。

 

社会人博士経験談パート5!博士論文も知的財産関係で慌てた

博士論文も、知的財産の公知案件となりうる

最近は一般的になってきていますが、

博士論文は、審査終了後に原則インターネット上に公開されます。

インターネットで情報を調べていたら誰かの博士論文が出てきたなど、

思い当たることがあると思います。

 

そして公開された博士論文も、知的財産における公知案件として扱われます。

すなわち、

博士論文に書かれている内容はすでに知られている内容として扱われ、

知的財産の新規性喪失につながる可能性があります。

 

これについては皆さん特に異論はないと思います。

学会発表のタイトル・要旨・誰かのセミナー資料も対象となるものですし、

当然の事象だと思います。

 

中間審査会や学術論文では、知的財産に関して対応できていた。

さて、博士課程2年次に行った中間審査会は、学内におけるプレゼンのみでした。

そのため、発表資料が外部公開されることはなく、

発表した内容が知的財産に影響することを考える必要はありませんでした。

 

また、学術論文への記載内容が公知として扱われることは把握していたので、

事前に特許出願を行った後に学術論文を投稿するなど、

適切な対応をとっていました。

 

しかし、学術論文には載せなかったデータが手元に残っています。

当時の指導教官と相談し、

今後の後輩のためにも、これらのデータを博士論文に載せよう

ということになりました。

 

博士論文だけに載せようとした結果に、会社の知財部門が注目

当時私は、「博士論文の内容が後日公知となること」を失念していました。

そのため私は指導教官の指示に従い、

データを追加して博士論文を執筆していました。

 

博士論文がほとんど完成し、副査の先生へ提出する1週間前

突然上司から

特に指摘とかはしないから、本文を一度読ませてくれ

と言われ、ワードファイルを提出しました。

 

そして数日後、突然知財部門から

博士論文のこのデータ、まだ公開してない?

多分知財性があるから、公開は待ってくれ。

と問い合わせが入りました。

 

よくよく調べてみると、非常に細かい内容ではあるものの、

確かに新規性・進歩性を持つ結果であり、

追加データを加えれば十分出願できるものでした。

 

当時の私は、以下の理由から安心しきっており、

この知財案件には全く気付いていませんでした。

・知財案件は学術論文投稿時にクリアしていること。

・博士課程3年時の私は、博士論文を仕上げることに頭がいっぱいだったこと。

 

そこで急いで指導教官へお願いし、

該当するデータを博士論文から外し、

ストーリーを少し組みなおすことにしました。

 

副査の先生へ提出する1週間前というタイミングでしたが、

何とか変更に対応させ、期日に間に合わせることができました。

 

知財についても、博士号取得後に何とか出願につなげました。

焦りはしましたが、結果的に知財部門のファインプレー

上司が私の博士論文を読もうとしたこと。

その論文を偶然担当者が目にしたこと。

この2つの偶然が重なったことで、知財案件を一つ見逃さずにすみました。

 

私は全く気付いていなかった内容だっただけに、

結果的に知財部門のファインプレーとなりました。

 

博士論文は、後日一般公開され、書かれている内容は公知となります。

博士論文によって自社の知財出願に迷惑が掛からないよう、

社会人博士を目指す方はご注意ください。

 

まとめ

・審査会は大学内の発表なので、情報が一般に公開されることはなかった。

・博士論文は後日ネット上に公開されるため、知的財産にかかわる内容には注意が必要。

・私の場合、博士論文に独自に載せようとしたデータに知財部門からクレームが入り、慌ててそのデータを論文から外した。

 

繰り返しになりますが、

博士論文は、後日一般公開され、書かれている内容は公知となります。

知財出願にかかわる情報は残っていないか、

丁寧に確認したうえで博士論文も執筆しましょう。

博士論文は自身の修了に直接影響するため、学術論文以上に締め切り厳守です。

余裕をもって対応できるよう、早い段階から確認しておきましょう。

 

社会人博士取得経験に関する連載を終えて

さて、社会人博士課程を通して私が経験した内容を紹介してきました。

全5回にわたる連載、いかがだったでしょうか。

 

これから社会人博士を目指す方にとって、

これらの記事が少しでもお役に立てばありがたいです。

 

まだ5つの記事すべてを読んでいない方は、

第1回の記事から読んでいただくことをお勧めします。

 

まだ読んでいない方は、ぜひ以下からご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3/

 

研究職と博士号に関する記事はこちら

研究職と博士号