企業研究職の特許・論文事情：どっちも読んでる？書いてる？研究職に聞きました。

この記事では、当ブログ運営者のツイッターアカウントを使用して、

「企業研究職の特許・論文事情」について調べたアンケートの結果をまとめています。

　

特に学生の皆様からからすると、

「研究者は論文を読むのは普通だけど、企業の人は特許も読むらしい」

くらいの情報しかないと思います。

　

また企業研究者の中にも、

「自分はどちらか一方しかほとんど読まないけど、みんなどうなんだろう？」

と気になる人もいるかなと思います。

　

そこで、本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職の特許・論文事情」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「企業研究職の特許・論文事情：どっちも読んでる？書いてる？」

という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

企業研究職の特許・論文事情：どっちも読んでる？書いてる？

企業研究職は特許も論文も読んでいる？

早速、ツイッターを使用して研究職の皆様にアンケートを取りました。

まずは、

「企業研究職の皆様、仕事で特許・論文は読みますか？」という質問を設定し、以下の4択で聞き取りました。

・特許も論文もよく読む

・特許はよく読むが論文はほぼ読まない

・論文はよく読むが特許はほぼ読まない

・特許も論文もほぼ読まない

　

結果はこちら↓

「どちらもよく読む」が約40%、「論文はよく読むが特許はほぼ読まない」も約40%を示す結果となりました。

　

また、この結果を「論文」あるいは「特許」という切り口で見てみると、以下のこともいえそうです。

・論文をよく読む企業研究者は80%を超えている。

・一方で、特許をよく読む研究者は50%程度にとどまっている。

　

世間一般では「企業研究では特許が大事」と言われている一方で、実際に現場で特許に頻繁に目を通しているのが約半数しかいないというのはかなり衝撃的で面白いです。

　

これの理由について、以下のようなことも考えられるかなと私は推察しています。

・論文を読む習慣は学生時代に身に着けている人が多く、多くの研究者が気軽に目を通せる。

・特許は検索方法や読み方について学生時代には習わないため、目を通すことに心理的ハードルがある人が多い。

　

この辺りは、会社での研修や普段の業務を通して、特許などに目を通す習慣をつけていくしかないのかなと想像させられます。

特許や論文の書き方について、社内で研修や指導の仕組みはあるか？

次は、特許や論文について会社として強化する制度が整っているかを調べる目的で、

「特許や論文の書き方について、社内で研修や指導の仕組みはありますか？」というアンケートを設定し、

これまでと同じように4択にして回答していただきました。

結果はこちら↓

これはなかなか衝撃的。約60%の会社が「特許も論文も、書き方の指導や研修をしていない」ということが明らかになりました。

幸い、約40%の会社が特許に関する研修は行っているものの、それにしても半数近くは特許に関する指導を行っていないことが確認されました。

繰り返し書いている通り、企業での研究開発において特許はかなり重要性が高い仕事で、ビジネスを展開する上で特許に関する知識は不可欠です。

一方で、それを体系化して指導していない会社が一定数あることについては、日本全体の研究開発を考えるうえでも気にすべき点なのかもしれません。

　

特許や論文を出願したことがあるか？

次に、実際に特許や論文を主担当として出願・投稿したことがある人の割合について調査しました。

ツイッターで

「特許や論文を出したことはありますか？（自分がメインで出願・投稿したものに限ります）」というアンケートを設定し、以下の4択で答えていただきました。

・特許も論文もある。

・特許はあるが論文はない。

・論文はあるが特許はない。

・特許も論文もない。

結果はこちら↓

かなりきれいに票が分かれ、両方経験がある人もどちらの経験もない人も一定数均等にいることが想定されました。

研究開発者としてツイッターを眺めている研究開発に関する情報収集意欲が高い人が多く、特許・論文の業績が多い方にバイアスがかかっている可能性もありますが、そこを差し引いてもかなり均等に分布しているなという印象でした。

企業研究者は、特許や論文を書きたいと思っている？

次に、研究者自身の特許や論文に対する意欲を調べました。

「特許や論文を書きたいと思っていますか？」というアンケートを設定し、これまでと同じように4択で回答していただきました。

結果はこちら↓

　「特許も論文も書きたい！」と思っている研究者が約60%、どちらかだけでも書きたいと思っている人を加えると、80%以上の人が特許や論文を自ら出したいという意欲を持っていることが分かりました。

この結果には少し安心ですね。

　

一方で、研究者自身の意欲は高いのにもかかわらず、約半数の会社で特許や論文を出させるための研修や指導が体系的にできていないという状況は、「特許や論文は研究者個人の努力頼み」のような側面があることも感じさせられます。

この状況が、業績をどんどん出していきたい研究者のモチベーションを、会社の仕組みが下げてしまっている可能性がありますね。

私自身メーカー2社で研究開発職をしてきましたが、現職の方が特許・知財に関する指導が行き届いており、一定の質で特許出願ができそうという安心感があります。

業績をどんどん出していきたい研究者は、業績を出したいことを自らアピールするだけでなく、可能であればそのような会社の制度や環境づくりに励む、難しければ業績を出しやすい会社に転職するなど、自らアクションを起こしていく必要があるかもしれませんね。

（参考）回答者の年代

今回紹介した4つのアンケートは一連のツリーで行っており、その最後に回答者の年代の分布を聞き取りました。

20～30代が中心の結果となっていることを、ご留意ください。

まとめ

・企業研究者は、特許も論文もよく読む人が約半数。

・論文をよく読む人が約80%いる一方で、特許をよく読む人は約50%程度。

・特許を書く指導や研修ができている会社は約50%しかない。

・特許あるいは論文を書いた経験がある人は約60%。

・企業研究者の80%以上は、特許あるいは論文を書きたいと思っている。

　

企業の研究では、特許や論文から情報を集め、得られた研究成果を特許として権利化していくことは非常に重要です。

自身の研究・業務のレベルを高めていくうえでも、特許や論文にはたくさん触れていきましょう。

　　

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研究職の年収ってどのくらい？研究職の皆様に聞きました。

「研究職の給料は高いんですか？1000万円超えますか？」

という質問を、就活生のOB訪問などで受けることがあります。正直この質問に関しては、

「企業や業界によって大きく違う」

と回答するしかないのですが、自分の就職先が年収が高いか低いかは死活問題ですし、この質問をしたくなる就活生の気持ちもよくわかります。

　

一般的に、企業の研究職は大企業に所属している人数が多いこともあり、研究職全体の年収の傾向は決して低くはないという話も聞いたことがあります。

　

一方で、実際にはどのような分布なのか、1000万円超えはどのくらいいるのか、福利厚生含めて満足している人は多いのかなど、定量的なデータほとんど見当たらず、こちらの記事くらいしか見たことがありませんでした。

　

そこで、本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職は年収・福利厚生」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

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今回は、

「研究職の年収はどのくらい？福利厚生にも満足してる？」という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

そしてその後、研究職が年収を上げる実質唯一の方法について、著者の経験をもとに記載しました。

研究職の年収：1000万超えはどのくらい？年収上げる方法は？

研究職の年収はどのくらい？

早速、ツイッターを使用して研究職の皆様にアンケートを取りました。

「現在の年収で最も近いものを選んでください。」

という質問を行い、

300万円未満、300-600万円、600-1000万円、1000万円以上、の4択で聞き取りました。

結果はこちら↓

回答者の年齢、業種業界などの前提が揃っていないという背景はありますが、

・300-1000万円がマジョリティで、約80%を占める。

・1000万円超えは数%。

ということが今回の結果から見えてきました。

　

結果を見る限りですが、企業の研究職は世間一般から比べたときに、給料が安すぎるということはなさそうに見えますね。

ボーナスの割合は？

一般的な会社員の場合、年収は月給とボーナスの2つに分かれます。

そして、ボーナスの割合は会社ごとに結構異なるともいわれています。

月給の割合が高くボーナスの割合が高くない会社、月給は安いがボーナスの割合が非常に高い会社、どちらのパターンもよくあるようです。

　

では、実際に年収の中に占めるボーナスの割合はどのくらいなのでしょうか。

企業研究職を対象に

「現在ボーナスが年収の何割程度を占めているか？」というアンケートを行いました。

結果はこちら↓

少し選択肢に偏りがあったと反省はしておりますが、

結果を見る限り、年収の2-4割程度をボーナスが占めている人が多いことが分かりました。

　

一般的に、ボーナスが支給される会社では年2回に分けて支給されるため、半年に1回年収の1割がドカンと支払われることになります。

　

私自身もボーナスを年2回受け取っておりますが、ボーナスって結構麻薬的な要素があるんですよね…

普段手取りがあまり多くなく収入に不満を感じていても、半年に1回大きな金額をもらうとその不満がマヒしてしまうんです…

　

ボーナスという制度は、会社員の不満を鎮める制度として優秀なのかもしれません(笑)

福利厚生は充実していると思う？

年収・ボーナスに関する聞き取りを行いましたが、次に企業の福利厚生について聞き取りました。

特に大企業になると、年収とは別にとても素晴らしい福利厚生の制度を有していることが多いです。

　

特に借り上げ社宅や住宅手当の制度は、いわゆる「見えない年収」として家庭に大きなメリットをもたらします。

巨大製薬企業に所属する知人は23区内で一人暮らしをしていますが、借り上げ社宅で家賃を数千円しか払っていないそうです。

この話を聞くだけでも、住宅関連の福利厚生のパワーはすごいです。

　

住宅に関する福利厚生のパワーは確かにすごいですが、それ以外にも、家族手当、子育て支援金、リフレッシュ旅行支援など、各社個性的な制度が設定されていたりします。

これらの福利厚生制度を社員が上手く使えているかどうかも、社員の満足度に大きな影響を与えているはずです。

　

では、実際に研究職の皆様の会社も福利厚生は充実しているのでしょうか？

細かいことを聞くことがアンケートでは難しいので、

今回は「福利厚生に満足しているか？」という点に絞って、企業研究職を対象にアンケートを行いました。

結果はこちら↓

アンケートの結果、約60%の人が福利厚生の充実さを感じていることが分かりました。

具体的にどんな項目に満足しているかは聞き取れていませんが、会社の福利厚生に助けられている研究職の皆様も多いようですね。

　

また、研究職という職種は、全体的な傾向として大企業の方が人数が多いです。

そのため、今回答えていただいた人たちも大企業の人が多く、それに伴い手厚い福利厚生を享受てきている人が多いのかもしれません。

年収には満足している？

研究職の年収、ボーナス、福利厚生などについてみてきましたが、最後に、これらすべてを含めたご自身の待遇について、

「現在の年収に満足しているか？」

というアンケートを行いました。

結果はこちら↓

今回の結果では、あまり満足していない人が約70%いることが見えてきました。

年収は高いに越したことはない。確かにその通りです。

　

研究職が年収を上げる方法って？

研究職の多くの皆様は会社員であると想定されますが、会社員がすぐに年収を上げる方法は、基本的に転職しかありません。

　

同じ会社に所属していても、毎年の昇給は雀の涙でしょうし、昇格はポストが少なく狭き門。

このような状況ですぐに年収を上げることは難しいでしょう。

　

そのため、会社員研究職が年収を上げたいと思っている方は、転職活動をぜひ検討してみてください。

　

本ブログの著者は、2023年に研究職の転職に成功し、年収を100万円以上アップさせることに成功しました。

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私の転職体験談についてもたくさん記事をまとめていますので、私の転職体験談をぜひ読んでみてください。

まとめ

・企業研究職の年収は、300~1000万円あたりが中心。

・ボーナスの割合が2～4割程度を占めている人が多い。

・福利厚生が充実していると感じている人が約60%

・年収に満足しているのは約30%しかいない。

・企業研究職が年収を上げる方法は、転職しかない。

　

企業研究職の年収は決して低い水準ではなさそうに見るものの、1000万円超えは数%程度しかいないようです。

　

年収に満足している人の割合も高くないことを考えると、企業の研究職もタイミングを見て転職を行っていくことでしか、年収を上げていくことは難しいのかもしれません。

お勧め転職エージェント

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しましたが、

主にJACリクルートメントを使用しました。

　

今回の記事を読んで少しでも転職活動に興味がわいた方は、ぜひ一度覗いてみてください。

　

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企業研究職はみんな論文・学会発表・特許をもっている？

「研究職の業績と言えば？」

と聞かれたときに、皆様何を思いつきますか？

おそらく多くの人が、特許や論文を思い浮かべるのではないでしょうか？

　

著者もそれについては同意で、

特許・論文・そして学会発表などは、企業研究職にとって業績として認知されています。

これらの成果物が多い人の方が、結果を出してきた研究者と認識されやすいでしょう。

　

研究者の業績であり特許・論文・学会発表ですが、

実際現役の研究職の皆様はどのくらいの人が経験があるのでしょうか。

特に、会社の研究成果での経験についてはどうなのでしょうか？

　

実際何割程度の人が経験しているかについて、

これまで定量的なデータをあまり見かけたことがありませんでした。

　

そこで、本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して

企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職は論文・学会発表・特許などの業績を積めるのか？」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「企業研究職の業績アンケート：論文は？学会発表は？特許は？」

という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

　

そして、結果をもとに特許と論文・学会発表で傾向が異なる理由や、

逆境がある中でも論文などの対外発表を行った方が良いと著者が考える理由

についても述べました。

企業研究職の業績：論文・学会発表・特許はキャリア形成でめっちゃ大切！

今回のアンケートでは、

「会社の研究成果で積んだ業績」に絞って聞き取りました。

学生時代の成果などは対象としていませんので、

その点を踏まえて結果をご覧ください。

会社の成果で論文書いてる？

まずは、論文について聞いてみました。

「会社の研究成果で論文を書いたことはありますか？」

という質問を、企業研究職を対象にツイッターでアンケートを取りました。

結果はこちら↓

書いたことがある人は約30％、

共著なら経験がある人と合わせても50％を下回りました。

この結果を見る限り、

企業研究職の約半数は会社の研究成果で論文を書いたことがない

ということになりそうです。

　

学会発表の経験はある？

論文が約半数なら、もう少しハードルが低い学会発表ならどうでしょう？

先ほどと同じように、ツイッターアンケートで

「会社の研究内容での学会発表の経験はありますか？」

という質問を行いました。

結果はこちら↓

約半数が「0回」と回答しており、

企業研究職の約50%の人が、会社の成果での学会発表も経験がない

ということが分かってきました。

　

一方で、経験者の中には5回以上されている方もいるなど、

学会発表経験者と未経験者の間にかなりの差があることも見えてきました。

　

特許出願経験は？

論文、学会発表について聞き取ってきましたので、

最後に「特許」に関するアンケートを取りました。

　

企業での研究では、特許の優先順位が非常に高いです。

発明に基づく知的財産の確保を先に行った後に、

論文・学会などの対外発表を行っていきます。

　

そのため、何か成果が出た際にまず行う作業が特許に関するものであり、

論文・学会などと比べてかかわった経験がある研究職の人も多いのでは？と想像されます。

　

そこで、

「自身が発明した特許を出願したことがあるか？」

について、ツイッターアンケートを行いました。

結果はこちら↓

約30％の人が0件と回答し、

論文・学会と比べて未経験者が少ないことが分かりました。

　

とはいえ、30％近くの人が特許についても経験がないことから、

企業であっても研究職全員が特許出願できるわけではない、

という厳しい現実が垣間見えてきますね。

　

一方で、5件以上発明・出願した経験がある人も20％以上おり、

一定のキャリアを積むことで件数が増えていくことも想像されますね。

　

なぜ論文・学会発表が少ない？（考察）

ここは著者の考察ですが、

「論文・学会発表はお金にならない上に、リスクしかない」

と考える会社・部門・人が一定数いることは間違いなく、

この考え方のもとでは論文や対外発表は出しにくくなると思われます。

ここでいうリスクとは、

「特許に支障をきたし、権利化できないリスク」を指します。

　

先ほども述べた通り、企業の研究では論文や発表よりも特許の優先順位がかなり高いです。

また、優先順位がかなり高いだけでなく、

「特許の邪魔になることは極力させない」

という考え方を強く持っている会社も少なくありません。

　

ではなぜ論文や学会発表が特許の邪魔になるかというと、

情報公開に伴い、特許の新規性を自ら喪失させてしまうリスクが生じるからです。

　

特許はいわゆる「発明」であり、

発明者以前に誰もなしえなかった発明に対して権利を付与する制度です。

この時、「以前誰も発明していない」という部分については、

発明者本人が自身で公開している情報も対象となり、論文・学会発表も当然含まれます。

　

例えば、

「2023年8月1日に発明Aを特許出願した」とした場合、

8月1日以前にもし発明Aに関する論文が公開されていた場合、権利化は不可能となります。

　

このような形が想定されるため、

企業では特許を出す前に論文・学会発表は原則行わず、

発明に該当するものがないか厳しく確認を受けます。

　

「特許出願後は論文や学会発表は自由なのか？」

これについては、原則その通りなのですが、

その運用は企業ごとに考え方がだいぶ違うようです。

　

特許は出願直後1年半は内容が公開されるはありません。

また、出願直後1年であれば出願内容に修正を加えることができます。

そのため、

「出願後1年間は権利化できる内容を増やせるのだから、その間も不必要な情報公開はダメ！」

と考える会社も結構多くあり、

このような会社では出願後1年程度の対外発表は厳しいでしょう。

　

1年経ってしまうと発表内容の鮮度も落ちてしまいますし、

場合によってはよりレベルの高い論文・発表が外部から出てくる可能性も十分にあります。

　

このような状況になってくると、

企業から論文・学会発表などで情報公開するメリットが薄れ、

発表したくてもできないということになってきてしまいます。

　

実名で業績を残せるのが、研究職の特徴・長所

ここで、研究者個人としての業績という点で、

特許・論文・学会発表などを見つめてみます。

　

この3つにいずれも共通することとして

「実名付きかつ客観的に評価される業績である」

という点が挙げられます。

　

通常、会社員などをしていると、

「社内でのあなたの業績」を社外から客観的に評価してくれる人はほとんどいません、

というか不可能です。

　

例えば、

「前年比売り上げ50％アップを達成しました」という営業職の業績について、

その業績がどのようにすごいものなのか、

外部の人には実態が非常につかみにくくないですか？

どのくらいをその人一人で行ったのか、前任のおかげではないのか？

どの時期の業績なのか？開発品が珠玉だったのではないか？など

本人や関係者に聞いてみないとわからないことが結構たくさんあります。

　

一方で、特許・論文（学会発表は少し弱いですが）については、

上記の不透明さがありません。

出版日が明記されているし、実名が記載されているし、

何をしたかは本文を読めば理解できるし、その人の得意分野の背景も理解できます。

　

実際社会人になると、特許・論文ほど客観性が高く、かつ実名が入っている業績は

正直あまり多くありません。

そしてこれは裏を返すと、

「特許・論文などは、転職活動など外部へ自分をアピールする際に強い武器になる」

ということになります。

　

企業研究職で働いている限り、

特許出願に関する仕事は近いうちにやってくると思います。

その際、特許出願後に論文投稿や学会発表したいということを

関係者に事前に周知しておくとよいでしょう。

　

特許だけでなく論文や学会発表にもつなげることで、

会社の業績をうまく自分のキャリアづくりにも役立てていくとよいと思います。

　

まとめ

・企業研究職で、会社の研究内容で論文・学会発表を経験した人は約50％。

・特許出願経験がある企業研究職は約70％

・企業が特許を優先する意向が強いと、論文や学会発表はやりづらい。

・機会を見つけて論文や学会発表はしておいた方が良い、実名付きの個人の業績になる。

　

企業では特許の優先順位が高く、その優先順位に沿った仕事が企業研究職には求められます。

一方、個人としての業績に目を向けたとき、

特許ももちろん大きな業績ではありますが、

併せて論文を書くことも研究者個人としてとても大きな仕事となります。

　

知財部門などからは結構抵抗にあう可能性がありますが、

うまく落としどころを見つけながら、

論文・学会発表などのご自身の実名入りの業績をどんどん増やして、

研究者としてステップアップしていくことをお勧めします。

　

企業研究職は会社のために働いているものの、

同時に個人の業績に基づいた評価も下されやすい、個人事業主的な側面もあります。

企業でのご自身の研究成果をうまく自身のキャリアアップに役立てられるよう、

特許・論文・学会発表などの客観性の高い業績をどんどん積んでいきましょう！

　

研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15

　



理系大学院生の進路はどこ？研究職の皆様に聞きました。

もうかなり昔になりますが、私の大学時代の教授は、

「博士は、アカデミアか民間の研究開発部門か留学の実質三択」

と言っていました。

少なくともその時の私は「確かにそうかも」と納得したのを覚えており、

当時はそのような考えが一般的だったのかもしれません。

　

しかし、現在はその時代と比べると、理系学生の就職の選択肢は、昔よりもどんどん多くなっています。

修士や博士を卒業した学生が研究開発以外の仕事に就くことも増えつつあり、理系学生が様々な領域で活躍できる社会になってきています。

　

このように、理系学生の進路選択の幅や考え方が今昔で変わってきている可能性がありますが、

その傾向をデータとしてみたことはなく、一度集めてみたいな～と個人的に考えました。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、企業研究職の皆様や現役学生の皆様にアンケートを取り、

「理系の進路選択」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「理系大学院生の進路はどこ？研究職の皆様に聞きました。」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

理系大学院生の進路はどこ？研究職の皆様に聞きました。

今回のツイッターアンケートでは、理系学生と理系卒業生を対象にこれから紹介する二択質問に回答してもらい、

回答の傾向が学生と卒業生で異なるかを確認しました。

皆様もその視点で結果を見てください。

　

＊カイ二乗検定などの検定をすることも可能ですが、

回答集団の定義ができていないという背景もあるので、

今回は検定などは実施していません。

博士進学を検討したか？

現状、修士課程を修了して就職する学生が多いですが、その過程で博士課程への進学を検討した人もいると思います。

そこで「学生時代に博士課程への進学を検討しましたか？」

というアンケートを現役学生と卒業生の両方に行い、傾向の違いを調べてみました。

結果はこちら↓

この結果を見ると、現役学生も卒業生も傾向は大きく変わらず、

博士進学を検討した人の方が、検討しなかった人より若干多い、

ということが分かりました。

　

修士課程へ進むと研究の中でも自分でできることが増え、少しずつ研究が楽しくなってくる人も増えてきます。

研究に魅了を感じ始めるこの頃に、「博士へ進学してもっと研究に励みたい」

と考える学生が増えてくるのも不思議ではないと私は思います。

　

今回の結果、博士進学を検討した人の割合が私の事前の予想より多く、個人的に少し驚きました。

アカデミアで働くことを検討したか？

先ほどは、博士進学について聞き取りましたが、

今度はその先の「アカデミアで働くことを検討したか」についてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

先ほどの博士進学のアンケート結果とは異なり、

現役学生も卒業生もともにアカデミアへの就職を検討した人の割合の方が低く、

その割合は学生と卒業生で大きな違いは見られませんでした。

　

アカデミア勤務を検討した人の割合は博士進学を検討した人の割合よりも低く、

アカデミア勤務には高いハードルがあるということが読み取れます。

　

一方でこの結果からは、

博士課程修了後に半数以上が民間企業などの外部機関へ就職していることも読み取れます。

博士学生を受け入れる企業は間違いなく以前よりは増えており、博士学生にも選択肢が増えているのが現状です。

　

私個人の意見として、博士出身者もたくさん民間企業に来てほしいと思っているので、

アカデミアにこだわらず民間にもぜひ目を向けてほしいと思います。

海外勤務・留学を検討したことがある？

博士進学、アカデミア勤務について聞き取りましたが、これは日本に限らず海外を舞台にすることも可能です。

いわゆる「留学」「海外勤務」という選択肢を検討していた人も、結構いらっしゃるのではと思っています。

　

最近は、以前と比べて留学に関する情報やサポートも増えており、実際に留学する人も増えていると聞いたことがあります。

このように海外へ行くことのハードルが下がっている現状を踏まえると、留学や海外勤務をしたいと思う人の割合は今と昔で違うのでは？とも考えられます。

　

そこで、

「これまでに研究者として海外で働く、もしくは留学を検討したことはあるか？」

という質問を学生と卒業生の両方に行いました。

結果はこちら↓

この設問では、学生と卒業生で若干傾向が異なり、

現役学生の方が検討している割合がやや高いことが分かりました。

　

先ほども述べた通り、以前と比べて留学や海外勤務に関する情報へアクセスしやすくなり、

それに伴ってハードルが下がっていることが、留学等を検討する人が増えている理由の一つかもしれません。

研究開発がやりたい？続けたい？

理系卒学生が希望する職種としては、研究開発系が一番に思い浮かぶようです。

また、実際に会社に入って研究開発職などで数年働いてみると、

「研究開発以外の仕事、自分もやってみたいな」とか

「研究開発に自分は向いてなさそう、ほかの職種に行きたい」

と思う人も結構出てきます。

　

まだ就職していない学生と、現役の研究開発職

どちらにおいても研究開発をやりたい人（続けたい人）は多数派なのでしょうか。

そこで「今後も研究開発の仕事をしていきたいですか。」

という質問に、学生と卒業生に答えてもらいました。

結果はこちら↓

「研究開発をやりたい、続けたい」と思っている人が学生も卒業生も多数派であることが分かりました。

　

一方で、卒業生では違う仕事をやりたいと思っている人も一定数おり、

研究開発一本ではなく、いろんな仕事をしてみたい人がいることも、この結果から想像されますね。

同じ職種を極めたい？ or いろんな職種を経験したい？

理系就活生の多くが研究開発を第一希望をしている状況は今も昔も同じようです。

研究開発職は専門性を要求されることが多く、一度着任すると一つのことにある程度集中して取り組むことになります。いわゆる「極める」ということですね。

　

一方で、以前と比べて仕事の多様性は拡大しており、理系学生も従来のメーカー研究開発職だけでなく、さまざまな職種に応募できるようになってきています。

　

このように様々な職種に就ける可能性がある環境において、理系学生や卒業生の中に、いろんな仕事を経験してみたいと考えている人はどのくらいいるのでしょうか。

そこで「就職後は様々な職種を経験したいか、それとも一つを極めたいか」

という質問に、答えてもらいました。

結果はこちら↓

学生・卒業生ともに、とても拮抗した結果となりました。

一つを極めたい人といろんな職種をやりたい人が、学生も卒業生もほぼ半分ずつくらいとなりました。

　

まとめ

・博士進学、アカデミア勤務を検討した人の割合は、今も昔も変わらない。

・現役研究開発職には、違う職種へ移りたいと思う人も一定数いる。

・海外勤務・留学を検討しているのは現役学生の方が多い。

　

博士進学、アカデミア勤務などを考えている人の割合は今も昔も変わらないようです。

一方で、卒業生の中には研究開発以外の職種へ移りたい人が一定数いること、現役学生の方が海外を検討している人の割合が多いこと、などが分かってきました。

　

進路選択一つとっても、今と昔で変わったことと変わっていないことがあり、違う傾向が見えてくるのはとても興味深かったです。

　

今回の結果が皆様の進路選択の参考になるかは分かりませんが、民間、アカデミア、海外、どこへ行くことに決めたとしても、得られるものは絶対にあるはずです。

　

理系向けの情報が揃っている情報源をうまく使いながら、ご自身の進路選択をいろいろ考えたり振り返ったりしてみたください。

　

理系就活をする際は、理系向け情報が集まるサイトを使おう！

この記事を読んでいる中に理系就活を準備している人がいましたら、とてもうれしいです。

ぜひ皆様には納得できる就職活動を過ごしてほしいですし、記事を書くことで少しでもその応援ができればと思います。

　

理系向けの就活情報をうまく使い、自分らしく就職活動を進めてみてください。

一つアドバイスとして、

理系就活では、理系向けの情報を常に仕入れておくことはとても大切です。

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

オンライン就活イベント【アカリクイベント】



最近の理系の就活は昔よりつらい？研究職の皆様に聞きました。

就職活動は数十年前からの毎年のイベントであり、

多くの学生が毎年その戦いに挑んでいます。

　

理系学生に関しても同様で、

毎年多くの学生が就活に挑み、笑いあり涙ありの時期を過ごしています。

　

そんな就活ですが、年ごとの傾向・流行・ルール変更などが重なり、

学生側の就活の進め方も年々少しずつ変わってきています。

　

理系学生の就活スタイルも毎年少しずつ変わってきており、

現役学生と卒業生（以前の就活生）では、就活の進め方が全然違うようです。

　

「応募数って今と昔で違う？」

「研究開発職って今も昔も人気？」

「インターンシップって最近は主流だけど昔は？」

この辺りを調べてみることで理系の就活状況の移り変わりが分かり、

「もしかして、就活は昔より最近の方が大変？」といったことも分かってくるかもしれません。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、

企業研究職の皆様や現役学生の皆様にアンケートを取り、

「理系就活の進め方」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「理系就活の今昔：最近の理系の就活は昔よりきつい？研究職の皆様に聞きました。」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

最近の理系の就活は昔よりきつい？研究職の皆様に聞きました。

今回のツイッターアンケートでは、

理系学生と理系卒業生を対象に

これから紹介する二択質問に回答してもらい、

回答の傾向が学生と卒業生で異なるかを確認しました。

皆様もその視点で結果を見てください。

　

＊カイ二乗検定などの検定をすることも可能ですが、

回答集団の定義ができていないという背景もあるので、

今回は検定などは実施していません。

　

何社に応募した？

まずは、就活時に何社に応募したかについて聞き取りました。

今回二択質問にして学生と卒業生の傾向の違いを見たいので、

「10社以下」と「10社より多い」

の二択に回答してもらいました。

現在の学生と卒業生で、応募する会社の数は違うのでしょうか？

結果はこちら↓

この結果を比に直してみると

学生：16.5/28.6 ＝ 0.58

卒業生：18.7/36.3 = 0.52

となり、両者であまり変わらないという結果になりました。

　

10社を基準に比較した結果という条件付きになりますが、

応募する会社の数については今も昔もあまり変わらないようです。

応募する業界は一つに絞る？複数？

就職活動する際、自分の第一志望の業界しか応募しないという人もいらっしゃると思います。

応募する業界の数を減らすことで、

就活の対策も練りやすくなりますし、

何より行きたい業界へ行ける確率が高くなります。

　

一方で、業界に強いこだわりがなく、

いろんな業界へ応募する学生も多いと思います。

　

応募する業界数を広げるか絞るか、

この傾向が今と昔で変わっているかについてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

以上の結果を比に直してみると

学生：12.7/29.6 = 0.43

卒業済み：21.1/36.6 = 0.58

となり、昔の方が業界を絞って応募する学生が多かった可能性が見えてきました。

　

理系就活の情報サイトなどを見ていると

新卒採用で応募できる業界が以前と比べて多くなっているように感じます。

最近の就活生の方が選択肢が多く、いろんな業界に目を向けているのかもしれません。

研究開発系の職種が第一志望？

理系卒、特に修士以上の学生の就活では、

（少なくとも私の時代には）

研究・開発系の職種への応募が王道でした。

　

先ほど、学生が応募できる職種が今の方が多くなっている傾向がある気がすると述べましたが、

現在でも研究・開発系を志望する学生は多いのでしょうか。

「就職活動での第一志望は研究開発に関する職種ですか？」

というアンケートを、学生と卒業生にとりました。

結果はこちら↓

このような結果となり、研究開発職を目指している（目指していた）人が

現役学生でも卒業生でも多数派であったことが分かりました。

あまり意味はないかもしれませんが、比にした結果も示しておきます。

学生：4.1/39.2 = 0.10

卒業生：8.1/48.6 = 0.17

理系学生の就職希望先として、

企業の研究開発職は依然として優先度の高い選択肢のようです。

インターシップへ参加した？

最後に、インターシップ参加経験について聞き取りました。

就職活動前・活動中にインターンシップへ参加することは、

10年近く前から少しずつ広まり、

現在は多くの理系学生も参加していると聞いています。

　

そのため、インターンシップへの参加経験については、

今と昔で差がかなりありそうです。

「就職活動でインターンシップへ参加しましたか？」

という質問を、現役学生と卒業生の両方に取りました。

結果はこちら↓

予想通り、現役学生と卒業生で傾向が異なりました。

結果を比に直すまでもなさそうですね。

インターンシップが就活の中で占める割合が増え、

学生側の負担が以前より増えているのが想像されます。

まとめ

・応募する会社の数、業界の数は、現役研究職も学生も大きな違いはない。

・現役研究職も学生も、研究開発職が第一志望の人が多い。

・インターンシップへの参加は、現役学生で多い傾向。

・インターンシップへの参加が増え、学生の負担は現在の方が高そう。

　

就活は時代とともにルールや戦い方がどんどん変わっているようです。

現在の理系学生の皆様は、直近数年の先輩方の取り組み方を参考に、

ご自身の就活の進め方を考えていくことになると思います。

　

一方で、目に見えるものも見えないものも含めて、、

就活のルールや常識は毎年少しずつ間違いなく変わっています。

　

就活を進める際には、正しい情報源から常に情報を集めることが大切です。

特に理系の皆様は理系向けの情報が集まる情報源をうまく利用し、

ご自身の就活の進め方をデザインし、自分らしく進めてもらえればと思います。

　

理系就活は、理系向け情報が集まるサイトを使おう！

理系就活の進め方を決めるうえで、

理系向けの情報を常に仕入れておくことはとても大切です。

　

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベント

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

オンライン就活イベント【アカリクイベント】



企業の研究者も副業してる？副業禁止？研究職の皆様に聞きました。

「最近副業の話題多いけど、企業の研究者も副業しているの？」

「研究職って、どんな副業ができるの？」

　

国が会社員の副業を後押しするなど、副業をさせようという雰囲気が世の中に広がりつつあります。

一方で、実際のところどのくらいの人が副業をしているのか、特に、企業研究職の人たちも副業をしている人が増えているのか、あまり情報は見当たりません。

　

著者も副業をしてはいますが、自分の周囲の人全員が副業をしている雰囲気はあまり感じられず、実際のところどうなのか、非常に気になっています。

　

また、

「副業したいんだけど、研究職の場合どのような副業が向いているのか」

について気になっている人もいるのではないでしょうか。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の副業」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職も副業してる？」

というテーマで、アンケートの結果を紹介していきます。

記事の最後では、「研究職へのおすすめ副業スタイル」についても紹介しますので、ぜひご覧ください。

研究職も副業してる？研究職の皆様に聞きました

勤務先は副業禁止？

早速、研究職の皆様にアンケートを取りました。

「所属する会社は副業禁止ですか」

という質問に、はい/いいえ、で答えていただきました。

結果はこちら↓

今回の回答では、半分ずつに分かれました。

ネット上の情報を見た個人的印象では「副業を禁止している会社は今もかなり多いのでは？」

と感じていました。

ただ、今回のアンケートを見る限り、副業を許可している会社も増えてきているようですね。

　

ちなみに私の場合、

転職前の会社では副業禁止と社則に書かれていましたが、転職後の今の会社では副業が認められています。

現在副業をしているか？

少しずつ副業を許可している会社が増えている中で、研究職のどのくらいの割合の人が副業をしているのでしょうか？

「現在副業をしていますか？」

という質問を、研究職の人を対象に行いました。

結果はこちら↓

このアンケートでは、副業をしている人は約20%に留まりました。

確かに、仮に会社が副業を認めてくれていたとしても、副業の必要性がない人もいるでしょうし、

実際に何か副業を始めるにしても、いくつかハードルがあります。

「会社がOK⇒すぐ副業を始める」という人ばかりではないようですね。

　

著者の場合、もしこのブログを副業と捉えると、前職（副業禁止の会社）の時から副業を始めています。

収益は小さいので収入源と言えるものではないですが、少しずつ発展させていきたいなと思っているところです。

同僚は副業をしているか？

実際に副業をしている人は20%程度でしたが、次に

「会社の同僚は副業をしているか」についても聞いてみました。

注意点として、

「副業に成功しかけている人は、副業していることを言わない」

のが普通です。

そのため、以下の結果はどこまで信頼できるかは正直不明です(笑)

結果はこちら↓

副業をしている同僚がいると答えた人が約30%で、先ほどの20%より少し高い値になりました。

「自分含め多くの人は副業をしていないが、副業している同僚がいる」という状況が、いろんな会社で起きているのかもしれません。

　

副業をしている人の割合はまだ決して高くないものの、少しずつ拡大しているのが現状かもしれません。

「研究職の同僚がやっているなら、もしかしたら自分もできるかも」

と考える人が、今後増えてくる気がします。

どんな副業がしたい？研究職の経験が活きる副業？

最後に、

「どんな副業をしてみたいか？」について聞いてみることにしました。

とはいえ、副業経験者があまり多くないのでどんな副業があるかをご存じない人も多いでしょう。

そこで今回は、

「本業を活かせるほうがいい？違うことがやりたい？」

という視点で、アンケートに答えてもらいました。

結果はこちら↓

結果を見る限り、

「本業とは関係ないこと」をやりたい人が多いことが分かりました。

一方で、本業を活かせる副業をしたいと思っている人も多く、考え方は結構分かれるのだろうという印象を受けました。

　

本記事の最後では、

・本業とは関係ない副業

・研究職の本業が活かせる副業

についても紹介しているので、ぜひご覧になってください。

アンケートまとめ

・現在も、約半数の企業が副業を禁止している。

・約20％の人が、副業を実施している。

・副業をしている同僚を知っている人も多い。

・副業するなら、本業（研究）とは関係ないことをしたい人が多い。

　

アンケート結果を見る限り、副業OKの会社は増えているものの、それでも副業を実施している人は20％程度であり、

マジョリティではないことが見えてきました。

また、もし研究職として副業をするなら、専門性を活かしたい人もいれば、全く関係ない仕事をしたい人もいる、という状況も見えてきました。

　

最後に、この両方のタイプの人に向けて、実際に副業をしている私から、研究職向けおすすめ副業スタイルをお伝えします。

研究職のおすすめ副業スタイル

もし研究職が副業をするとなった場合、どのような副業が選択肢に上がってくるでしょうか。

　

例えば、リベラルアーツ大学の記事を見ると、

月5万円の副収入を得る副業として

「プログラミング」「Webデザイン」

「動画編集」「せどり」「SNS発信」

「ブログ・アフィリエイト」

などが紹介されています。

　

もし、研究職としての専門性とは関係ない副業をしたい人は、これらの選択肢の中からいくつか試し、ご自身に合った副業を選べばよいと思います。

本業後にコツコツ勉強と作業を続ければ、月5万円も夢ではないと、この記事では紹介してくれています。

　

次に、研究職としての専門性を活かした副業をしたい人についてです。

もし皆様に「プログラミング」のような専門スキルがあれば、スキルをそのまま仕事の受託業務を始めるのが良いと思います。

最近ではココナラなどを使えば、個人が簡単に受託業務ができるようになってきました。

一度覗いてみると、自分にできそうなことが見つかってくると思うので、それをまねする形で初めて見るのが良いでしょう。

　

一方で、プログラミングのようなすぐに使えるスキルがない人は、ご自身の専門性もとに世の中に役立つ情報を発信していくことで、

副業として成立させていくというスタイルになる思います。

具体的には、

「SNS発信」や「ブログ・アフィリエイト」などの

文字媒体を基本とする方法で行うのが良いと思います。

　

普段から論文を読み・書きしている人が多い研究職の人たちは、ロジカルな文章に抵抗がない人が多いです。

自身の専門性を文字媒体で発信しつつ、その中で自身が本当にお勧めしたい商品・サービスを発信する。

このスタイルが王道のような気がします。

　

著者もツイッターとブログ・アフィリエイトを併用していますが、普段の仕事の延長のような形で取り組めることも多く、ストレス少なく続けることができています。

　

また、私以外にも多くの研究者が副業をしていますが、

特に「すきとほるさん」のブログ・ツイッターにはいつも脱帽しています。

ぜひご覧いただくことをお勧めします。

副業OKの会社なら「バレてはいけない」というストレスがない。

とはいえ現実としては、副業にはいくつかハードルがあります。

その中の一つに、

「会社が副業禁止なので、バレたらヤバイ」という心理的な負担があると思います。

　

副業禁止の会社で副業することについては

「普通にしている限り、副業なんて絶対バレない」

「バレたとしても、法的には何の問題もない（公務員除く）」

というのが、私からの回答になります。

　

とはいえ、副業禁止の会社で堂々と副業をすることは「バレると肩身が狭くなるんじゃないか」というようなストレスを伴う可能性があります。

　

これに対する私からのアドバイスとして、

「副業OKの会社に移ると、このストレスは全くなくなるよ！」

ということをお伝えします。

著者は転職により、副業OKの会社へ移ることができました。

著者は、副業禁止の会社にいるときから副業を始めていましたが、

その際やはり、

「バレないように気をつけなきゃ」

という気持ちは常々持っていました。これ、結構ストレスなんですよね…

　

ところが、著者は昨年転職を実現しましたが、現在の会社は副業OKの指針を出しています。

そのため現在は、バレてはいけないというストレスから解放され、安心して副業に取り組むことができています。

　

「バレたらどうしよう」というストレスを改善する方法として、副業OKの会社へ移るという作戦は、個人的にもお勧めです。

　

私は、転職エージェントを使って転職しました。

応募する会社が副業OKであるかについてエージェントから事前に聞いていましたし、

もちろん、転職に関するあらゆるアドバイスを1年近くもらい続けていました。

　

他の会社の状況が気になった人は、

一度転職エージェントへ相談することをお勧めします。

私が使用した転職エージェントは主に以下の2つです、

転職を考えている方は、

以下のリンクをクリックしてブックマークへ登録し、

できるだけ早く転職エージェントとの面談を設定してみましょう。

話を聞くだけでも、新しい発見があるはずです！

　

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

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（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

　

著者の転職経験談はこちら

https://researcherinacompany.com/recruit-15


研究職の転職は難しいってホント？年収アップは目指せる？

研究職の皆様、転職を検討したことはありますか？

「研究職での転職を考えているけど、できるの？」

「研究職の転職でも、年収アップはできるの？」

こんなことを考えたことはありませんか。

　

本ブログの著者は2023年に研究職の転職を実現しており、

年収アップに成功しました。

本ブログでは、私の転職体験談もまとめていますので、

興味のある方はぜひご覧ください。

　

私自身は比較的良い転職を実現できたと思います。

一方で、一般論として研究職の転職はどんな感じなのか、

正直なところあまりリアルな情報は私も分かりません。

　

・研究職の転職経験者の割合

・研究職の転職で年収を上げられるのか

・転職を考えている人はどのように取り組み始めているのか

　

このあたりの情報を現役研究職から聞いてみたいなと、

私自身も以前から感じていました。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、

企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の転職」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職も転職できる？年収上がる？」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

研究職も転職できる？したい？研究職の皆様に聞きました。

これまでに転職経験があるか？

早速、研究職の皆様を対象に

「これまでに転職経験があるか？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

今回のアンケートでは、

約30%の人が転職経験があると回答してくれました。

　

ご存じの通り、昔は一社で定年まで働くのが普通であり、

転職は一般的ではありませんでした。

特に、研究職は専門性が高いことが多く、

一社へとどまって同じ領域の研究に会社人生をささげる人も

少なくなかったそうです。

　

そのような時代と比べると現在は、

研究職であっても転職が一般的になっているようですね。

転職により年収は上がった？

次に

「転職により、年収は増えたか？」

というアンケートを取りました。

転職をする大きな目的の一つに、

「収入を上げる」というものがあると思います。

転職で年収アップが実現できるかは、とても大事な情報ですね！

なお、複数回転職されている人には、

直近の転職での結果について答えてもらいました。

結果はこちら↓

今回のアンケートでは、

年収が上がったと答えた人が約60%、

変わらなかったと答えた人が約30%となり、

減ったと答えた人はあまりいらっしゃいませんでした。

　

もちろん、今回のアンケートは回答者が多くなく、

偏ったアンケート結果になっている可能性があります。

そのあたりを考慮しても、

研究職も転職により年収を上げられる

ということを、この結果は示してくれていますね。

　

年収を上げたい研究職の皆様にも、

転職を検討する勇気を与えてくれる結果ですね。

　

これまでに転職活動をしたことはあるか？

研究職も転職が一般的になっていること、

年収を上げられる可能性があることが、

先ほどのアンケートで分かってきました。

　

では、このような状況になってきた中で、

どのくらいの人が転職活動を行っているのでしょうか。

そこで、

「これまでに転職活動をしたことはありますか？」

というアンケートを取り、

過去・現在において転職経験者がどのくらいいるかを調べました。

結果はこちら↓

　

研究職の皆様は、現在、転職を考えているか？

では、実際にどのくらいの人を転職を検討しているのでしょうか？

現役の研究職の皆様を対象に、

「現在転職を考えていますか」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

約半数の人が転職を考えていることが分かりました。

転職を希望する研究職の人、増えているようです。

現在、転職エージェント・転職サイトに登録しているか？

一般企業の社員が転職を考えるとき、

転職サイトや転職エージェントへの登録を検討すると思います。

現在、多くの人が転職を検討している中で、

どのくらいの人が登録しているのでしょうか？

「転職エージェントや転職サイトに登録していますか？」

について、アンケートを取りました。

結果はこちら↓

回答数が少なかったものの、

半数以上の人が転職エージェントや転職サイトに登録していることが分かりました。

この結果を見る限り、転職希望者のほとんどが、

転職エージェントや転職サイトを利用しているようです。

著者は転職エージェントを使用して研究職の転職、年収アップを実現しました。

転職をするにあたっては、

　

このブログである著者の私も

2023年に研究職から研究職の転職を実現し、

100万円以上の年収アップに成功しました！

https://researcherinacompany.com/recruit-15/

転職にあたっては、転職エージェントにとてもお世話になりました。

求人情報の紹介に始まり、

私のキャリアで目指せる会社や年収のアドバイス、

履歴書や職務経歴書の練習、

面接前の面接官に関する情報共有

あらゆることを一緒に行いました。

　

良い転職エージェントがいたおかげで、

希望した会社への内定と年収アップにつながったと考えています。

ぜひ、転職を考えている方は、

一度転職エージェントへ相談することをお勧めします。

私が使用した転職エージェントは主に以下の2つです、

転職を考えている方は、

以下のリンクをクリックしてブックマークへ登録し、

できるだけ早く転職エージェントとの面談を設定してください。

　

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（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

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アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

アンケートまとめ

・研究職の約30%が転職経験があり、その60%は年収が上がった。

・研究職の約半数が転職を考えており、転職経験がある。

・研究職の半数以上が、転職エージェントや転職サイトに登録している。

　

上位の結果は、ツイッターアンケートの結果であり、

日本全体の研究職を表しているわけではないと思います。

　

とはいえ、研究職の中にも

実際に転職し、年収を上げている人がいます。

この事実は間違いないはずです。私もその一人です！

現在転職を考えている方は、

すぐにでも情報収集を始めることをお勧めします。

　

転職活動自体はノーリスク、研究職も、転職エージェントをうまく使おう。

「転職にはリスクがあるが、転職活動はノーリスク」です。

リベラルアーツ大学の両学長が上記のフレーズをよくおっしゃっていますし、

実際、転職エージェントと情報交換することにリスクはありません。

　

以下に、今回の私の転職で使用した

お勧め転職エージェントのリンクを張っておきます。

以下のリンクをクリックしてブックマークへ登録し、

できるだけ早く転職エージェントとの面談を設定してみましょう。

話を聞くだけでも、新しい発見があるはずです！

　

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

JACリクルートメント

アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

　

【アカリクキャリア】

　

それぞれ用途が違うので、

両方に登録して、できるだけ早く話を聞いてみることをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の市場価値や転職可能性を知っておきましょう！



企業ではやりたい研究はできる？研究職の皆様に聞きました。

「企業に入っても、やりたい研究はできるのか？」

「企業では、研究テーマはいくつ担当するのか？」

このあたりの疑問について、就活サイトを見ると様々な情報が出ていますね。

　

企業の研究でも、研究テーマは設定されています。

そしてその多くは、「会社側が決めたテーマ」であることが多いです。

企業の研究は会社の事業や利益につなげることを念頭に設定されていることが多く、

研究テーマが決まったところに、担当者を割り当てていくことが多いです。

　

そして多くの場合、研究テーマ割り当てにおいて

本人の専門と合致しているか、本人が好き・得意な分野かなどは、　

あまり考慮してもらえないことも多いです。

できれば、自分のやりたい研究をやりたいところですが、

すぐにそのチャンスをつかめる人は多くありません。

　

自分のやりたい研究を掴み取る人の多くは、

入社数年間は与えられたテーマで結果を残したのち、

社内の制度などを使って自分のやりたい研究を提案する、

もしくは

やりたい研究が実現する部署や会社へ異動・転職することで、

チャンスを掴み取っています。

これについては本文で後述します。

　

また、企業には人員の割に多くの研究テーマが設定されており、

1人が複数の研究を担当することも珍しくありません。

ただ、この辺りは会社によって事情が大きく異なり、

各社どのくらい違うのかは私もよくわかりませんでした。

　

「研究員はいくつくらいのテーマを担当しているのか」

「やりたい研究を提案できる会社も多いのか」

個人的に気になっておりました。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職の研究テーマ」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「企業では研究テーマをいくつ担当する？やりたい研究はできる？」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

企業では研究テーマをいくつ担当する？やりたい研究はできる？

研究テーマをいくつ担当しているか

早速、

「現在、研究テーマはいくつ担当していますか？」

という質問を行いました。

結果はこちら↓

研究テーマが一つだけという回答は20％程度にとどまり、

ほとんどの人が2つ以上のテーマを担当していることが分かりました。

　

この結果は、私の個人的な経験でも納得感があり、

これまで所属した会社でも、多くの社員が

2つ以上の研究を並行して進めていました。

　

学生の頃は「1人1テーマ」が多かったと思いますが、

企業では社員一人にさまざまな課題が与えられるようです。

　

「え、そんなにたくさんの研究を担当して、進められるの？」

と思った学生の方、安心してください。

ほとんどの社員は、何とか研究を前に進めています。

　

ただし、研究内容によっては、一人で進められないものもたくさんあります。

残念ながら企業では、

本人が得意でない研究テーマを担当することも多いです。

このようになってしまう理由の一つに、

「研究テーマの決められ方」があります。

研究テーマはトップダウンが多いがボトムアップもある

企業での研究テーマの決め方には

・経営方針などをもとに決定されるトップダウンのテーマ

・研究員や研究部署が起案したボトムアップのテーマ

2つのパターンがあり、研究所内ではこの両者が混在しています。

当然、一人の研究員が両タイプの研究を担当していることも多いです。

　

では、トップダウン型とボトムアップ型、

どちらの決め方が企業では一般的なのでしょうか？

ツイッターアンケートで聞いてみました。

結果はこちら↓

アンケート結果の通り、

企業ではトップダウンで決められる割合がとても高いです。

　

ご存じの通り、企業での研究は

「将来企業に利益をもたらすために行うもの」という位置づけです。

そのため多くの会社では、経営陣や偉い人たちが

「この研究を進めれば、将来会社のためになる」

と判断したものが研究テーマとして採用されます。

このような考え方の会社では、どうしてもトップダウン型の研究が多くなります。

　

一方で、一部の会社では、

ボトムアップ型での研究立案を認めているようです。

ボトムアップ型の場合、社員自身がテーマを立案するため、

社員自身がより主体的に取り組めるというメリットがあります。

また、これは推測ですが、

ボトムアップ型制度を設けている会社では、

「社員の自由な発想をもとに、事業につながる研究を立ち上げる」

という、社員発信の事業開発を歓迎する風土があるような気がしています。

　

話を戻しますが、ボトムアップ型を認めている会社では、

社員自身が研究テーマを決められる可能性があります。

もちろん、立案後には誰かの承認を得る必要があることが多いです。

しかし、自分の発想を起点に仕事の中でやりたいことをできる機会なんて

会社の中ではあまり多くありません。

ボトムアップ型の制度がある会社にいる方は、

ぜひ一度提案を考えてみてはいかがでしょうか？

企業研究職は研究テーマを自分で考えるのが好きか？

私自身もそうですが、先ほどのボトムアップ型然り

自分で考えた研究テーマの方が、俄然やる気が出ます。

そして、自分で研究テーマやデザインを考えることが本当に好きで、

仕事でこれができることが私の楽しみの一つであります。

　

自分で研究テーマやデザインを考えることが好きな研究員の方、

結構多いのではないでしょうか？

　

そこで、ツイッターアンケートで

「研究テーマ・デザインを自分で考えるのは好きですか？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

予想通り、研究テーマやデザインを考えるのが好きな研究員

とても多かったです。

企業にいる研究職の多くも、

研究が好きな人が多いということが分かりますね。

企業研究職は、本当は研究に専念したい人ばかり

以前、以下の2つのアンケートを取りました。

1つ目

「研究と研究以外の業務、どちらに多くの時間を割いているか」

2つ目

「研究以外の業務がなくなり、研究に集中できるならうれしいか」

この2つの結果から、企業研究職には、

普段は研究以外の業務に時間を取られているが、本当は研究に集中したい！

と考えている人が多いことが分かってきます。

もともと研究が好きで企業の研究職を目指した人も多いですし、

みんな本当は研究に専念したいんです。

企業研究職はそのような人たちの集まりなのですから、

「自分で考えた研究をやりたい」

と思っている人もたくさんいるはずです。

　

今回のアンケートの通り、

会社によっては社員発信のボトムアップ型研究を推奨しています。

　

しかし、どの会社が推奨しているかは外からは分かりにくいです。

そこで、知人や転職エージェントなどの情報をもとに、

自分のやりたい研究ができる会社の目星をつけておくことも、

キャリア形成や自己実現という観点ではとても大事なことだと思います。

　

私自身も転職エージェントなどを使って他社の情報を探り、

自分のやりたい研究ができる会社へ実際に転職することができました。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/

私が使用した転職エージェントの情報を載せておきますので、

興味がある方は以下のリンクをクリックして、ブックマークへ保存しておくことをお勧めします。

後日登録して、他社の状況を教えてもらってみてください。

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（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

JACリクルートメント

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（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

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まとめ

・企業研究職は、複数のテーマを並行することが多い。

・研究テーマはトップダウン型が主流だが、ボトムアップ型もある。

・企業研究職は研究テーマを自分で考えるのが好きな人が多い。

・企業研究職は、本当は研究に専念したい人ばかり。

　

トップダウンで降ってきた複数の研究を地道に遂行することも大切ですが、

自ら起案した研究テーマに主体的に取り組み、

自己実現につながられるのも研究職のやりがいの一つです。

　

今の会社に制度があればぜひ提案してみてもよいですし、

別の会社で実現できる可能性があるならば転職するのもアリだと思います。

自ら選んで行動してみましょう！



研究職の新卒配属で希望部署に行ける？研究職に聞きました。

新入社員として晴れて研究職として入社しても、その後は大きな難関が待ち受けています。

「初期配属」です。

　

この初期配属、正直なところ、新入社員側にコントロールできる要素はあまり多くありません。

そのため、いわゆる「ガチャ要素」が強いといわれています。

　

同一年度に研究職として採用された人の中でも、希望通りの部署に行けた人、希望通りではなかったが納得できる配属先に行く人、全く納得できない配属先を言われた人、それぞれ違った境遇に置かれるのが初期配属です。

　

一方で新入社員の皆様の多くは、

「希望通りの配属先で働きたい」

「環境・同僚に恵まれた中で働きたい」

と思っていると思います。

　

では実際のところ、新卒採用時に希望部署へ配属された研究職の人は、どのくらいの割合なのでしょうか？

　

そこで、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の新卒初期配属」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職の新卒配属：希望部署に行けた？研究所はいい人多い？」

という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめていきます。

研究職の新入社員配属：希望部署に行けた？研究所はいい人多い？

入社時から研究職を志望していた？

まず最初に、

「そもそも、就職活動から研究職志望？」

という前提確認を行いました。

現役研究職の中には、研究職を希望して希望通りに働いている人もいれば、違う職種と迷った結果、研究職に進んだ人もいらっしゃいます。

　

個人的には、この両者の割合がどのくらいなのか非常に興味があり、この記事の前提を揃えるアンケートを取りました。

結果はこちら↓

初期配属は何月？

次に、「初期配属は何月？」というアンケートとりました。

日本では新入社員の入社は4月であることが多く、その後新入社員研修を経たのちに初期配属が行われています。

この新入社員研修、会社によってその内容や機関がバラバラで、数日間座学をやって終了の会社もあれば、半年以上様々な事業所をめぐって研修をする会社もあります。

特に新入社員研修の期間が長い会社は、その研修期間の評価が初期配属の決定にかかわっていることも少なくありません。

では、研究開発職では新入社員研修後の初期配属は何月ころになることが多いのか、「4月」「5月」「6月」「7月以降」の4択で聞き取りました。

結果はこちら↓

何ときれいに回答が分散され、この結果は個人的にもすごく驚きでした。

4月中に初期配属先に送られる会社も、7月以降まで研修を行う会社も同じくらいの割合で存在している可能性があるようです。

4月や5月の会社の場合は入社時点で初期配属先がほぼ決まっていることが多いです。

一方で、研修期間が長い会社の場合は研修期間中の行動も初期配属決定の参考資料になっている可能性が高いです。

初期配属に強い希望がある人は、研修期間中に適切な行動をとることが希望を叶えることにつながる側面もあるかもしれません。

初期配属は研究職？

次に、

「新卒後の初期配属は研究職であった人の割合」

を調べてみました。

　

現役研究職の人であっても、最初の所属は研究ではなかった人もたくさんいらっしゃいます。

　

最初から研究職に配属されている人と、他の職種を経て研究職へ移ってきた人。

この2つがどのくらいの割合でいるのか調べてみました。

結果はこちら↓

現役研究職の人に聞いたところ、80%近くに人が初期配属から研究職である一方、

20%程度他の部署から移ってきた人もいることが分かりました。

　

実は私も、初期配属は工場の生産部門で、その後から研究職へ移ってきました。

ずっと研究をされている人と比べると知識量などは大きく劣りますが、

一度生産現場で働いたという経験もあり、他の研究員とは違った視点をもって仕事ができるという長所もあります。

　

研究以外の部署を経て研究部門へ来る利点は、ほかにもいろいろあります。

気になった方は、以下の記事をご参照ください。

https://researcherinacompany.com/recruit-22

初期配属では希望部署に行けた？

さて、入社後の初期配属の話に移ります。

「初期配属では、希望部署に行けた？」

というアンケートを取りました。

　

現役研究職の人の多くが最初から研究職へ配属されたというのは先ほどのアンケートの通りですが、

その中でも希望部署に行けた人がどのくらいいるのか、アンケートで聞き取りました。

　

結果はこちら↓

約50%が希望通り、30%が納得できる部署へ配属されたと回答されており、

研究職入社では、多くの場合予想から大きく外れた配属にはなりにくい、と推測される結果となりました。

　

一方で、20%程度は納得できない配属と回答しており、全員が希望通りに配属されることはないという、

いわゆる「配属ガチャ」が、研究職にも多少は存在することが見えてきました。

　

初期配属先については、新入社員自身でコントロールできることはとても少ないです。

一方で、希望の配属を勝ち取るためにも、新入社員自身もできることはやっておくことをお勧めします。

詳細については、以下の記事を読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-7

上司や同僚には恵まれた？苦労した？

上司・同僚にどのような人がいるのか？

パワハラ上司や冷たい同僚はいないか？

新入社員にとって非常に気になる情報だと思います。

　

特に初期配属の場合、最初の職場の上司や同僚に恵まれるかが、その後の会社での働き方にも大きく影響してきます。

　

そこで、現役研究職を対象に

「最初の職場では、上司や同僚に恵まれたと思いますか？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

回答としては結構割れましたが、約50%の人が「恵まれた」と思うと回答しました。

個人的な経験も含みますが、他の部署と比較して、研究所はそもそも働き方に余裕があることが多く、

働く人も穏やかになる傾向があります。

（あくまで傾向であり、個々に事情はあることは承知しています。）

　

穏やかな人が集まる職場では、人間関係にも余裕が生まれ、パワハラなどが起こりにくい環境になっていく傾向がありそうです。このことも、研究職の特徴の一つかもしれません。

　

一方で、「苦労した」と回答した方も一定数いるように、人間関係で悩まされている研究職の人もいらっしゃるようです。

初期配属先の人間関係の問題を、新入社員が解決することは非常に難しいと思います。

　

あまりにも自分がしんどい思いをするのであれば、異動希望や転職などの準備を検討してみてもよいかもしれません。

現役研究職の初期配属後の異動経験は？

少し異動のコメントもしましたが、現役研究職の人はどのくらい異動するのでしょうか？

そこで、

「これまでに異動は何回経験しましたか？」というアンケートを取り、研究職の異動の傾向をまとめました。

結果はこちら↓

皆様がどのような想像をされていたか分かりませんが、

研究員の多くが初期配属のまま異動をしていないことが分かりました。

私としては、異動未経験者が多くてとても驚きました。

　

裏を返せば、一か所で長く働ける傾向があるということも、研究職の特徴かもしれません。

初期配属で研究職として働くことが決まった新入社員の方は、

しばらくは腰を落ち着けて研究所の仕事に励める可能性が高いかもしれませんね。

まとめ

・就職活動時点から研究職を希望していた人が多い。

・現役研究職の多くは、初期配属から研究職で、異動していない人も多い。

・初期配属先が希望通りだった人や納得できる部署だった人がほとんど。

・上司や同僚に恵まれたと感じている人が約半数。そうでない人も30％程度いる。

　

企業で研究職をしている人の多くは、

就職活動の段階から研究職を志望し、

その後希望する配属を勝ち取ってきた人が多いようです。

　

そのように考えると、運の要素ももちろんあるものの、

「就職活動の段階から研究職内定に向けた準備が大切」

ということになりそうです。

　

研究職や理系の就職活動に必要な情報を集めて、

時には先輩や知り合いを頼って、

自身の希望を叶えるためにできることをすべてやることでしか、

研究職内定をつかむのは難しくなってきているかもしれませんね。

理系の就活は、理系専門のサイトをうまく使おう！

特に研究職や理系採用を目指す人は、

理系就活を得意とする情報サイトを使うのが良いと思います。

　

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

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研究職就活は昔と今で難易度が違う？研究職に聞きました。

「研究職って採用少ないけど、みんなどのくらい応募してるの？」

「みんなどのくらい内定取ってるの？」

この話題、結構センシティブな内容ということもあり、

就活生同士でも聞きづらくないですか？

聞けたとしても、みんな本当のことを言ってくれないでしょう。

学生時代の私も、同じように思っていました。

そして就職して数年たった今も、知ることはできていません。

　

一方で、このような情報は

研究職の内定を目指す就活生にとっては参考になる情報だと

私は考えています。

　

なぜなら、これらの情報は他の学生の就活戦略を表しており、

自身の就活戦略を考えるヒントになるからです。

　

多くの就活生が自分に合った就活戦略を立てるためにも、

これらの情報を集めて公開する意味はあるだろうと、

私は考えました。　

　

そこで、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して

企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の新卒採用」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職の新卒採用：応募数は？内定数は？」

という内容で、

ツイッターアンケートの結果をまとめていきます。

研究職の新卒採用：応募数は？内定数は？

就職活動で何社応募した？

まずは、

「就職活動で何社応募したか？」

についてアンケートを取りました。

　

応募する企業数には、その人の就活戦略が反映されています。

たくさん応募することを重要視しているのか、

あるいは様々な事情から応募数を減らしているのか。

個々人の考えや事情によってさまざまでしょう。

　

今回は研究職を対象に、

応募数がどのくらいバラついているのかを調べてみました。

結果はこちら↓

30社以上応募している方もたくさんいる一方で、

10社未満しか応募していない方が50%という結果になりました。

応募数を絞って狙い撃ちし、見事内定を得た人がたくさんいるようですね。

　

修士課程や博士課程の学生の場合、

研究活動と並行しながら就職活動を進めていることも多いと思います。

私自身も経験しましたが、

研究をしながら就活をすると、本当に時間がありません。

このような状況では、必然的に応募先を絞らざるを得なくなるでしょう。　

　

また、所属する大学が地方にある場合、

東京などへ面接へ行ける回数にも限界があります。

書類選考に通過しても面接に行けないといった事情を鑑み、

応募数を少数にする学生もいるでしょう。

内定はいくつ獲得した？

次に、

「実際に、内定をいくつ獲得したか」

について聞き取りました。

　

就職活動では、たくさんの会社から内定を取る人もいれば、

内定獲得に苦戦する人もいます。

　

実際のところ個人差がどのくらいあるのか、

今回は研究職を対象に調査しました。

結果はこちら↓

内定一つの人が最も多かった一方で、

2つ、3つ以上獲得した人も30％前後いることが分かりました。

　

もちろん、内定数が多いから良いというわけではありません。

最初に内定を得た時点で就活を修了した人もいた一方で、

第一志望の内定は時期が遅く、

他の内定を保持しておく必要があった人もいるでしょう。

行きたい会社が複数あり、本当にギリギリまで悩んだ人もいるでしょう。

　

今回の結果は、

「就活の内定獲得数はこのくらい分散しているのね！」

くらいで理解しておくのが良いと思います。

インターンには参加した？

近年は、本選考の前に企業がインターンシップを開催していることも多いです。

ただ、開催時期がかなり速いことが多く、

修士の場合、M1の夏頃に参加するという話もよく聞きます。

　

「こんなに早く就活をしなくてはいけなんじゃ、研究できないじゃん！」

と私は少し残念に思うところもありますが、

「少しでも選考に有利になるなら参加しよう」

と考える学生の気持ちも理解できますね。

　

そこで、現役研究職を対象に

「新卒採用のインターンに参加しましたか」

というアンケートを取り、およその参加率を調べてみました。

結果はこちら↓

なんと6割近くの人が参加していると答えました。

もう、インターンへの参加は理系の就活でも必須になってきているのかもしれません。

　

ただ一方で、先ほども述べた通り

「インターンもやると、研究できないじゃん！」

と私は感じており、若干もどかしい気持ちもあります。

大学・教授などの推薦枠は利用した？

以前は、修士や博士の学生が企業就活を行う際、

いわゆる「推薦枠・コネ」が多く存在したそうです。

　

私が大学院で所属していたラボでも、

「とうやくんの5年先輩までは、全員推薦枠内定だった」

と言われており、

ラボや業界によっては推薦枠を使用した就活が一般的だったのかもしれません。

　

では、現役の研究職の中に

「実際に推薦枠を利用して就職した人はどのくらいいるか」

アンケートで聞いてみました。

結果はこちら↓

25%の人が「はい」と回答しており、

約4人に1人が推薦枠を利用したということが見えてきました。

　

業界やラボなどの条件が揃っていないという前提はあるものの、

直近10～20年くらいにおいては推薦枠で企業へ就職した人が

結構いたということが推測されますね。

まとめ

・研究職では、就活での応募数が10社以下の人の割合が多い。

・内定数は、1社の人も多いが、3社以上獲得した人も同じくらいいる。

・インターンシップへ参加する人が半数以上いる。

・推薦枠で入社した人も4人に1人くらいいる。

　

研究職を目指して企業就活をする場合、

多くの人が研究と就活を並行することになると思います。

しかし、研究と就活の両方を完璧にこなそうとすると、

非常に疲れますし、時間も足りません。

しかも、インターンシップなどへも参加すると就活期間が長くなり、

疲弊してしまうリスクが高くなります。

　

この記事を読んでくれている就活生の皆様には、

「自分の中でバランスを取りながら就活を進める」

ことを意識してほしいと思います。

　

たくさん内定を得ることが良いわけではありませんし、

1年以上就活をするために修士へ進学したわけでもないと思います。

　

推薦枠があるならそれを活用することも考える、

研究を頑張り、その成果を見てくれる企業に応募するなど、

自分なりのバランスや落としどころをぜひ考えてみてください。　

理系の就活は、理系専門のサイトをうまく使おう！

自分なりの就活の進め方を決めるためには、

適切な情報源から情報を集めておくことが良いでしょう。

　

特に研究職や理系採用を目指す人は、

理系就活を得意とする情報サイトを使うのが良いと思います。

　

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

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研究職は特許を出願してる？ノルマは？明細書は自分で書く？研究職に聞きました。

・企業の研究職は特許が大事というけど、みんな出願してるの？

・特許に関する仕事の仕方が、企業間で全然違うらしいけどホント？

今回の記事では、これらの疑問にお答えしていきます。

　

大学・アカデミアでの研究では、

「研究成果を論文としてを公開すること」にとても重点が置かれています。

大学・アカデミアの研究は「なぜ」に迫る研究も多く、

内容の斬新さや新発見に価値を見出すことが多いと思います。

　

一方で、企業では少しスタンスが異なり、

「特許などの知的財産」を優先・重要視することが多いです。

　

というのも、民間企業は営利団体であり、

利益を上げて会社を存続させ、事業を通して長期間社会へ貢献すること、

が存在意義となっています。

その際、特に「知的財産」というものがとても重要になります。

　

研究開発という業務の中には、

研究を通して新しく得られた発明（技術・モノ・作り方など）を

「特許」という知的財産として出願し「権利」を確保する

という大きな仕事があります。

　

研究開発を通して得られた発明は、

その権利を使用して事業展開をするうえで基盤となるものです。

「企業の研究では特許が大切」と言われる背景にはこのような事情があり、

特許の出願が優先度の高い仕事として認識されています。

　

では、実際どのくらいの研究員が「特許出願」の経験があるでしょうか。

私はこれまで5件以上の特許出願に関与してきましたが、

一方で、仕事の性質上あまり特許を出せない研究員もいました。

　

また、出願資料を研究員がすべて書く会社もある一方で、

資料はすべて社内の知的財産部門や特許事務所が作成する会社もあるようです。

　

このように、特許出願にかかる作業に研究員自身がどのくらい関与するのか、

そのスタンスが会社ごとだいぶ異なるようです。

各社のスタンスの違いや傾向も気になりませんか？

　

そこで今回、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して

企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の特許事情」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職はみんな特許を出願してる？明細書は自分で書く？」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

【研究職はみんな特許を出願してる？明細書は自分で書く？

これまでに何件特許を出願したか（共同出願含む）

まずさっそく、企業の研究職の皆様を対象に

「これまでに特許を何件出願したか（共同出願含む）」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

「えっ、0件や5件以下の人多くないか？」

回答を見たときの私の率直な感想でした。

また、共同出願含めてこの割合なので、

自身の発明で出願した経験がある人はほとんどいないんじゃないか？

と私は考えました。

そこで、次に「自身の発明」に関する出願について聞いてみました。

自身が主導した発明を何件出願した？

次に、

「自身が主導して発明した特許を何件出願したことがありますか？」

というアンケートを取りました。

先ほどの結果を考慮して選択肢の件数を変更し、

（0件、1-2件、3-5件、6件以上）

より狭い範囲で詳細に聞き取りました。

結果はこちら↓

先ほどの結果と比較すると、あまり分布に変更はありませんでした。

そのためこのアンケートの結果は

「自身の発明で出願した経験がある人」

について聞き取れていると考えてよさそうです。

　

イントロでも述べた通り、企業の研究では特許出願がかなり重要視されます。

研究を開始する前には、得られうる成果が特許となる可能性を検討しますし、

結果が出た後も、その結果から特許出願できる可能性がないか十分に吟味します。

このように、特許に関する相談は、企業の研究所では頻繁に行われています。

　

しかし結果を見ると、出願経験0件の人も3割以上いて、

5件未満も合わせると60％を超えてくることが分かりました。

　

あまり件数が多くない理由は、以下のように様々あると思います。

・出願させる基準が非常に厳しい会社が多く、件数が伸びない。

・この回答者に若手が多い。

・特許出願スタイルに業界間で差がある。

　

とはいえ、特許出願未経験の人がこれだけいるという現実には、

私自身少し驚きました。

　

特許出願経験やその出願内容については、転職活動の履歴書などにも書くことができます。

特許は未経験の人にはとっつきにくいと思いますが、

自身の市場価値を高めるという観点でも、

機会を見つけて出願を目指してみることをお勧めします。

明細書は自分で書くか？

次に、

「研究員は明細書をどこまで作るのか」

という質問を行いました。

　

特許をする際、その発明の背景から内容までをまとめた

「明細書」という書類を作成します。

この明細書、非常に独特な書き方をする書類で、

初心者には非常にとっつきにくいです。

そのため、明細書の作成を弁理士などの専門家へ委託している会社も多くあるようです。

　

一方で、発明したのは研究員自身であり、本人しか分からないこともたくさんあります。

そのため、発明の内容をまとめる作業には研究員の関与も不可欠です。

しかし、非常に複雑な明細書作成作業に対して、

専門外の研究員をどこまで関わらせるかは、企業によって大きく違うようです。

研究員が明細書作成までがっつり行う会社もあれば、

研究員は研究方法と結果を渡すだけで文章は書かない会社もあるなど、

かなりスタンスが異なるようです。

　

そこで、

「所属する会社では、明細書のどの範囲まで研究員が作成しますか？」

というアンケートを行い、その傾向を調べてみました。

結果はこちら↓

予想通り、大きく割れました。

しかしその中で、

・研究員は文章をほとんど書かない。

・明細書まで研究員が自分で書く

という両極端な選択肢が2トップとなりました。

　

予想していた通り、明細書に対する研究員の関わり度合いは、

企業ごとに大きく異なっていました。

私自身は明細書の一部まで自分で書いていたため、

「研究員が何も書かない会社がこんなに多いのか…」

と少しショックを受けました。

　

ただし、個人的な意見ですが、

複雑怪奇で独特な特許明細書、

研究員も自分の手で書くことでとても勉強になります。

会社のスタンスに逆らう必要がありませんが、

特許出願の際に一度は取り組んでみることをお勧めします。

特許に関する目標・ノルマはあるか？

企業では特許が非常に重要視されていると書きましたが、

この雰囲気が行き過ぎているる会社の中には、

「特許出願数の年度ノルマ」を設定しているところもあります。

なんか、聞くだけで嫌になりますね。

　

そこで、

「特許に関する目標・ノルマは設定されていますか？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

拒絶通知対応を行ったことはあるか

特許は出願して終わりではありません。

出願2年後以降に、特許として認めてもらうための審査請求を行い、

修正等を重ねて認められた内容が特許として登録され、権利が確定します。

この審査請求の際に特許庁から送られてくる審査書類を

「拒絶通知」といいます。

　

すなわち、特許を権利として確定させるためには、

多くの場合拒絶通知へのと対応を行うことになります。

特許庁の審査結果に対して、その結果を受けて特許の内容を修正することも多く、

とても大変な作業です。

　

では、拒絶通知対応を行ったことがある研究員は、

どのくらいいるのでしょうか。

結果はこちら↓

約半数の人が拒絶通知対応を行った経験があるとのことでした。

自身が出願した特許に関する拒絶通知には自分で対応することが多く、

先ほどの出願経験者の多くが拒絶通知対応も行っている可能性が高そうですね。

　

まとめ

・特許出願経験は、5件未満の人が多いが、たくさん出している人も。

・明細書は、研究員が書く会社もあれば、研究員は全く書かない会社もある。

・特許出願に関する目標やノルマを設定している会社も存在する。

　

特許は民間企業研究員の大きな仕事の一つです。

しかし特許関連の業務でアンケートを取ってみると、

出願経験が少ない人も多かったり、

明細書を全く書かない会社があったりと、

意外と知らないことが多かったのではないでしょうか。

　

著者の意見：自分で特許関連書類を作るのも、よい経験

皆様、特許の明細書、読みにくくないですか。

これ、独特な書き方をしているためであり、

読み慣れるのには訓練が必要です。　

数多く読んで慣れることも大事ですが、

私個人としては、

特許に関する書類を一度はご自身の手で作成してみることをお勧めします。

もちろん、会社から任されないこともあると思いますが、

その場合も自分でできそうなところは自分でやってみてください。

　

特許は独特の書き方をしますが、

一番早くなれる方法は、自分で書く経験をしてみることです。

一度書くと構造が何となく理解できるようになるはずです。

　

皆様の研究が上手く進み、権利化できそうな内容が出てきた際には、

まずはご自身の手で特許に関する書類を作成してみましょう。

先輩や専門家のアドバイスを受けながら取り組めば、

すぐになれることができると思います！

特許を書き、自分の業績にしよう！

特許は、研究者としての自分の業績として堂々と履歴書などに書くことができます。

その領域の研究者として生きていくうえでも、

転職活動をする際にも役に立ちます。

詳しいことは、以下の記事に書いていますので、

ぜひ読んでみてください。

企業研究職の特徴：実名で専門性や業績をアピールできる



研究職の管理職はつらい？狭き門？年収は？研究職に聞きました

企業研究職の皆様、

「いつか管理職に昇格したいと思っていますか？」

たぶん「いいえ」と答えた人もいるのではないでしょうか？

　

身近なところで働いている管理職が、いつもつらそう…

管理職は残業代がないから、ずっと働かされている…

皆様の部署はそのような状況ではないですか？

　　

また、会社ごとに管理職へのなりやすさが違う

という話を聞いたことはありませんか？

・ポストが少なく、空席が出るまで昇格できない会社

・役なし管理職には誰でもなれる会社

どちらも聞いたことはありませんか？

また、皆様の会社はどちらですか？

　

このように、各社管理職に関する事情は全く異なりそうです。

他社の研究職の管理職事情が気になった私は、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の管理職事情」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職は管理職になれる？昇格後のキャリアは？給料上がる？」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

研究職は管理職になれる？昇格後のキャリアは？給料上がる？？

企業研究職の社員は、将来管理職になりたい？

早速、皆様に聞きました。

ツイッターアンケートを使用して、

「いずれは管理職へ昇格したいと思いますか？」

という質問をしました。

結果はこちら↓

「えっ、管理職になりたくない人、多い…」

この結果を見て、私はびっくりしました。

管理職になりたくない人、多いですね。

　

確かに、身近な管理職がつらそうに働いているのを見ると、

「あんなプレッシャーの中で働きたくない」

と感じる若手や中堅も多いかもしれません。

　

一般的に日系大企業は、

総合職は、新入社員からみんな出世を目指して働く

という構図になっています。

しかし、管理職になりたくない人が多いというこの状況では、

この出世競争の前提がひっくり返ってしまいますね。

　

一方で、私のtwitterをフォローしてくれている

野武士研究者T/新規事業関連コンサルさんから面白いコメントをもらいました。

「若い頃は管理職昇格に興味がなかった人も、同年代が昇格し始めると管理職を意識してしまう。」

とてもありそうな話です。

　

後ほど出てきますが、管理職への昇格は年収などの待遇面の向上につながります。

「管理職しんどそう」と思っていて忌避している若手社員も、

年齢を重ねて家族を持つとお金が必要になり、

年収が上がる管理職への昇格に魅力を感じてくる可能性もあります。

そんなタイミングで同年代の社員が昇格していたら…

意識せざるをえませんね…

管理職への昇格は難しい？誰でもなれる？

次に、

「管理職への昇進は、会社ごとに難易度が異なるのか」

に迫るアンケートを取りました。

　

管理職への昇格については、会社ごとにルールが全く異なります。

管理職への昇格がとても難しい会社もあれば、

役職なし管理職へはほぼ全員昇格できる会社もあります。

　

今回のアンケートでは、選択肢として

・ポストが少なく、非常に狭き門

・ほぼ全員が管理職になれる

・昇進の仕組みがない

・その他

という4つを設け、管理職への昇格が厳しい会社とそうでない会社の割合を調査しました。

結果はこちら↓

アンケートの結果、研究職の管理職昇格については、

「管理職ポストが少なく、昇格は狭き門」

という会社が多いことが分かってきました。

　

一方で、「役職なし管理職ならほぼ全員昇格できる」

という会社も一定数あるようですね。　

　

多くの会社では、管理職への昇格にあたり昇格試験を設けています。

その際、応募資格や試験の難易度・合格点にどのような基準を設けるかによって、昇格試験の難易度が大きく変わってきます。

　

私はこれまで研究職として2つの会社に所属しましたが

1社目は「誰でも昇格できる」

2社目は「管理職ポストが非常に少ない」

というスタイルの会社でした。

　

1社目の誰でも管理職になれる会社では、

応募資格は在籍年数もしくは年齢、試験難易度は受験者ほぼ全員通過できるレベルでした。

一方、2社目の昇格が厳しい会社では、

応募資格は在籍年数+業績+評価、試験難易度は合格率5%未満、という大変厳しいものでした。

　

管理職への昇格条件、各社全く異なると思います。

この辺りに迫るアンケートをいつか取ってみたいです。

管理職昇格後も研究部門で働く人が多い？

研究職の人が管理職へ昇格した場合、

その後どのようなキャリアを歩む人が多いのでしょうか？

　

そのまま研究部門で偉くなっていくのか、

研究以外の部門へ異動していく人が多いのか、

この辺りも各社傾向が異なりそうですね。

　

そこで、

「所属する会社での、管理職昇格後のキャリアで多いものを教えてください。」

という内容で、アンケートを取りました。

選択肢として、以下の4つを設けました。

・ずっと研究関連部門で働く

・研究以外の部門へ異動していく

・早い段階で転職・退職してく人が多い

・その他　

結果はこちら↓

やはり研究職の人は、管理職昇格後も研究関連部門でキャリアを積む人が多いようです。

以前のアンケートで、研究職は異動が少ないという結果も得られていますが、

管理職昇格後も異動は少ないのかもしれませんね。

研究職の異動に関するアンケート結果はこちら↓

https://researcherinacompany.com/research_work-11/

プレイングマネージャーは多い？

管理職の仕事は、文字通り部署の部下や方針を管理することです。

それ以外に、自身より偉い人たちと部下をつなぐ役割もありますね。

　

一方で管理職でありながら、一般社員の業務をこなす

「プレイングマネージャー」と呼ばれているも結構たくさんいるという話も耳にします。

　

研究職で言えば、以下のような状況の人が該当します。

・課長なのに、毎日実験しまくっている。

・部長なのに、現場作業を毎日やっている。

　

では実際、プレイングマネージャーをやっている管理職の割合はどのくらいなのでしょうか？

「所属する会社では、管理職昇格後もプレーヤーの仕事を続けているか？」

という質問でアンケートを取り、以下の3つから選んでもらいました。

・ほとんどの人が続けている

・半分くらいが続けている

・ほとんどの人が辞めている

結果はこちら↓

この結果を見る限り、

管理職の多くは一般社員の仕事はしていないようですが、

30%近くの管理職がプレイングマネージャーをしていることが見えてきました。

　

ここからは想像ですが、プレイングマネージャーの中には

①人員が足りず、管理職も社員の仕事をしないと回らない。

②実験などの現場仕事が好きで、昇格後も続けている。

という2つのタイプがいると考えられます。

　

②のタイプは好きでやっているのでよいとして、

①の人は相当な激務であることが想像されます。

　

現役管理職のみなさま、この認識で間違いないでしょうか？

管理職昇格後の給料は上がる？

さて最後に、

「管理職へ昇格すると、年収は上がるのか？」

というアンケートを取りました。

早速、結果をご覧ください↓

「上がる・上がった」という回答が「変わらない」「下がらない」を大きく上回っており、

やはり管理職昇格は年収アップにつながる確率が高そうです。

　

一方で、今回のアンケートでは

「管理職の給与体系を知らない」

という回答がトップとなりました。

　

若手・中堅社員の皆様、

ご自身の会社の管理職の給与体系を知っていますか？

確かに私も、上司からのぶっちゃけ話は聞いたことがありますが、

詳細な情報は持っていないですね。

　

アンケートを見る限り、管理職昇格で年収が上がる確率は高そうです。

しかし若手には、管理職の給与情報の詳細は見えておらず、

昇格による金銭的なメリットを正しく認識できていない可能性があります。

　

もし、「昇格により待遇はこのくらい変わるよ」という情報が分かれば、

そこに魅力を感じて早くから管理職を目指す人が現れるかもしれませんね。

　

ちなみに、先ほど登場した野武士研究者T/新規事業関連コンサルさんが

管理職の給与状況について一般論として情報をくれました。

あくまで一般論とのことですが、

個人的には一つの基準として参考にしようと思っています。

　

皆様も、もし管理職の給与体系情報を持っていたら、

この基準と比べてみると面白いかもしれません。

　

「管理職に昇格しても待遇が変わらない可能性が高い」

「もう管理職になったけど、給料安すぎ…」

そのように感じた方は、

一度外の会社を覗いてみるのがいいかもしれません。

　

研究関連の管理職についても、様々な求人が出ています。

特にハイクラス転職エージェントのJACリクルートメントには、

管理職の高年収が非常に多く登録されています。

登録は無料ですので、一度覗いてみてはいかがでしょうか。

JACリクルートメント

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まとめ

・研究職では、管理職になりたくない人が約半数いる。

・管理職ポストが少なく、昇格が狭き門の会社が多い。

・管理職昇格後も、研究部門で働く人が多い。

・管理職昇格後は年収が上がるのが一般的。

　

管理職に昇格すると、様々な責任やプレッシャーがのしかかってきます。

管理職に昇格する以上、その責務に見合った待遇を求めたいですね。

これから管理職を目指す人も、現役管理職の人も、

責務と待遇が釣り合っているかを冷静に眺めてみて、

自身が納得して働ける環境を選択してくださいね。

　

研究職も転職できる

著者はまだ管理職ではありませんが、

昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/


研究職の転勤・異動：異動先は？辞令はいつ出る？：研究職に聞きました。

会社では、異動は突然やってきます。

そして、自身キャリア形成や家族の生活に大きな影響を与えます。

　

以前は当たり前だった転勤や異動も、

現代ではあまり好まれない傾向があります。

　

「研究職って異動が少ないらしい、ホント？」

「異動が多い働き方は絶対に嫌だ」

そのように考えている就活生の皆様は多いのではないでしょうか。

　

また、

「研究職の異動、うちの会社と他社で違うのか？」

と、気になったことがある現役研究職の皆様も多いと思います。

私と同じですね。

　

他社の研究職の異動事情が気になった私は、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の異動事情」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職の転勤・異動」

という内容で、アンケート結果をまとめていきます。

研究職の転勤・異動

新卒で研究職に配属された人の割合は？

本題に入る前に、企業研究職の皆様を対象に

新卒採用後の最初の配属先が研究職であるか？

というアンケートを取りました。

　

研究職でキャリアをスタートした人がどのくらいいるかを知り、その前提をもとに以降のアンケートを見ることで、

研究職のキャリアの流れを考察できると考えたからです。

　

結果はこちら↓

予想通り、現在研究職をされている多くの方が、

新卒初期配属も研究職であることが分かりました。

　

この時点では推測になりますが、

「初期配属研究職　→　そのまま異動なし」

のパターンが結構多そうだなと感じていました。

　

これまでに異動を何回経験した？

前提を確認できたので、次は本題です。

「これまでに異動は何回経験しましたか？」

というアンケートを取りました。

　

結果はこちら↓

異動経験がない方が約50％を占め、

2回以下の人を合わせると約80％となりました。

この結果、先ほどの推測通り、

研究職はあまり異動しないことが示唆されました。

　

異動が少ない環境で、長期的に同じ仕事に取り組んでいるのが、研究職の一つの特徴かもしれません。

研究職の異動頻度は、他部署と比べてどう？

研究職は異動が少ないことは分かったが、

他の職種と比べてどうか？

この点について疑問に思った方もいると思います。

　

そこで、実際に聞いてみました。

「研究職の異動頻度は、他部署の社員と比べて多いですか？」

というアンケートを行い、職種間の違いを調べてみました。

結果はこちら↓

これもやはり予想通り、

他の職種と比べても研究職は異動が少ない傾向がありそうです。

　

異動は自身の仕事内容だけでなく、

家族を含む自身の生活にも大きく影響します。

異動が多いと、家族への負担も増えます。

私自身は、

異動が多すぎるのはあまり望ましいものではない

と考えています。

　

異動の心配がなく安心して生活したい方にとっては、研究職は一つの理想郷かもしれません。

辞令が出る頻度は？

異動の回数が多いのも困りますが、

「突然辞令がでる」のも大変迷惑です。

　

辞令の頻度については会社ごとに違うようで、

毎月異動辞令を出している会社もあれば、

異動の時期を決めている会社もあるそうです。

　

毎月辞令が出る可能性がある会社の場合、

「今月、辞令出たらどうしよう…」

と毎月心の準備をしなければならず、

精神的な負担はかなり大きいです。

　

一方で、辞令が出るタイミングがある程度決まっている会社であれば、

それ以外の時期に辞令にビクビクする必要がなく精神的負担はかなり軽くなり、

長い期間を安心して働くことができるようになりますね。

　

そのくらい、「異動の辞令が出る頻度」は社員のQOLに大きく関わります。

　

そこで、研究職の皆様にも

「所属する会社で異動の辞令が出る頻度は？」

というアンケートを行い、実情を調べてみました。

結果はこちら↓

毎月辞令が出る会社も一定数ある一方で、

半年に一回程度に決められている会社が約50%を占めていました。

　

私自身、毎月の会社にも半年ごとの会社にも勤めた経験がありますが、

感想としては、

「辞令の時期が決まっている安心感は半端ない！」

　

ぜひ多くの会社で、辞令の時期を半年ごとくらいに固定していただき、

安心して働ける環境を与えてほしいものです。

異動先は研究部門？それ以外？どちらが多い？

最後に、研究職の異動先について聞いてみました。

「研究職の異動先は、研究関連とそれ以外、どっちが多い？」

というアンケートを行いました。

結果はこちら↓

約半数が研究関連部門と回答した一方で、

研究以外の部門への異動も結構多いことが分かりました。

　

研究職は研究部門にいるほうが活躍できるので、

研究職内での部署異動を通してキャリアを積んでいく方は確かに多いです。

　

一方で、研究職が合わない人、研究以外をやりたくなった人なども一定数発生してしまいます。

そのような人たちは、研究以外の部門へ異動していくことが多いですね。

また、これも当然なのですが、

本人の意向とは別に、突然研究を辞めさせられた人もたくさんいます。

　

また、管理職などになってくると、

研究所内では管理職ポストが少なく、昇格できない

という現象が発生してきます。

　

役職なし管理職として所属できない職場では、

役職を与えられなかった年配社員や管理職が、

研究以外の部門へ異動していくことも多いです。

まとめ

・研究職は、他の職種と比べて異動が少ない。異動未経験者も多い。

・辞令が出る頻度は、毎月or半年ごと、が一般的。

・研究職の異動先は、研究部門とそれ以外で、半々くらい。

　

辞令は突然にやってきます。

研究職は異動が少ない一方で、

辞令が出た際は約半数が研究以外の部門へ異動しています。

すなわち

「突然辞令を言い渡され、研究を辞めさせられる」

という状況に陥る可能性が、それなりにあるということです。

　

そのような状況になったとき、

・研究以外の新しい職種へ気持ちを切り替えるか

・今後も研究に携わるために、新しい環境を探すか

どちらを選ぶかは皆様自身です。

　

いざというときに、自分の進む道を迷いなく決められるように、

普段から次のキャリアを意識しておくとよいでしょう。

著者は、新しい環境で研究を続けることを選びました。

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

前職に大きな不満はなかったのですが、

部署の仕事の流れを見ると、今後研究に携われる可能性は低いだろうなとも感じていました。

　

しかし、まだ研究を続けたかった私は、

転職して新しい環境で研究を続けることにしました。

現在、新しい分野で楽しく研究をしています。

　

もし、新たに環境を変えて研究を続けたい方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/


企業研究職も論文を書ける？書きたい？研究職に聞きました。

企業の研究職は、大学みたいに論文を書いたりするのか？

うちの会社は論文書く人ほとんどいないけど、他社はどうなのだろう？

就活生や現役研究職の皆様、一度は気になったことはありませんか？

　

研究成果を報告する方法の一つとして、学術論文を投稿して世に公開するという方法があります。

　

大学などのアカデミアにおいては、良い研究成果を論文として公開し、知見を広く知ってもらうことが一つの使命です。

　

一方で、その考え方は企業では当てはまらない側面もあります。

民間企業は「営利を追求すること」が優先順位の高い使命であり、それは所属する研究員にとっても同じ価値観が求められます。

　

そのため、

「論文を書くことが、会社の利益につながらない」

と会社側から判断されると、論文を書くことを後回しにさせられる or 許可されないという状況になってしまうこともあります。

　

アカデミアと企業では、学術論文に対する考え方が異なると思ってよいでしょう。

この違いについては、以下にまとめています。

https://researcherinacompany.com/research-paper

　

一方で、

「論文を書くことが会社のためになるか」

ということに対しては、会社ごとに考え方が大きく異なると思われます。

　

論文に対する会社の考え方が肯定的であれば、手を挙げれば論文を書ける環境になっているかもしれません。

　

そこで、会社ごとにスタンスの違いを大まかに把握するために、　

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職は論文を書けるのか？」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「企業研究職は、論文を書けるのか？」

という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

企業研究職は論文を書けるのか？

論文を書いたことがある人の割合

まずは、

「筆頭著者で論文を書いたことがあるか？」について聞き取りました。

　

この質問では、

学生時代と入社後、どちらのタイミングかは分かりませんが、

論文執筆経験者がどのくらいいるかを把握する目的で、聞き取っています。

　

結果はこちら↓

約半数の方が、筆頭で論文を書いたことがあると回答されました。

学生時代・入社後のどちらのタイミングで執筆したかは分かりませんが、

論文執筆経験者はそれなりにいるようですね。

　

ちなみに、以前

「企業研究職の中の博士卒の割合」を調べたことがあり、その結果を参考にすると

約20％が博士卒であることが想定されます。

　

これらの結果を踏まえると、修士時代もしくは入社後に論文を執筆した研究員が一定数いることが想定されますね。

会社の研究成果で論文を書いたことがあるか？

次に、

「会社の研究成果で論文を書いたことがあるか？」

について聞き取りました。

　

この質問では、筆頭著者としてだけでなく、共著者として参加した経験についても、併せて聞き取りました。

　

結果はこちら↓

「ない」と答えた方が約半数いる一方で、

「筆頭で書いたことがある」も約30%いるという結果になりました。

　

数値はともかく、企業の研究成果で論文を書くことができる会社が一定数あることが、

この結果から分かってきました。この点は少し安心ですね。

　

論文を書ける研究者が所属している会社の方が、

研究に対する基礎がしっかり固まっている研究員が多く、質の高い研究が進められる傾向があるかもしれませんね。

論文を書くことに対して会社は肯定的？評価してくれる？

冒頭で書きましたが、企業は営利活動が目的です。

そのため、

会社の研究成果で論文を書きたいと思っても、会社から企業の利益にならないと判断されると、書くことを認めてもらえないこともあります。

　

一方で、実際論文投稿している民間企業はたくさんありますし、その内訳は大企業から中小企業まで様々です。

　

この状況から推察するに、　

「論文を投稿することに対する考え方・価値観」

が会社ごとに大きく異なることが想像されます。

　

そこで、

「ご自身の会社では、論文を書くことについて肯定的か？」

という内容でアンケートを取りました。

結果はこちら↓

　

論文を書くことに理解がある会社がそれなりにあり、その点については個人的にも安心しました。

一方で、論文を書くことに否定的なスタンスを取る会社も一定数存在するようですね。

　

特に、

「論文は会社のためにならない」

という考え方が染みついている会社では、論文を投稿・受理させることを、個人の業績として全く評価しないということもあるそうです。

　

研究職なのに、論文を書くことが評価の対象とならないなんて、特に学生の方にはイメージがわきにくいのではないでしょうか。

ところが、今回のツイッターアンケートの結果を見ると本当にそんな会社は存在するようです。

　

次に、ツイッターアンケートを使って

「論文を投稿・受理させることは、個人のプラス評価となるか」

というアンケートを取り、論文が評価されない会社の割合を調べてみました。

　

結果はこちら↓

「論文が成果として評価される」という回答は40％未満にとどまり、

残り60％は「評価されない」もしくは「状況・内容による」となりました。

　

企業では論文そのものはゴールにはならず、論文を書いても会社のためにならない、

会社の利益につながる論文についてのみ評価する

というスタンスの会社が一定数存在することが分かりますね。

　

会社の役に立たない論文を書く人はいないと思いますが、それでも、論文を出すことやその内容に対して厳しい判断をしている会社は存在するようですね。

論文投稿には会社の承認が必要

このように、会社によって価値観が分かれる学術論文ですが、投稿すること自体に会社の許可が必要なことは各社共通のようです。

　

実際に、

「会社の研究成果で論文を投稿する時、承認は必要か」

という内容でアンケートを取ったところ、

90％以上の会社で承認が必要なことが分かりました。

一方で、承認が必要なことはほぼすべての会社で共通であっても、

その中身（何人の承認が必要か？決裁者は誰か？、など）には、各社大きな違いがあると想像されます。

　

論文を投稿するための承認を得る工程についても、会社ごとにどのように違いがあるか気になりますね。

機会を見て、アンケートを取りたいと思います。

　

著者の意見：論文を書けるなら書いた方がよい

私の意見ですが、

「論文を書けるなら書いた方がよい」と思っています。

　

今後、研究職も一つの会社で勤め上げることは難しくなり、転職を含めたキャリア形成が必要となってきます。

特に転職活動をする際には、提出する職務経歴書に「業績」を書く必要があります。

　

研究職の業績は、「論文」と「特許」が2台巨頭であり、

この2つが充実した職務経歴書であるほうが、高い評価を受けやすいのは間違いありません。

　

時間がない・会社が許可しないなどの苦労はあると思いますが、

チャンスを狙ってつかみ、論文を出すことをお勧めします。

　

論文執筆を狙うタイミングは、

「関連特許を出願し終わった直後」が最適です。

これについては、後日記事にしたいと思います。

　

実際、このブログの執筆者である私もこの方法を使い、

会社の研究成果で筆頭・共著含めて10報以上の論文を投稿しました。

結果、職務経歴書の業績欄もしっかり埋まり、

書類選考を優位に進める一つの要素になったと考えています。

詳しくは、以下の記事にまとめました。

https://researcherinacompany.com/recruit-17

　

まとめ

・筆頭論文を持っている企業研究員は、一定数いる。

・論文を投稿・受理させることが、企業では必ずしも評価の対象とはならない。

・論文を投稿する前に、会社の承認が必要。

　

企業研究職の人が論文を書く場合、論文に対する会社の価値観や、会社に役立つ内容で論文を書けるかどうかが大きく影響します。

　

加えて、会社によっては、論文を書くことをプラス評価に加えてもらえない可能性もあります。

　

そのような中でも、

皆様にはぜひ論文を書いてもらいたいと思います。

ご自身の今後のキャリア形成に確実に役に立つはずです。

　

研究者の業績についてもエージェントに聞いてみよう

「本当に論文の業績があった方が、転職で有利なの？」

と気になった方は、一度転職エージェントに聞いてみることをお勧めします。

　

私は、以下2つの転職エージェント・サイトを主に使用しました。

利用料は一切かかりませんので、

以下のリンクから登録して一度お話を聞いてみてください。

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（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

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企業の研究職はつらい？しんどい？：現役研究職に聞きました。

「研究職の皆様、仕事、つらいですか？」

「研究職を目指す皆様、研究職がつらい仕事か、気になりませんか？」

　

研究職に限った話ではないですが、

「自分の目指す職業はしんどい仕事なのか？」

「先輩社員は、しんどい思いをして働いているのか？」

といった疑問点については、就職する前に把握しておきたいと思いませんか？

　

このブログでは主に研究職を対象として記事を書いていますので、

「研究職のつらい点、しんどい点」についても、情報を提供できたらいいなと考えていました。

　

一方で、一口に研究職といってもつらいことやしんどいことは会社・個人でバラバラでしょう。

　

そこで今回は少し解像度を粗くして、

「研究職の皆様は、仕事について「つらい・しんどい」と感じているのか？」

「研究職の仕事では、何がつらいのか？しんどいのか？」

という点に注目することにしました。

　

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職のつらいこと、しんどいこと」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職はつらい？しんどい？何に対して？」

というテーマで、アンケートの結果を紹介していきます。

研究職はつらい？しんどい？何に対して？

研究職は「つらい？」「しんどい？」

早速、ツイッターアンケートで

「今の仕事で「つらい」や「しんどい」と感じていますか？」

という質問に回答していただきました。

結果はこちら↓

約50%の人が、「つらい」「しんどい」と感じながら仕事をしていることが分かりました。

　

どのくらい「つらい・しんどい」と感じているかは、一人一人異なると思いますが、

世間一般から「ゆったりした働き方ができる職種」

というイメージを持たれている研究職であっても、

実際に働いている人たちの約半数はしんどい思いをしている部分があるようです。

　

一体研究職の方は、何に対してしんどさを感じているのでしょうか？

研究職のどの業務がつらい？しんどい？

研究職が何に対してしんどさを感じているかについて、少し細分化して聞き取ることにしました。

　

具体的には、

「研究に関すること」「研究以外の業務」

「人間関係」「その他」の4つに分類し、

この中で「つらい・しんどい」と感じていることについて、一番当てはまるものに投票してもらいました。

　

結果はこちら↓

比較的票が割れた結果となりましたが、

「研究以外の業務」と「人間関係」の2つが抜き出る結果となり、本業である「研究に関すること」を上回っていました。

　

この結果をそのまま受け取ると、

「研究職は、研究以外の業務と人間関係でしんどい思いをしている」

ということになりそうです。

　

「えっ、研究職なのに、研究以外のことで悩まされるの？」

そう感じた就活生の方もいるかもしれません。

しかし、私個人の経験においてもこの傾向はほぼその通りだと思います。

　

研究職として配属されている人の多くは、やはり研究は大好きです。本当は、研究のことで悩みたい人ばかりです。

　

一方で、研究に没頭することを妨害してくるような研究以外の業務、人間関係のいざこざによるストレスなどは、学生時代と比べて企業での方がたくさん発生しますし、業務中もその対応に多くの時間を割いている気がしています。

　

以上のように、

「研究職なのに、研究以外のことに時間と頭を使わされ、疲れてしまう」

という現象に、多くの研究職が直面していると想像されます。

　

では、実際に多くの人がこの状況に直面しているのか、聞いてみることにしました。

　

そこで、ツイッターアンケートを使って

「研究と研究以外の業務、どちらに多くの時間を割いていますか」

というアンケートを行い、私の体感と世の研究職の方の意見を比べてみました。

　

結果はこちら↓

やはり私の体感と近い感想を持っている方が多く、

研究よりも研究以外の業務に多くの時間を取られている方がとてもたくさんいるようです。

　

本当は研究に集中したいのに、研究以外の業務に時間を取られて研究が進められない。

企業研究職あるあるなのでしょうか…

研究以外の業務がなくなったら嬉しい？

「研究がしたいのに、研究以外の業務が多すぎる」という意見に対しては

「研究以外の業務がなくなったらいいんじゃないの？」

と率直に感じた方もいるかもしれません。

　

確かに、研究以外の業務に割く時間が減れば、研究に集中できてみんなハッピーな方向に向かいそう。

　

そこで、

「もし、研究以外の業務をやる必要がなくなったら、うれしいか？」

というアンケートを取りました。

　

結果はこちら↓

これもやはり予想通り、

研究以外の業務がなくなってほしいという人たちは多いようですね。

　

研究以外の業務が嫌いでめんどくさいという人も、

研究をする時間を確保できることがうれしいという人も、どちらもいらっしゃるともいます。

　

いずれにしろ、　

本業である研究に割ける時間を増やすということは、研究職をより楽しく輝ける仕事にする上でも、大切なことなのかもしれません。

　

研究に集中できる会社は存在する

改善が見込める会社であればよいですが、

「うちの会社は、当分改善しないだろうな～」

と感じている方もいるかもしれません。

　

そのような方は、

他社の研究職について、一度情報を集めてみることをお勧めします。

　

私は一度、研究職→研究職の転職を実現しており、

現在の勤務先の方が、研究に割ける時間が増えました。

https://researcherinacompany.com/recruit-15

　

自分が研究に集中できる環境を求める方は、

一度転職エージェントなどから情報を集めることをお勧めします。

　

私は、以下2つの転職エージェント・サイトを主に使用しました。

利用料は一切かかりませんので、

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まとめ

・企業研究職の約半数が、「つらい・しんどい」と感じている。

・研究以外の業務と、人間関係に悩んでいる人が多い。

・研究以外の業務がなくなると嬉しい研究員は多い。

　

研究職も「つらい・しんどい」と感じている人は多いものの、その理由は研究そのものよりも、

研究以外の業務や人間関係によるものであることが、今回のアンケートから分かりました。

　

業務体系や人間関係については、社員一人で改善できる範囲は限られています。

　

自分にできる改善活動を試すことと並行して、

「もう無理！」と感じる前に違う環境（他社）へ移ることを、考えてみてもよいのではないでしょうか？

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

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それぞれ用途が違うので、

研究職の方はすべてに登録し、できるだけ早く面談することをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の転職可能性を知っておきましょう！



企業研究職の社会人博士事情：人数は？会社の補助は？研究職に聞きました。

修士卒で企業に入ったが、博士号を取りたい！

そう思っている企業研究職の方、いらっしゃいませんか？

　

企業で研究職として働きながら大学院へ進学して博士号取得を取得することを、この記事では「社会人博士」と呼ばせていただきます。

　

日本では、新卒採用での理系職種の採用は修士卒の学生が中心で、研究職にも修士卒の方が多いと思われます。

　

一方で、研究を続ける中で「博士を取りたい！」と思い始める方も結構多いのではないでしょうか。

　

しかし、実際に進学できるか、取得できるか、については、ご自身の事情だけでなく、会社の許可や制度も大きく関わってくると思います。

　

ご自身や研究所の同僚で、社会人博士を経験された方はどのくらいいるでしょうか？

また、ご自身の会社の制度などは理解しているかと思いますが、他社はどのような事情なのか、気になりませんか？

　

そこで、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

社会人博士事情について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

実際調べてみると、会社ごとに制度やルールが違うこと、補助にもいくつかパターンがあること

などが分かってきました。

　

そこで今回は

「企業研究職の社会人博士事情」として、企業研究職の皆様に回答していただいたツイッターアンケートの結果をまとめました。

企業研究職の社会人博士事情

企業研究職の最終学歴は？

まず、企業に博士持ちがどのくらいいるか、を調べるべく、

「企業研究職の皆様、最終学歴は？」というアンケートをツイッターで行いました。

結果はこちら↓

博士卒が約2割に留まり、修士卒が約6割を占めました。

新卒採用では、研究職には修士卒の学生が多く採用される傾向がありますが、今回のアンケート結果にもその傾向が反映されていました。

　

一方で、博士の学位を持つ研究員は約2割にとどまりました。

業界ごとにその割合は異なることが予想されますが、それでも博士の割合はあまり多くないのが実情のようです。

　

会社は、大学院へ通うことに肯定的？否定的？

ではここからは、

「所属する研究員が社会人博士を取ること」について、

会社の考え方や補助のルールなどについて探っていきます。

　

まずは、社員が会社に在籍したまま大学院へ通うことについて、会社がどのように考えているかについて聞きました。

　

「在籍社員が大学院へ通って学位を取ることについて、会社の考えは？」

というアンケートを実施しました。

結果はこちら↓

「否定的」に考えている会社が約1割にとどまり、「肯定的」に考えている会社が約5割、という結果になりました。

　

個人的には、

「否定的な会社、少なくてよかった…」

ととても安心しました。

　

社員が大学院へ通いたいと考えていても、会社が否定的な見解を示せば実現はかなり難しくなります。

　

そういう意味でも、肯定的な会社が多く、否定的が少ない、という傾向は、進学を考えている社員にはうれしい結果ではないでしょうか？

　

会社は大学院への進学費用を補助してくれる？

「会社が進学に肯定的なのは分かった」

「でも進学にはお金がかかる…」

「もし、費用の補助もしてくれたらうれしいな～」

こんなことを考えている方はいませんか？

　

世の中には、社員の進学費用を全額補助してくれる会社もあるそうです。

なんとうらやましい！そんな会社、どのくらいあるのでしょうか。

　

そこで、

「現在の会社に所属したまま大学院へ通う場合、入学金・授業料などの負担は？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

全額・一部の両方を合わせると、4割以上の会社では何らかの補助があるようですね！

　

また、「その他」と回答した人の一部からは、

「入学金や授業料ではなく、交通費などの補助があった」

などのコメントをいただきました。

　

以上を踏まえると、全く補助がない会社が約3割、何らかの補助をしてもらえる会社が約7割

というのが、相場なのかなと感じました。

　

会社に在籍したまま進学した人はどのくらいいる？

では、会社に在籍したまま博士課程など大学院へ進学している人は実際どのくらいいるのでしょうか。

そこでまずは、ツイッターの回答者ご自身について

「会社に在籍したまま大学院へ進学・在学した経験」

をアンケートで聞き取りました。

結果はこちら↓

約2割の方は進学経験があるようですね。

この結果だけ見ると、研究所の5人に1人が進学している計算になります。

なんとなくですが、多い気がしますね。

　

そこで、少しアンケートの質問を変えました。

「会社に在籍したまま博士課程へ進学しているorしていた人は（ご自身を含めて）社内にいますか？」

という形で、社内に博士進学経験者がどのくらいいるかを答えてもらいました。

結果はこちら↓

7割以上の人が

「うちの部署に社会人博士に通っていた人がいるよ」

と回答していました。

　

先ほどの質問と併せて考えると、

「会社に在籍したまま博士進学した人が、普通にいる」

というのが、少なくともこのアンケートに回答した人の会社では一般的なようですね。

「本当は大学院へ行きたい」と思っている人は、どのくらいいる？

会社に在籍したまま大学院へ通うことについて、会社も肯定的に捉えているし、実際部署内には経験者がたくさんいる。　

このような状況であれば、

「自分も会社に在籍したまま博士とりたい！」

と思う人がたくさんいてもおかしくありません。

そこで、

「博士号を取っていない皆様、働きながら博士を取りたいですか？」

というアンケートを取り、潜在的な博士希望者を調べてみました。

結果はこちら↓

今回のアンケートでは、潜在的な博士希望者が約7割いるという結果になりました。

　

研究職として働いている以上、早いうちに博士号を取りたい、できれば会社に在籍したまま取りたい！

というニーズは結構あるようですね。

　

博士を取得できた年齢は？何年かかった？

次に、実際に社会人博士を取得した方を対象に

「社会人博士を取得した年齢と要した年数」

について聞き取りました。

　

どのくらいの年齢で取得したのか。進学から取得までどのくらいかかったのか。

現在進学を考えている方には参考になる情報ではないでしょうか。

　

まずは、

「社会人博士を取得したときの年齢は？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

20代～30代前半で取得している方が多いようですね。

私自身も経験して感じましたが、「博士を取るなら、早い方がいい！」です。

実際、若いうちに取得されている方が多いようですので、

希望されている方は若いうちに手を挙げるのがいいでしょう！

　

では、会社に所属したまま進学した場合、何年くらいで博士号を取得できているのでしょうか。

　

博士後期課程は通常3年か4年のコースが多いですが、仕事をしながらの場合、スムーズに修了するのが難しいケースもあるかもしれません。

　

そこで、

「進学から取得まで何年かかりましたか」

という質問をしました。

結果はこちら↓

やはり、3年・4年での取得は難しく、それ以上の期間をかけて修了された方がかなりの割合を占めていますね。

会社で働きながら博士号を取得することの大変さがこの結果からも感じられます。

　

一方で、3年未満で修了された方もいらっしゃいました。

大学によっては、論文博士や早期修了制度など、短期間で博士号を取得できる制度を設けている大学もあります。

筑波大学が早期修了制度を開始しているのは有名ですね。

https://www.tsukuba.ac.jp/education/g-courses-s-program/

博士持っていて、業務で役に立ったことはあるか？

そして最後に、

「博士持っていて、業務で役に立ったことはあるか？」

という質問をしてみました。

結果はこちら↓

約半数の人が「役に立った」と答えています。

　

私自身の経験では、以下の場面で博士号そのものが活きたかなと感じています。

・海外の研究者と話をする時

・新たな共同研究について、共同先の先生と話をする時

・研究職として転職活動をする時

　

「活かされる場面、あまり多くないな…」

そう感じた方もいるかもしれません。

確かに、業務上で博士号そのものが活かされることはあまり多くないかもしれません。

　

一方で、博士号研究者としての資格のようなものですし、何より、博士取得までのプロセスは研究者としての自身の成長に役立つはずです。

　

博士を取りたいという強い希望がある方は、ぜひ社内の調整をクリアして、進学を勝ち取ることをお勧めします。

終わりに

今回は

「企業研究職の社会人博士事情」

というタイトルで、博士号や社会人博士に関するアンケート結果をまとめました。

ご自身の経験や、ご自身の会社と比較して、今回のアンケート結果はどのように映ったでしょうか。

　

アンケートという性質上、あまり細かい聞き取りはできませんでしたが、企業研究職における博士や社会人博士の傾向として、ぜひ参考にしてみてください。

　

また、実際に社会人博士を取得した方は、私も含めて非常にたくさんいます。

現在社会人博士を希望されている方にとっては、経験者の体験談は非常に貴重だと思います。

　

私の社会人博士体験談を以下にまとめています。興味のある方はぜひ以下のリンクからご覧ください。

カテゴリー：社会人博士



【大切】企業研究所の試薬ルール、実は各社バラバラ：研究職の皆様に聞きました

皆様、試薬に関するルールは厳しいですか？緩いですか？

　

毒物・劇物・危険物の管理、試薬在庫の管理、

試薬に関する安全面のルール、発注時の費用の見積もり、など

試薬に関するルールは、実は結構あるのではないでしょうか。

　

「うちはルールが厳しくて、仕事にならない」

と感じている方もいれば、

「うちはルールが緩くて、法令を守れているか心配」

という方もいるかもしれません。

　

2023年にこのブログの著者は、

研究職から研究職への転職を実現しましたが、

転職により驚いたことの一つに、

「試薬のルール、全然違う！」

というのがありました。

　

購入時のルールに始まり、在庫管理の仕方、導入しているソフト、

管理者の人数や役割分担など、

本当にすべてがバラバラでした。

　

この経験を踏まえて、

「試薬管理のルール、各社全然違うのでは？」と思い、

研究職の皆様を対象に、

ツイッターアンケートで聞くことにしました。

　

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

その結果、やはり各社ルールが全然違うことが、

よくわかってきました。

　

今回は、

「企業研究所の試薬ルール、実は各社バラバラ」

という内容で、記事を書いていきます。

　

雑談ネタになりますが、

他社のルールなどを知る良い機会として、ぜひ読んでみてください。

【大切】企業研究所の試薬ルール：実は各社バラバラ

研究所の試薬管理ルールについて、研究員はどう思っているか？

試薬管理ルールの運用状況が、

研究員の日々の業務に大きく影響しているのは間違いないと思います。

　

「うちの会社はルールが厳しくて、仕事が進まない、面倒なことが多い」

「うちはルールが緩い気がする。いつか法令違反を起こすのではと、ビクビクしている」

企業ごと、研究員ごとに、いろいろな思いがあるのではないでしょうか？

　

そこでまず、

「自身の研究所の試薬管理ルールについて、どのように感じていますか？」

というアンケートを取り、皆様の認識について確認しました。

結果はこちら↓　

「厳しい」「緩い」「ちょうどいい」、

きれいに3つにわかれました！

　

各社ルールが異なるという状況ではあるものの、

・会社ごとに試薬管理ルールの運用状況が異なる

・それに対して研究員が様々な思いを抱いている

そのような状況が推察される結果となりました。

　

試薬管理担当者はいるか？

次に、実際の試薬管理状況について聞いていくことにしました。

各社ルールが異なるため、どのような設問が良いか悩みましたが、

「試薬管理担当者がいるか」「試薬管理ソフトを入れているか」

という答えやすい質問を通して、

企業研究所全体の傾向の把握することにしました。　

　

まずは、

「試薬管理担当者が設定されているか？」

について聞きました。

　

この担当者は、

「ISOなど、何かしらの社内のルールで設定された担当者」です。

（誰もやってないから、仕方なく俺がやっているんだ…）

という人は、設定されていないということにしました。

　

結果はこちら↓

「え、試薬担当者を設定していない企業が、半数もあるの？」

今回のアンケートでは、そのような結果になりました。

　

試薬、特に化学物質を扱う企業では、試薬類は厳重に管理されています。

消防法、毒物劇物取締法など、守るべき法令もたくさんあり、

これを遵守するには専門的な知識を持った人が不可欠です。

各部署に1人、少なくとも研究所全体に1人は運用担当者が必要だと思っていました。

　

しかし今回、約半数の会社では担当者を置いていないことが分かりました。

個人的には、

「試薬管理の担当者を置かずに、どのように試薬管理をしているのか？できるのか？」

という疑問を抱く結果でした。

　

試薬管理ソフトは使っているか？

次に、「試薬管理ソフトを使っているか」について聞き取りました。

試薬管理ソフト、調べてみると本当にたくさんのサービスがあります。

こちらのサイトが、内容をまとめてくれていてとても分かりやすいです。

https://www.ipros.jp/cg2/%E8%A9%A6%E8%96%AC%E7%AE%A1%E7%90%86%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%A0/

上記のような試薬管理ソフトの各社の導入状況を調べることで、

試薬の在庫をしっかり管理しようとしている会社がどのくらいあるか

を把握できると考えました。

結果はこちら↓

導入している会社は半数にとどまりました。私の予想より少なかったです。

　

以前、ISOの更新審査の審査官から

「試薬管理、自作のエクセルマクロ、あるいは紙ベースで在庫管理している会社も結構多いよ」

というコメントをもらったことがあります。

今回「いいえ」と答えた中には、そのような会社が多いのかもしれません。

　

一方で、試薬管理担当者を置いていない会社で

そのような管理ができているかは怪しいなとも感じています。

相見積もりや価格交渉をするか？

最後に、試薬購入時の手続きについて聞いてみました。

試薬といっても、

数千円のものから何十万円もするものまで、

その価格にはばらつきがあります。

　

特に高額のものの場合、安い代理店から買うために

「相見積もり」や「価格交渉」

をしている方もいるのではないでしょうか。

　

そこで、

「試薬や物品を購入する際、相見積もりや価格交渉は？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

毎回見積もりを取っている会社がある一方で、

必要な時しか見積もりを取らない会社が約半数、

ほとんどとらない会社が約4割という結果になりました。

　

私は見積もりを取ることが必須の会社で育ってきたので

「え？ほとんど見積もり取らない会社あるの？」

という感想を持ってしまいました。

同じような方はいらっしゃいませんか？

　

確かに、費用を抑えるために見積もりを取ることは大切ですが、

見積もりや値切り交渉にエネルギーを注ぎすぎて、

実験などの本業の時間が奪われてはなりません。

しつこく依頼することは、

代理店にも不必要な業務を押し付けてしまうことになります。

　

この辺りはバランスをうまくとって運用していきたいです。

ただ、それが難しいんですがね…

　

まとめ

・企業研究の試薬管理状況は、各社ルールの厳しさが異なりそう。

・試薬担当者を設定していない会社も結構ある。

・試薬管理ソフトを導入している会社は、約半数。

・試薬発注時に費用の見積もりを取っていない会社も結構多い。

　

今回の調査から、改めて

試薬に関するルールは各社結構異なっている

ことが明らかになりました。

各社、ルールの設定とその運用については、考え方が異なるようです。

　

研究員の作業を締め付けすぎず、

無駄な経費を使わないようにコントロールでき、

安全面や法令をしっかり守れるような運用ルール。

　

難しいですね。



【作業着？白衣？安全靴？】研究職はどんな服装？研究職に聞きました。

皆様、研究所ではどのような服装で過ごしていますか。

会社から支給された作業着で、安全靴を履いて過ごしている。

この姿を想像する人が多いのではないでしょうか？

　

しかし、研究職といっても、企業では実験をしている人ばかりではありません。

　

プログラミングなど、パソコンに向かった業務しかしない人は、作業着を着て安全靴を履く必要はない可能性があります。

あるいは、併設されたミニプラントでの作業に従事するなど危険と隣り合わせの作業をする研究員の場合、安全にかかわる機能を付与した作業着を着て、安全靴を履き、安全靴やヘルメットを常に使用しているはずです。

　

また、作業着のデザインについても、会社のイメージカラーなどが使用されている可能性があります。

　

このように、作業着一つとっても、各社違いがありそうです。

　

そこで、「各社の作業着事情を調べてみよう！」と思い、ツイッターアンケートで聞くことにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「作業着？白衣？安全靴？】研究職はどんな服装？」というタイトルで、

作業着や靴など勤務中に身に着けるものについて

ツイッターアンケートの結果をまとめていきます。

　

今回は、通常よりもライトな内容でお送りします。

　

(注)勤務時の服装については、今後も時々アンケートを取り、その結果を随時更新していく予定です。

【作業着？白衣？安全靴？】研究職はどんな服装？

勤務中は作業着？

では早速、「研究所内での服装は、会社指定の作業着ですか？」と聞いてみました。

結果はこちら↓

「あれ？意外と作業着少ない…」　私はそのように感じました。

　

これまで2社で勤務をしていますが、どちらの会社でも出社直後に作業着に着替え、ほぼ1日作業着のまま過ごしていました。

　

作業着を着ない方は、出勤時の服装のまま普段はすごし、作業時に白衣を身に着けたりするのでしょうか？

　

今回は詳しく聞いておりませんが、タイミングを見て改めてアンケートを取ろうと思います。

作業着のポケットはある？

「アクリフーズ農薬混入事件」

を覚えている方はいらっしゃいますか？

　

2013年、冷凍食品を製造している工場で勤務していた契約社員が隠して持ち込んだ農薬を食品に混入させたという事件です。

　

それまで食品業界では、異物が何らかの形で誤って混入してしまうことを防ぐ「フードセーフティ」の考えは根強くありましたが、この事件をきっかけに、意図的に異物を入れることを物理的に防ぐ「フードディフェンス」の概念がより重要視されるようになりました。

　

この「フードディフェンス」の取り組みと一環として、「作業着にポケットを付けない」という考え方が広がり始めました。

　

実際私が勤めていた会社では、工場作業員だけでなく研究所員の作業服からもポケットが外されました。

　

しかし、ポケットを付けないという取り組みが他業界を含めた研究職まで浸透しているかはよくわかっていません。

そこで、

「作業着や白衣にポケットはついていますか？」

というアンケートを実施ししました。

結果はこちら↓

　

圧倒的にポケットがついている人が多く、ポケットを取るという取り組みは、そこまで浸透していないようです。

　

一方で、ディフェンスの概念は注目されてから10年も経っていません。

今後、ディフェンスの概念拡大とともに、ポケットのない作業着が増えてくるかもしれません。

　

余談ですが、このツイートのリプライにもある通り、ポケットがないのは相当不便です(笑)

勤務中は安全靴？

次は、靴についてです。

特にメーカーに勤務していると、安全第一、危険回避・予防の考え方を徹底的に叩き込まれます。

そして、安全・危険回避のための一つのルールとして、「安全靴の着用」を義務付けている会社もあります。

　

安全靴は足の甲に鉄板が入っており、上から物を落とした時もその鉄板が足を守ってくれる作りになっています。

ミドリ安全さんの安全靴はとても有名ですね。

https://ec.midori-anzen.com/shop/e/eafw-a00/

私も前職では、安全靴の着用が義務化されていました。

しかし、転職先では安全靴着用のルールがなく、私はカルチャーショックを受けました。

そして、どちらが一般的なのか、私自身とても気になりました。

　

そこで、「研究所内での靴は？」というアンケートも実施しました。

結果はこちら↓

とても拮抗していますね！

安全靴が最多得票数ですが、それでも4割にとどまり、3割以上は靴の指定がない！という結果でした。

　

「えっ、研究所での靴の指定がない会社がこんなに多いのか…」

結果を見たときには、そう思わずにはいられませんでした。

　

とはいえ、研究所業務ではあちこちに危険が潜んでいます。

事故を回避する意味でも、安全靴を使う方がよいだろうと私は思っています。

まとめ

・研究職の7割近くは、研究所内では作業着で活動している。

・作業着や白衣には、ポケットがついている方が圧倒的多数。

・安全靴を着用しているのは約4割、約3割の会社は靴の指定すらない。

　

今回は、作業着や安全靴など、研究職業務の服装に関するアンケート結果をまとめました。

いつもと比べると閑話休題に近い内容になりましたが、最後まで読んでいただきありがとうございました。



【研究とお金】研究費の使用とその承認について、研究職の皆様に聞きました

皆様、自身が使える研究費に満足していらっしゃいますか？

少額にもかかわらず、多くの承認者が必要となり、辟易している方はいませんか？

　

「研究費の使用」は、研究員自身の権限だけでは進められず

上司や関連部署の承認が必要となる場合があると思います。

特に、金額が大きくなるとそのような傾向があると想像されます。

　

一方で、

他社では、どのようなルールで研究費が使用されているか、

具体的な情報を目にすることはほどんどないでしょう。

　

このブログ運営者「とうや」は

2023年4月に研究職から研究職への転職を実現しましたが、

その際驚いたことの一つに、

「研究費使用のルールが、前職と全然違う！」

「え、結構高い金額だけど、承認者1人でいいんですか？」

ということがありました。

　

そう、研究費の使用ルール、会社ごとに全然違います。

特に、「研究費の使用にあたり誰の承認が必要か、決裁者の権限は上限いくらか」

については、全く違いました。

　

そこで、「2社でこれだけ違うのだから、多くの会社で聞いてみて傾向が知りたい！」

と思い、

ツイッターアンケートで研究費の使用と承認者数について聞くことにしました。

実際聞いてみると、私の想像と異なる結果も出てきて、非常に面白いものとなりました！

　

今回は、

「研究費の使用に何人の承認が必要ですか？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

おそらく、どの媒体にもない新しい情報だと思います！

　

他社の研究費事情が気になる方、ぜひご覧ください！

研究費の使用に何人の承認が必要ですか？研究職の皆様に聞きました

上司の承認を得なくても購入できる金額の上限は？

まず前提を確認するために、

「試薬や消耗品の購入には、どの会社も許可が必要なのか？金額別にルールがあるのか？」

ということを確認するアンケートを取ることにしました。

　

そこでまず

「試薬や消耗品を購入する際、上司の承認を得ずに購入できる金額の条件は？」

というアンケートを、ツイッターで聞き取りました。

結果はこちら↓

約4割の人が「全ての購入において、誰かの承認が必要」と回答した一方で、

金額別にルールが設定されていることも確認できました。

やはり、研究費を使って何かをする際にも、会社ごとにルールの違いがあるようです。

　

ケース①：15万円の高額試薬を購入する場合

前提が確認できたので、いよいよ金額別にアンケートをとることにしました。

「具体的な金額と実施内容を示し、実施に必要な承認者数を聞き取る」

というスタイルで、ツイッター上でアンケートを実施しました。

　

ケース①としてまず、

「15万円の高額試薬を購入する場合、何人の承認が必要ですか？」

というアンケートを行いました。

15万円は決して安い金額ではないですし、

社員一人の判断で使用できない会社も多いのでは？と予想していました。

　

結果は、こちら↓

当初の想像通り、「1人や2人の承認が必要」という回答が圧倒的でした。

15万円は決して安い金額ではないですし、上司1～2人の承認くらいが妥当でしょうか。

　

一方で驚いたのは、以下の2点です。

「15万円を承認不要で使用できる人が、20％近くいること」

→単純にうらやましい。

「15万円の使用でも、5人以上の承認が必要な人が、10%近くいること」

→もうめんどくさくて研究やりたくなくなるかもしれません(笑)

　

会社ごとにここまでばらつくのには少し驚きました。

ケース②：50万円の実験機器修理の場合

「15万円を使うには、1～2人の承認が必要」が多数派だったので、

少し金額を上げた場合に承認者数が増加するか？を調べることにしました。

　

そこで次は、「実験機器修理に50万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか？」

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

「えっ、あんまり変わらない…」

結果を見たとき、びっくりしましたね～

　

承認不要の人が若干減ったものの、

1～2人が60％という結果は15万円の時と変わらず、

3～5人の割合が少し増えただけでした。

　

ケース③：200万円の実験機器修理の場合

50万円ではあまり割合に変化が見られなかったので、

さらに金額を上げて変動があるか確認することにしました。

　

次は「実験機器の修理に200万円かかります。実施には何人の承認が必要ですか？」

という条件で再度アンケートを取りました。

結果は、こちら↓

さすがに、50万円の時と比べて、必要な承認者数は増えました。

50万円の時と比べると、

・0～2人の人が30％いる（50万円では60％程度）

・3-5人の人が約50％（50万円では20%程度）

という変化がありました。

　

全体的な傾向として、100万円、200万円くらいのスケールになってくると、

執行に向けた手続きが煩雑になってきているようですね。

ケース④：2000万円で試験を外部委託する場合

最後に、大きく金額を上げて聞くことにしました。

「試験の外部委託に2000万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか？」

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

「あれ？思ったほど増えていない…」

確かに、0-2人という少人数の人は10%程度まで減りましたが、

3-5人承認の人たちが約50％という結果は、200万円の時とほとんど同じでした。

そして、6-10人、それ以上、という回答が、それぞれ数%ずつ増加しました。

　

2000万円へ増額しても、3-5人という結果が多数であったことから、

「各社、研究部門の研究費の使用に関して、承認者は3-5名が上限」

と私はこの結果から考察しました。

　

想像ですが、研究費という財源である限り、

これ以上金額を上げても承認者数はあまり変わらないのではないでしょうか？

（それとも、1億円以上の案件を研究費だけで処理するケースが多くない？）

　

調査の限界

今回から、調査の限界についても簡単に書くことにしました（論文みたいですが）。

・回答者が、各設問ごとに異なっている可能性が高い。

・回答者が100名前後のものが多く、日本全体の傾向を示し切れているとは言えない。

・業種間の違い、会社規模の違い、などを考慮できていない。

・回答者の年齢・ポジションが考慮できておらず、承認者数が異なる可能性がある。

・「承認者」の定義が、回答者ごとに異なる可能性がある。

・ツイッターという不特定多数を対象とした調査であり、被験者バイアスがある。

まとめ

「研究費の使用に何人の承認が必要ですか？」というテーマで

金額別にアンケートを聞き取ったところ、以下のような結果が得られました。

　

・約4割の会社では、試薬や消耗品の購入する際に必ず誰かの承認が必要。

・一方で、15万円であっても多数の承認者を必要とする会社もある。

・金額が高くなるほど、必要な承認者数は増える傾向がある。

・50万円までは1-2人程度、それを超えると5人程度の承認者を必要とする会社が多い。

・「各社、研究費使用の承認者は、3-5人が上限」と想像される。

　　

研究費の使用ルールは、各社違いがあるのは間違いないものの、

具体的な比較はなかなか難しいのが現実です。

そんな中で、（転職に伴う個人的な興味がきっかけではありますが）

各社の研究費使用に関するルールの比較を、ツイッターを使って実施することができました。

　

おそらくどの媒体にも載っていない情報だと思います。

現役研究職や就活生の方が、研究職全体の傾向を知れる参考情報にしていただければ幸いです。

　

研究員が自由に使用できる研究費が多い会社の方が、

スケールが大きい研究を実施できるのは事実です。

私も転職により、前職よりも大きな研究費を自身の権限で使用できるようになり、

進めている研究規模も大きくなっています。

　

自分主導で大きな研究を展開したい方は、

一度他社の研究費情報を集めて比較し、条件が合えば転職を検討することをお勧めします。

　

私が使用した転職エージェント・転職サイト

今回の私の転職では、

研究費の予算規模が前職より現職の方がはるかに大きく、

結果的に自分が使える予算規模も大きくなりました。

　

優秀な転職エージェントであれば、

応募する会社の研究費の規模や社内の設備などについても情報を持っています。

私も実際に、転職エージェントから情報を得ていました。

　

他社の研究規模や設備の状況について情報を集めるという目的だけでも、

転職エージェントは役に立つことがあると思います。

　

今回の転職で私は、主に以下の2つを併用しました。

　

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

JACリクルートメント

アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

それぞれ用途が違うので、

研究職の方はすべてに登録し、できるだけ早く面談することをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の市場価値や転職可能性を知っておきましょう！

　



【働き方改革？】研究職にフレックスタイム拡大中：研究職に聞きました

皆様の会社では、フレックスタイム制度は導入されていますか？

フレックスタイム制について、厚生労働省の資料には

「1か月以内の一定期間（清算期間）における総労働時間をあらかじめ定めておき、労働者はその枠内で各日の始業及び終業の時刻を自主的に決定し働く制度」

と書かれています。

目的についてもこの資料の中で言及されており

「労働者がその生活と業務の調和を図りながら、効率的に働くことができ、労働時間を短縮しようとするものです。」

と書かれています。

正確な内容は、以下の厚生労働省のリンクをご覧ください。

https://www.mhlw.go.jp/www2/topics/seido/kijunkyoku/flextime/index.htm

　

フレックスタイム制度が導入されると、労働者は

通勤ラッシュを回避した時間差出勤、早めに退社して平日に通院する、

といったことが可能になります。

生活の自由度や柔軟性を高めてくれる素晴らしい制度です。

せっかくなら、この制度を導入してくれている会社で働きたいですよね？

　

一方で、この制度はすべての企業で導入されているわけではありません。

交代勤務を導入している工場では導入できませんし、

特定の時間に業務が発生する人にも適用できません。

導入できる業界、業務内容には制限があるようです。

　

とはいえ、導入してくれていることに越したことはありません。

このブログでは研究職の働き方に関する記事を書いていますが、

企業の研究所では、フレックスタイム制度は導入されているのでしょうか？

　

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

この質問をしてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、フレックスタイム制度が導入されているかだけでなく、

労働時間のコアタイムがあるか、業務時間中の「中抜け」も許可されているか、など

労働時間の自由度に関するアンケートを取りました。

　

多くの方から投票していただき、

研究職の働き方の自由度について知ることができました。

　

そこで今回は、

「研究職もフレックスタイム制度を使える？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

　

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職もフレックスタイム制度を使える？

フレックスタイム制度はある？

早速、「企業の研究職の皆様、所属する事業所にフレックスタイム制度はありますか？」

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

今回答えてくれた人の約7割の事業所では、フレックスタイム制度が導入されているようです。

研究職が働く多くの事業所では、

自由な働き方を後押しするフレックスタイム制度が利用できそうです。

コアタイムの有無

フレックスタイム制度が多くの会社で導入されている一方で、

その自由を制限するルールもあります。

その一つが、「コアタイム」の有無です。

　

コアタイムとは「勤務しなくてはいけない時間帯」のことであり、

フレックスタイムと併用されていることも多く見られます。

併用されると

「フレックスタイムだから始業時間と終業時間は自由だけど、10時～14時は絶対働いてね」

というような状況が発生します。

自由を推奨しているのか、制限しているのか、よくわからない状況になりますね。

　

研究職の皆様に、「コアタイム」の有無についてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

およそ半々という結果になりました。

およそ半数は、フレックスタイム制度とコアタイムが併用されているようです。

フレックスタイムが全くないよりはいいかもしれませんが、

完全な自由を与えてくれる会社ばかりではないようですね。

勤務中の「中抜け」が許可されているか

最後に、「勤務時間中の私用中抜け」についても聞いてみました。

フレックスタイム制度の中でも「中抜け」を利用できると、以下のようなことが可能になります。

　

・朝から働き、夕方に子供が帰ってきたら一緒に過ごし、子供が寝た8時半から仕事をする。

・13時から30分程度仮眠をとる。

・朝から働き、11時から13時まで通院で外出し、終了後業務に戻る。

　

このように、「中抜け」は非常に自由度を高めてくれる制度です。

もちろん、抜けている時間については、労働時間から控除することになります。

　

さて、この「中抜け」を許可してくれている会社はどのくらいあるでしょうか？

結果はこちら↓

60％近くの方が認められているようです。これは正直、私の予想よりかなり多かったです。

研究職の多くの方が、コアタイムのないフレックス制度の中で、

しかも中抜けを許可されているという、非常に自由度の高い働きかたを実現できているようですね！

まとめ

・約70%の会社で、フレックスタイム制度が導入されている。

・約半数の会社は、コアタイムを設定していない。

・半数以上の会社で、業務中の中抜けを許可している。

　

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの会社がフレックスタイム、コアタイムなし、中抜けOKという

かなり自由度の高い勤務ルールを設定してくれているようです。

　

私も前職はあまり自由度は高くありませんでしたが、

2023年の転職により、上記3つの制度が整っている会社へ移ることができました。

実際、働く自由度はかなり高くなりました。

　

皆様の中で

・フレックスタイム制度もなく、中抜けの制度もない。

・コアタイムがきっちり決まっていて、病院へは土曜しか行けない。

このような状況の方はいらっしゃいませんか？

　

この3つのうち1つが付与されるだけでも、

働き方の自由度は大きく改善し、プライベートにも多くのメリットがもたらされます。

もし、働き方の自由度を改善したい方は、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました！

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

JACリクルートメント

アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

　

【アカリクキャリア】

　

それぞれ用途が違うので、

両方に登録して、できるだけ早く話を聞いてみることをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の市場価値や転職可能性を知っておきましょう！

研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/


研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい？研究職に聞きました

皆様は、有給休暇を十分にかつ自分の希望通りに取得できているでしょうか。

せっかく与えられている権利ですし、自分の希望通りに取得したいところですよね。

　

厚生労働省からも、以下のように有給休暇の取得が推奨されています。

https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/newpage_00289.html

毎年付与される全日数を消化するのが理想的ですが、

それが難しくても、

「年5日」という厚生労働省が定める最低ラインは取得したいところです。

　

一般的に、企業研究職は働き方の融通が利きやすく、休暇が取りやすいといわれています。

しかし、会社が異なると有給休暇の取得状況は違うかもしれません。

他社がどのような状況か、気になりませんか？

　

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

有給休暇取得に関する情報を集めてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、研究職の皆様を対象にアンケートを取り、

・有給休暇の取得状況、

・有給休暇を自分の希望通りに取得できるか

・2023年と2024年のゴールデンウイークは大型連休を作ることができたか

について、調査しました。

　

多くの方から投票していただき、

研究職の有給休暇事情を知ることができました。

　

今回は、

「研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい？研究職に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

　

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい？研究職に聞きました

有給休暇は毎年どのくらい使える？

まずは、「与えられた有給休暇日数のうち何割程度消化できているか」について聞き取りました。

結果はこちら↓

何と、約40%の人が8割以上を消化できている！とのこと。

「えっ、すごい！みんなそんなに有休とれるの？」

正直そう思ってしまいました。研究職、魅力的ですね！

　

また、約5割を取得できる人も含めると、

80％近い人が5割以上の有給休暇を取得できていることが明らかになりました。

　

なぜ研究職は有給休暇をしっかり取れる傾向があるのか？

ここからは私の経験に基づく想像です。

　

研究職という職種は、他の職種と比べると

業務において「お客様」とつながることがあまり多くありません。

そのため、お客様の都合に振り回されることが少なく、

自分で計画したスケジュールで業務を遂行しやすいという特徴があります。

そして、自分で業務予定を決められるため、

有給休暇の取得予定も立てやすくなります。

　

このように、

研究員自身で業務日程を決められるという業務上の特徴が、

高い取得率につながっているのではと私は考えています。

有給休暇の日は自由に決められるか

次に、有給休暇の日程を自分で自由に決められるか？について聞きました。

「そんなの当たり前でしょ！」と思う方もいるかもしれません。

しかし、現実そうでない事業所は存在します。

　

業務によっては、毎日一定の人数がその事業所に出勤している必要があります。

その場合、個人が勝手に日程を決めて休んだ時、たまたま多くの人が休んでしまい、

人手不足になってしまうという状況が発生しかねません。

　

そのような事業所では、

上長などが日程やローテーションを決めて、従業員に有給休暇を消化させていることもあります。

　

一方で、研究職は比較的個人で進める仕事が多く、自分の業務スケジュールも自由に決めやすい傾向があります。　

ただ、実際に有給休暇の日程を自由に決められるのか、

調べたことはありませんでした。

　

そこで、

「有給休暇は自分である程度自由に日程を決めて取得できますか？」

というアンケートを実施しました。

結果はこちら↓

何とほぼ全員が「できる！」と回答しました。

いや～ここまで高い割合とは思いませんでした。

　

先ほども書いた通り、

他の職種と比べて研究職は業務スケジュールを立てやすい傾向があります。

その傾向が、

有給休暇を自由に取得できるという状況につながっているのかもしれません。

2023年のゴールデンウイークの休暇予定は？

次に、

この記事を書いている2023年5月のゴールデンウィークの休暇予定を聞きました。

この年は、

5/1,2の2日間を休むと、連続9日間の連休を作ることができました。

https://www.klook.com/ja/blog/when-is-golden-week/

有給休暇を自由に使える人の多くは、

5/1,2に有給休暇を設定した可能性が高いと思われます。

　

そこで、企業の研究職の皆様に、

「2023年5月のGWの連休は？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

この結果を見る限り、

半数以上の人が9連休以上を実現していますね。

有給休暇を使用して大型連休を作ったと想像されます。

研究職の多くの方が、自由に有給休暇を利用できているからこのような結果になったのでしょう。

[追加情報]2024年のゴールデンウイークの休暇予定は？

研究職はゴールデンウィークに長期休暇が取りやすいのか?

2024年5月において、再度アンケートを取りました。

この年は、

4/30, 5/1,2の2日間を休むと、連続10日間の連休を作ることができました。

　

結果はこちら↓

この結果を見る限り、半数以上の人が10連休以上を実現しています。

「企業研究職は長期休暇を取りやすい」という点については、ある程度再現性がありそうですね。

まとめ

・約40%の研究員が、有給休暇の約8割以上を消化できている。

・9割以上の方が、自分の希望通りの日程で有給休暇を設定できている。

・GWは大型連休を取りやすく、再現性もありそう。

　

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの方が有給休暇を自由にかつ十分に取得できていることが分かりました。

　

研究職という職種へ移ることで、

有給休暇を自由に取得できる環境が得られるかもしれません。

現在有給休暇をあまり取得できていない、自分の都合で決められない方がいましたら、

研究職への異動や、会社を変えることを考えてみてもいいかもしれません。

　

もし、少しでも他社の状況を知りたいと思った方がいましたら、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、

2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました！

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今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

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研究職は土日休み？残業少ない？研究職の皆様に聞きました

みなさま、残業時間は多いですか？土日祝の出勤は多いですか？

多い方も少ない方もいらっしゃると思います。

皆様の同僚も同じような状況かもしれません。

　

しかし、他の会社の社員も同じような状況か、聞いてみたことはありますか？

同じ研究職でも会社によって残業や休日出勤の状況が違う可能性もありますよね。

　

「同じ研究職でも、会社が違うと残業時間が違うのでは？」　

「うちの会社は労働時間や出勤日数の負担が大きすぎる気がする」

これらの質問は実際に誰かに聞いてみないと、自分の状況が普通なのか把握できません。

　

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、この質問をしてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

実際に残業時間や土日祝の出勤についてもアンケートを取ってみたところ、結構多くの方から投票していただき、研究職のスタンダードを把握することができました。

　

そこで今回は、

「研究職の残業時間・土日出勤は？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職の残業時間・土日出勤は？

研究職の残業時間は？

早速、ツイッターで聞きました。

「企業の研究職の皆様、1か月の残業時間は平均何時間くらいですか？」

ストレートな質問に対して、多くの方が答えてくれました。

結果は、こちら↓

結構、散らばってますね…

とはいえ、多くの人が1か月あたり30時間以内のは収まっているようです。

10時間未満の人も一定数いらっしゃいますね。

　

時間外労働（いわゆる残業）は上限が決められており、月45時間、年間360時間以内に収めることが法律で定められています。

https://hatarakikatakaikaku.mhlw.go.jp/overtime.html

年間360時間なので、1か月あたりの平均を30時間に納めなくてはいけません。

　

今回の回答を見ると、多くの方が平均30時間以内と答えており、研究職は残業が著しく多い職種ではない、と想像されます。

残業時間を含む勤務時間は、どのように記録されている？

先ほどの残業時間の回答を見て、こう思った方はいませんか？

「残業時間を正確に記録しないように、会社から指示されている人もいそう」

「サービス残業たくさんしている人もいるのでは？」

たしかに、その可能性は否めません。

　

しかし近年、労働時間を正確に記録するツールが、各企業に導入されてきています。

・PCのログイン時間で、その人の勤務時間を測定する。

・会社の建物に入出する際にICカードが必要で、その記録時間を労働時間とみなす。

こんな感じの取り組みが広がっているようです。

　

上記のような仕組みを導入している会社では、

少なくともサービス残業が常態化しにくい仕組みになっているのでは？と想像されます。

　

そこで、

「自身の業務時間が自動で管理される仕組みは導入されていますか？」

というアンケートをとってみました。

　

その結果が、こちら↓

約7割の会社ではこの仕組みが導入されているようです。結構多いですね。

多くの会社では社員の労働時間をある程度正確に管理し、サービス残業が発生しにくい労働環境が作られつつあるようです。

　

以上のことから、研究職の残業時間については今回のアンケートの数値をある程度参考にしてもよさそうですね。

土日祝の出勤は？

最後に、平日の勤務状況だけでなく、土日祝の勤務についても聞いてみました。

結果は、こちら↓

ほとんどないそうです！　アカデミアの方、びっくりするかもしれません！

実際、研究職として私も約10年働いてきましたが、土日祝の出勤は数えるくらいしかありませんでしたし、同僚も同じでした。

　

この結果を見ると、研究職は土日祝は休みを安定して確保できる可能性が高い職種のようです。

土日祝の休みは最低限確保したい理系学生の皆様、土日祝の出勤が常態化している理系社会人の皆様、

研究職のキャリアはいかがですか？

まとめ

・残業時間は人によってばらばらだが、ほとんどの人は月30時間に収まっている。

・勤務時間管理がPCログイン時間やICカードで記録されており、サービス残業は少なそう。

・土日祝の出勤はほとんどなく、週2日休める人がほとんど。

　

皆様の中に、以下のような方はいませんか？

・残業時間が常態化している。

・土日祝の出勤がかなり多い。

　

今回の結果を見ると、上記に当てはまる方は少数派のようで、残業時間は正規の範囲、土日祝は休めるのが、研究職のスタンダードのようです。

　

自身の労働時間などに不満を感じられている方は、会社を変えてみたら自由度の高い働き方を得られるかもしれません。

　

今回の結果で、他社の状況が気になった方は、一度転職エージェントから情報を集めてみることをお勧めします。

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私は、主に以下の2つを併用しました。

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15


研究職はリモートワークできる？研究職に聞きました。

新型コロナ拡大以降、リモートワークや在宅勤務の制度が多くの会社で取り入れられました。

しかし、「うちの会社にはそんな制度ないよ～」という声も耳にします。

　

また、研究職の方に注目して考えてみると、

「実験・作業がメインだから、制度があっても出社しないといけないんだよ」

というコメントも、ツイッターなどでは散見されます。

　

どのくらいの会社でリモートワークや在宅勤務の制度が導入されているのか、

自由に利用できる会社はどのくらいあるのか、

研究職はどのくらいの頻度で利用しているのか、

個人的にとても気になっていました。

　

そんな中、とあるきっかけで

「そういうことは、ツイッターで聞いてみればいいじゃないか？」

というコメントをいただき、

2023年4月より研究職の働き方に関するアンケートを始めました。

（現在も続けていますので、ぜひフォローをお願いします！）

その中で、リモートワークや在宅勤務の制度についてもアンケートを取り、

なかなか面白い結果を得ることができました。

　

そこで今回は、

「研究職はリモートワークする？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

　

自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

今の会社より良い環境がありそうなら、

転職エージェントから情報を集めてみるのもよいかもしれません！

研究職はリモートワークする？研究職の皆様に聞きました

リモートワーク制度/在宅勤務制度はあるか

まずは、「そもそもリモートワークや在宅勤務の制度はあるか？」

というところから聞いてみました。

　

ここでいう「リモートワーク」と「在宅勤務」は、以下のように区別しています。

リモートワーク：勤務場所を問わず、どこで仕事をしてもよい

在宅勤務：自宅での勤務のみ認められている。

　

それでは、ツイッターアンケートの結果はこちら！↓

約40％ではリモートワークが、約35％では在宅勤務が認められている

という結果が得られました。

裏を返すと、約2割の会社では認められていないんですね…

　

使用回数などに制限があるか

多くの会社でリモートワークや在宅勤務が認められているようですが、

実際に自由に使用できるのでしょうか？

　

例えば、1か月あたりX回まで、繁忙期はダメ、など、

利用には何らかの制限がある会社もありそうです。

　

そこで、「時期、回数、時間などに制限があるか？」というアンケートを取りました。

　

結果はこちら↓

約半数の人は自由に利用できると回答しました。

　

リモートワークや在宅勤務を自由にできることは、

自分のプライベートも含めて時間の使い方の自由度がとても高まります。

制度がない、もしくは利用に制限がある方には、

とてもうらやましく感じられるかもしれません。　

誰かの承認が必要か

リモートワークや在宅勤務の制度があるのであれば、

自分の業務状況に合わせて自由に使えるほうが望ましいですね。

　

一方で、事前に上司などの承認が必要などの制約があると、

「上司が認めてくれない」「承認依頼がめんどくさい」など、

使用するためのハードルが上がってしまい、使いづらいですね。

　

そこで、「リモートワークや在宅勤務をする際、事前に申請や承認は必要ですか？」

という質問をツイッターでしてみました。

結果はこちら↓

3割程度は必要と回答した一方で、

約7割は事前承認なく利用できるルールで運用されていることが分かりました。

　

せっかく導入されているリモートワークや在宅勤務の制度ですし、

使いたいときに使える状況であることは非常にありがたいですね。

どのくらいの頻度で使っているか

リモートワークや在宅勤務の制度が整っていたとしても、

実験や作業を主な業務をしている方は、出社中心の働き方になるでしょう。

　

受け持っている仕事によって、リモートワークの実施状況には個人差がありそうです。

そこで、「リモートワークや在宅勤務を、実際にどのくらいの頻度で使用しているか？」

を聞いてみました。

結果はこちら↓

結果を見ると、

「研究職の多くは、リモートワークをほとんど使わない」

というのが実情のようです。

やはり、実験・作業を伴う仕事が多く、出勤が必要な方が多いのでしょうか？　

　

一方で、週1～2回を使用している方も約4割いました。

「実験の日が週3回、事務作業の日が週2回」

のような使い方が想像できますね。

　

実験・作業の日と事務作業の日をしっかり分けることで、

研究職でもリモートワークを取り入れることは可能なのかもしれません。

　

まとめ

・約7割の会社でリモートワークor在宅勤務の制度がありそう。

・利用に制限がついている会社も存在する。

・事前に上司の承認などがなくても使える会社も多い。

・研究職の約半数はリモートワークや在宅勤務をほとんど使わないが、週2回使う人もいる。

　

もし、現在かなり自由度の低い働き方をしている方は、

会社を変えてみたら自由度の高い働き方を得られるかもしれません。

　

例えば、

実験をする時だけ出社し、週1回事務作業を自宅で実施する。

といったことも可能になるでしょう。

　

今回の結果で他社の状況も気になった方は、

一度転職エージェントから情報を集めてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました！

私が使用した転職エージェント・転職サイト

転職時だけでなく、転職後の対応についても転職エージェントに相談していました。

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

JACリクルートメント

アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

　

それぞれ用途が違うので、

研究職の方はすべてに登録し、できるだけ早く面談することをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

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