【大切】企業研究所の試薬ルール、実は各社バラバラ:研究職の皆様に聞きました

皆様、試薬に関するルールは厳しいですか?緩いですか?

 

毒物・劇物・危険物の管理、試薬在庫の管理、

試薬に関する安全面のルール、発注時の費用の見積もり、など

試薬に関するルールは、実は結構あるのではないでしょうか。

 

うちはルールが厳しくて、仕事にならない

と感じている方もいれば、

うちはルールが緩くて、法令を守れているか心配

という方もいるかもしれません。

 

2023年にこのブログの著者は、

研究職から研究職への転職を実現しましたが、

転職により驚いたことの一つに、

試薬のルール、全然違う!

というのがありました。

 

購入時のルールに始まり、在庫管理の仕方、導入しているソフト、

管理者の人数や役割分担など、

本当にすべてがバラバラでした。

 

この経験を踏まえて、

試薬管理のルール、各社全然違うのでは?」と思い、

研究職の皆様を対象に、

ツイッターアンケートで聞くことにしました。

 

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

その結果、やはり各社ルールが全然違うことが、

よくわかってきました。

 

今回は、

企業研究所の試薬ルール実は各社バラバラ

という内容で、記事を書いていきます。

 

雑談ネタになりますが、

他社のルールなどを知る良い機会として、ぜひ読んでみてください。

【大切】企業研究所の試薬ルール:実は各社バラバラ

研究所の試薬管理ルールについて、研究員はどう思っているか?

試薬管理ルールの運用状況が、

研究員の日々の業務に大きく影響しているのは間違いないと思います。

 

「うちの会社はルールが厳しくて、仕事が進まない、面倒なことが多い」

「うちはルールが緩い気がする。いつか法令違反を起こすのではと、ビクビクしている」

企業ごと、研究員ごとに、いろいろな思いがあるのではないでしょうか?

 

そこでまず、

自身の研究所の試薬管理ルールについて、どのように感じていますか?

というアンケートを取り、皆様の認識について確認しました。

結果はこちら↓ 

「厳しい」「緩い」「ちょうどいい」、

きれいに3つにわかれました!

 

各社ルールが異なるという状況ではあるものの、

・会社ごとに試薬管理ルールの運用状況が異なる

・それに対して研究員が様々な思いを抱いている

そのような状況が推察される結果となりました。

 

試薬管理担当者はいるか?

次に、実際の試薬管理状況について聞いていくことにしました。

各社ルールが異なるため、どのような設問が良いか悩みましたが、

試薬管理担当者がいるか」「試薬管理ソフトを入れているか

という答えやすい質問を通して、

企業研究所全体の傾向の把握することにしました。 

 

まずは、

試薬管理担当者が設定されているか?

について聞きました。

 

この担当者は、

ISOなど、何かしらの社内のルールで設定された担当者」です。

(誰もやってないから、仕方なく俺がやっているんだ…)

という人は、設定されていないということにしました。

 

結果はこちら↓

え、試薬担当者を設定していない企業が、半数もあるの?

今回のアンケートでは、そのような結果になりました。

 

試薬、特に化学物質を扱う企業では、試薬類は厳重に管理されています。

消防法、毒物劇物取締法など、守るべき法令もたくさんあり、

これを遵守するには専門的な知識を持った人が不可欠です。

各部署に1人、少なくとも研究所全体に1人は運用担当者が必要だと思っていました。

 

しかし今回、約半数の会社では担当者を置いていないことが分かりました。

個人的には、

試薬管理の担当者を置かずに、どのように試薬管理をしているのか?できるのか?

という疑問を抱く結果でした。

 

試薬管理ソフトは使っているか?

次に、「試薬管理ソフトを使っているか」について聞き取りました。

試薬管理ソフト、調べてみると本当にたくさんのサービスがあります。

こちらのサイトが、内容をまとめてくれていてとても分かりやすいです。

https://www.ipros.jp/cg2/%E8%A9%A6%E8%96%AC%E7%AE%A1%E7%90%86%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%A0/

上記のような試薬管理ソフトの各社の導入状況を調べることで、

試薬の在庫をしっかり管理しようとしている会社がどのくらいあるか

を把握できると考えました。

結果はこちら↓

導入している会社は半数にとどまりました。私の予想より少なかったです。

 

以前、ISOの更新審査の審査官から

試薬管理、自作のエクセルマクロ、あるいは紙ベースで在庫管理している会社も結構多いよ

というコメントをもらったことがあります。

今回「いいえ」と答えた中には、そのような会社が多いのかもしれません。

 

一方で、試薬管理担当者を置いていない会社で

そのような管理ができているかは怪しいなとも感じています。

相見積もりや価格交渉をするか?

最後に、試薬購入時の手続きについて聞いてみました。

試薬といっても、

数千円のものから何十万円もするものまで、

その価格にはばらつきがあります。

 

特に高額のものの場合、安い代理店から買うために

相見積もり」や「価格交渉

をしている方もいるのではないでしょうか。

 

そこで、

試薬や物品を購入する際、相見積もりや価格交渉は?

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

毎回見積もりを取っている会社がある一方で、

必要な時しか見積もりを取らない会社が約半数

ほとんどとらない会社が約4割という結果になりました。

 

私は見積もりを取ることが必須の会社で育ってきたので

え?ほとんど見積もり取らない会社あるの?

という感想を持ってしまいました。

同じような方はいらっしゃいませんか?

 

確かに、費用を抑えるために見積もりを取ることは大切ですが、

見積もりや値切り交渉にエネルギーを注ぎすぎて、

実験などの本業の時間が奪われてはなりません。

しつこく依頼することは、

代理店にも不必要な業務を押し付けてしまうことになります。

 

この辺りはバランスをうまくとって運用していきたいです。

ただ、それが難しいんですがね…

 

まとめ

・企業研究の試薬管理状況は、各社ルールの厳しさが異なりそう。

・試薬担当者を設定していない会社も結構ある。

・試薬管理ソフトを導入している会社は、約半数。

・試薬発注時に費用の見積もりを取っていない会社も結構多い。

 

今回の調査から、改めて

試薬に関するルールは各社結構異なっている

ことが明らかになりました。

各社、ルールの設定とその運用については、考え方が異なるようです。

 

研究員の作業を締め付けすぎず、

無駄な経費を使わないようにコントロールでき、

安全面や法令をしっかり守れるような運用ルール。

 

難しいですね。




【作業着?白衣?安全靴?】研究職はどんな服装?研究職に聞きました。

皆様、研究所ではどのような服装で過ごしていますか。

会社から支給された作業着で、安全靴を履いて過ごしている。

この姿を想像する人が多いのではないでしょうか?

 

しかし、研究職といっても、企業では実験をしている人ばかりではありません。

 

プログラミングなど、パソコンに向かった業務しかしない人は、作業着を着て安全靴を履く必要はない可能性があります。

あるいは、併設されたミニプラントでの作業に従事するなど危険と隣り合わせの作業をする研究員の場合、安全にかかわる機能を付与した作業着を着て、安全靴を履き、安全靴やヘルメットを常に使用しているはずです。

 

また、作業着のデザインについても、会社のイメージカラーなどが使用されている可能性があります。

 

このように、作業着一つとっても、各社違いがありそうです。

 

そこで、「各社の作業着事情を調べてみよう!」と思い、ツイッターアンケートで聞くことにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

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今回は、

作業着?白衣?安全靴?】研究職はどんな服装?」というタイトルで、

作業着や靴など勤務中に身に着けるものについて

ツイッターアンケートの結果をまとめていきます。

 

今回は、通常よりもライトな内容でお送りします。

 

(注)勤務時の服装については、今後も時々アンケートを取り、その結果を随時更新していく予定です。

【作業着?白衣?安全靴?】研究職はどんな服装?

勤務中は作業着?

では早速、「研究所内での服装は、会社指定の作業着ですか?」と聞いてみました。

結果はこちら↓

あれ?意外と作業着少ない…」 私はそのように感じました。

 

これまで2社で勤務をしていますが、どちらの会社でも出社直後に作業着に着替え、ほぼ1日作業着のまま過ごしていました。

 

作業着を着ない方は、出勤時の服装のまま普段はすごし、作業時に白衣を身に着けたりするのでしょうか?

 

今回は詳しく聞いておりませんが、タイミングを見て改めてアンケートを取ろうと思います。

作業着のポケットはある?

アクリフーズ農薬混入事件

を覚えている方はいらっしゃいますか?

 

2013年、冷凍食品を製造している工場で勤務していた契約社員が隠して持ち込んだ農薬を食品に混入させたという事件です。

 

それまで食品業界では、異物が何らかの形で誤って混入してしまうことを防ぐ「フードセーフティ」の考えは根強くありましたが、この事件をきっかけに、意図的に異物を入れることを物理的に防ぐ「フードディフェンス」の概念がより重要視されるようになりました。

 

この「フードディフェンス」の取り組みと一環として、「作業着にポケットを付けない」という考え方が広がり始めました。

 

実際私が勤めていた会社では、工場作業員だけでなく研究所員の作業服からもポケットが外されました。

 

しかし、ポケットを付けないという取り組みが他業界を含めた研究職まで浸透しているかはよくわかっていません。

そこで、

作業着や白衣にポケットはついていますか?

というアンケートを実施ししました。

結果はこちら↓

 

圧倒的にポケットがついている人が多く、ポケットを取るという取り組みは、そこまで浸透していないようです。

 

一方で、ディフェンスの概念は注目されてから10年も経っていません。

今後、ディフェンスの概念拡大とともに、ポケットのない作業着が増えてくるかもしれません。

 

余談ですが、このツイートのリプライにもある通り、ポケットがないのは相当不便です(笑)

勤務中は安全靴?

次は、靴についてです。

特にメーカーに勤務していると、安全第一、危険回避・予防の考え方を徹底的に叩き込まれます。

そして、安全・危険回避のための一つのルールとして、「安全靴の着用」を義務付けている会社もあります。

 

安全靴は足の甲に鉄板が入っており、上から物を落とした時もその鉄板が足を守ってくれる作りになっています。

ミドリ安全さんの安全靴はとても有名ですね。

https://ec.midori-anzen.com/shop/e/eafw-a00/

私も前職では、安全靴の着用が義務化されていました。

しかし、転職先では安全靴着用のルールがなく、私はカルチャーショックを受けました。

そして、どちらが一般的なのか、私自身とても気になりました。

 

そこで、「研究所内での靴は?」というアンケートも実施しました。

結果はこちら↓

とても拮抗していますね!

安全靴が最多得票数ですが、それでも4割にとどまり、3割以上は靴の指定がない!という結果でした。

 

えっ、研究所での靴の指定がない会社がこんなに多いのか…

結果を見たときには、そう思わずにはいられませんでした。

 

とはいえ、研究所業務ではあちこちに危険が潜んでいます。

事故を回避する意味でも、安全靴を使う方がよいだろうと私は思っています。

まとめ

・研究職の7割近くは、研究所内では作業着で活動している。

・作業着や白衣には、ポケットがついている方が圧倒的多数。

・安全靴を着用しているのは約4割、約3割の会社は靴の指定すらない。

 

今回は、作業着や安全靴など、研究職業務の服装に関するアンケート結果をまとめました。

いつもと比べると閑話休題に近い内容になりましたが、最後まで読んでいただきありがとうございました。




【研究とお金】研究費の使用とその承認について、研究職の皆様に聞きました

皆様、自身が使える研究費に満足していらっしゃいますか?

少額にもかかわらず、多くの承認者が必要となり、辟易している方はいませんか?

 

「研究費の使用」は、研究員自身の権限だけでは進められず

上司や関連部署の承認が必要となる場合があると思います。

特に、金額が大きくなるとそのような傾向があると想像されます。

 

一方で、

他社では、どのようなルールで研究費が使用されているか

具体的な情報を目にすることはほどんどないでしょう

 

このブログ運営者「とうや」は

2023年4月に研究職から研究職への転職を実現しましたが、

その際驚いたことの一つに、

研究費使用のルールが、前職と全然違う!

え、結構高い金額だけど、承認者1人でいいんですか?

ということがありました。

 

そう、研究費の使用ルール、会社ごとに全然違います。

特に、「研究費の使用にあたり誰の承認が必要か、決裁者の権限は上限いくらか

については、全く違いました。

 

そこで、「2社でこれだけ違うのだから、多くの会社で聞いてみて傾向が知りたい!

と思い、

ツイッターアンケートで研究費の使用と承認者数について聞くことにしました。

実際聞いてみると、私の想像と異なる結果も出てきて、非常に面白いものとなりました!

 

今回は、

研究費の使用に何人の承認が必要ですか?研究職の皆様に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

おそらく、どの媒体にもない新しい情報だと思います!

 

他社の研究費事情が気になる方、ぜひご覧ください!

研究費の使用に何人の承認が必要ですか?研究職の皆様に聞きました

上司の承認を得なくても購入できる金額の上限は?

まず前提を確認するために、

試薬や消耗品の購入には、どの会社も許可が必要なのか?金額別にルールがあるのか?

ということを確認するアンケートを取ることにしました。

 

そこでまず

試薬や消耗品を購入する際、上司の承認を得ずに購入できる金額の条件は?

というアンケートを、ツイッターで聞き取りました。

結果はこちら↓

約4割の人が「全ての購入において、誰かの承認が必要」と回答した一方で、

金額別にルールが設定されていることも確認できました。

やはり、研究費を使って何かをする際にも、会社ごとにルールの違いがあるようです。

 

ケース①:15万円の高額試薬を購入する場合

前提が確認できたので、いよいよ金額別にアンケートをとることにしました。

具体的な金額と実施内容を示し、実施に必要な承認者数を聞き取る

というスタイルで、ツイッター上でアンケートを実施しました。

 

ケース①としてまず、

15万円の高額試薬を購入する場合、何人の承認が必要ですか?

というアンケートを行いました。

15万円は決して安い金額ではないですし、

社員一人の判断で使用できない会社も多いのでは?と予想していました。

 

結果は、こちら↓

当初の想像通り、「1人や2人の承認が必要」という回答が圧倒的でした。

15万円は決して安い金額ではないですし、上司1~2人の承認くらいが妥当でしょうか。

 

一方で驚いたのは、以下の2点です。

15万円を承認不要で使用できる人が、20%近くいること

→単純にうらやましい。

15万円の使用でも、5人以上の承認が必要な人が、10%近くいること

→もうめんどくさくて研究やりたくなくなるかもしれません(笑)

 

会社ごとにここまでばらつくのには少し驚きました。

ケース②:50万円の実験機器修理の場合

「15万円を使うには、1~2人の承認が必要」が多数派だったので、

少し金額を上げた場合に承認者数が増加するか?を調べることにしました。

 

そこで次は、「実験機器修理に50万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか?

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

「えっ、あんまり変わらない…」

結果を見たとき、びっくりしましたね~

 

承認不要の人が若干減ったものの、

1~2人が60%という結果は15万円の時と変わらず

3~5人の割合が少し増えただけでした。

 

ケース③:200万円の実験機器修理の場合

50万円ではあまり割合に変化が見られなかったので、

さらに金額を上げて変動があるか確認することにしました。

 

次は「実験機器の修理に200万円かかります。実施には何人の承認が必要ですか?

という条件で再度アンケートを取りました。

結果は、こちら↓

さすがに、50万円の時と比べて、必要な承認者数は増えました。

50万円の時と比べると、

・0~2人の人が30%いる(50万円では60%程度)

・3-5人の人が約50%(50万円では20%程度)

という変化がありました。

 

全体的な傾向として、100万円、200万円くらいのスケールになってくると、

執行に向けた手続きが煩雑になってきているようですね。

ケース④:2000万円で試験を外部委託する場合

最後に、大きく金額を上げて聞くことにしました。

試験の外部委託に2000万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか?

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

あれ?思ったほど増えていない…

確かに、0-2人という少人数の人は10%程度まで減りましたが、

3-5人承認の人たちが約50%という結果は、200万円の時とほとんど同じでした。

そして、6-10人、それ以上、という回答が、それぞれ数%ずつ増加しました。

 

2000万円へ増額しても、3-5人という結果が多数であったことから、

各社、研究部門の研究費の使用に関して、承認者は3-5名が上限

と私はこの結果から考察しました。

 

想像ですが、研究費という財源である限り、

これ以上金額を上げても承認者数はあまり変わらないのではないでしょうか?

(それとも、1億円以上の案件を研究費だけで処理するケースが多くない?)

 

調査の限界

今回から、調査の限界についても簡単に書くことにしました(論文みたいですが)。

・回答者が、各設問ごとに異なっている可能性が高い。

・回答者が100名前後のものが多く、日本全体の傾向を示し切れているとは言えない。

・業種間の違い、会社規模の違い、などを考慮できていない。

・回答者の年齢・ポジションが考慮できておらず、承認者数が異なる可能性がある。

・「承認者」の定義が、回答者ごとに異なる可能性がある。

・ツイッターという不特定多数を対象とした調査であり、被験者バイアスがある。

まとめ

「研究費の使用に何人の承認が必要ですか?」というテーマで

金額別にアンケートを聞き取ったところ、以下のような結果が得られました。

 

・約4割の会社では、試薬や消耗品の購入する際に必ず誰かの承認が必要。

・一方で、15万円であっても多数の承認者を必要とする会社もある。

・金額が高くなるほど、必要な承認者数は増える傾向がある。

・50万円までは1-2人程度、それを超えると5人程度の承認者を必要とする会社が多い。

「各社、研究費使用の承認者は、3-5人が上限」と想像される。

  

研究費の使用ルールは、各社違いがあるのは間違いないものの、

具体的な比較はなかなか難しいのが現実です。

そんな中で、(転職に伴う個人的な興味がきっかけではありますが)

各社の研究費使用に関するルールの比較を、ツイッターを使って実施することができました。

 

おそらくどの媒体にも載っていない情報だと思います。

現役研究職や就活生の方が、研究職全体の傾向を知れる参考情報にしていただければ幸いです。

 

研究員が自由に使用できる研究費が多い会社の方が、

スケールが大きい研究を実施できるのは事実です。

私も転職により、前職よりも大きな研究費を自身の権限で使用できるようになり、

進めている研究規模も大きくなっています。

 

自分主導で大きな研究を展開したい方は、

一度他社の研究費情報を集めて比較し、条件が合えば転職を検討することをお勧めします。

 

私が使用した転職エージェント・転職サイト

今回の私の転職では、

研究費の予算規模が前職より現職の方がはるかに大きく、

結果的に自分が使える予算規模も大きくなりました。

 

優秀な転職エージェントであれば、

応募する会社の研究費の規模や社内の設備などについても情報を持っています。

私も実際に、転職エージェントから情報を得ていました。

 

他社の研究規模や設備の状況について情報を集めるという目的だけでも、

転職エージェントは役に立つことがあると思います。

 

今回の転職で私は、主に以下の2つを併用しました。

 

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

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大学院卒の強みを生かした転職に特化)

それぞれ用途が違うので、

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転職を希望している方もしていない方も、

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【働き方改革?】研究職にフレックスタイム拡大中:研究職に聞きました

皆様の会社では、フレックスタイム制度は導入されていますか?

フレックスタイム制について、厚生労働省の資料には

1か月以内の一定期間(清算期間)における総労働時間をあらかじめ定めておき、労働者はその枠内で各日の始業及び終業の時刻を自主的に決定し働く制度

と書かれています。

目的についてもこの資料の中で言及されており

労働者がその生活と業務の調和を図りながら、効率的に働くことができ、労働時間を短縮しようとするものです。

と書かれています。

正確な内容は、以下の厚生労働省のリンクをご覧ください。

https://www.mhlw.go.jp/www2/topics/seido/kijunkyoku/flextime/index.htm

 

フレックスタイム制度が導入されると、労働者は

通勤ラッシュを回避した時間差出勤早めに退社して平日に通院する

といったことが可能になります。

生活の自由度や柔軟性を高めてくれる素晴らしい制度です。

せっかくなら、この制度を導入してくれている会社で働きたいですよね?

 

一方で、この制度はすべての企業で導入されているわけではありません。

交代勤務を導入している工場では導入できませんし、

特定の時間に業務が発生する人にも適用できません。

導入できる業界、業務内容には制限があるようです。

 

とはいえ、導入してくれていることに越したことはありません。

このブログでは研究職の働き方に関する記事を書いていますが、

企業の研究所では、フレックスタイム制度は導入されているのでしょうか?

 

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

この質問をしてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

今回は、フレックスタイム制度が導入されているかだけでなく、

労働時間のコアタイムがあるか、業務時間中の「中抜け」も許可されているか、など

労働時間の自由度に関するアンケートを取りました。

 

多くの方から投票していただき、

研究職の働き方の自由度について知ることができました。

 

そこで今回は、

研究職もフレックスタイム制度を使える?研究職の皆様に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

 

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職もフレックスタイム制度を使える?

フレックスタイム制度はある?

早速、「企業の研究職の皆様、所属する事業所にフレックスタイム制度はありますか?

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

今回答えてくれた人の約7割の事業所では、フレックスタイム制度が導入されているようです。

研究職が働く多くの事業所では、

自由な働き方を後押しするフレックスタイム制度が利用できそうです。

コアタイムの有無

フレックスタイム制度が多くの会社で導入されている一方で、

その自由を制限するルールもあります。

その一つが、「コアタイム」の有無です。

 

コアタイムとは「勤務しなくてはいけない時間帯」のことであり、

フレックスタイムと併用されていることも多く見られます。

併用されると

フレックスタイムだから始業時間と終業時間は自由だけど、10時~14時は絶対働いてね

というような状況が発生します。

自由を推奨しているのか、制限しているのか、よくわからない状況になりますね。

 

研究職の皆様に、「コアタイム」の有無についてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

およそ半々という結果になりました。

およそ半数は、フレックスタイム制度とコアタイムが併用されているようです。

フレックスタイムが全くないよりはいいかもしれませんが、

完全な自由を与えてくれる会社ばかりではないようですね。

勤務中の「中抜け」が許可されているか

最後に、「勤務時間中の私用中抜け」についても聞いてみました。

フレックスタイム制度の中でも「中抜け」を利用できると、以下のようなことが可能になります。

 

・朝から働き、夕方に子供が帰ってきたら一緒に過ごし、子供が寝た8時半から仕事をする。

・13時から30分程度仮眠をとる。

・朝から働き、11時から13時まで通院で外出し、終了後業務に戻る。

 

このように、「中抜け」は非常に自由度を高めてくれる制度です。

もちろん、抜けている時間については、労働時間から控除することになります。

 

さて、この「中抜け」を許可してくれている会社はどのくらいあるでしょうか?

結果はこちら↓

60%近くの方が認められているようです。これは正直、私の予想よりかなり多かったです。

研究職の多くの方が、コアタイムのないフレックス制度の中で、

しかも中抜けを許可されているという、非常に自由度の高い働きかたを実現できているようですね!

まとめ

・約70%の会社で、フレックスタイム制度が導入されている。

・約半数の会社は、コアタイムを設定していない。

・半数以上の会社で、業務中の中抜けを許可している。

 

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの会社がフレックスタイム、コアタイムなし、中抜けOKという

かなり自由度の高い勤務ルールを設定してくれているようです。

 

私も前職はあまり自由度は高くありませんでしたが、

2023年の転職により、上記3つの制度が整っている会社へ移ることができました。

実際、働く自由度はかなり高くなりました。

 

皆様の中で

・フレックスタイム制度もなく、中抜けの制度もない。

・コアタイムがきっちり決まっていて、病院へは土曜しか行けない。

このような状況の方はいらっしゃいませんか?

 

この3つのうち1つが付与されるだけでも、

働き方の自由度は大きく改善し、プライベートにも多くのメリットがもたらされます。

もし、働き方の自由度を改善したい方は、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました!

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント 

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大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

 

それぞれ用途が違うので、

両方に登録して、できるだけ早く話を聞いてみることをお勧めします!

登録と求人紹介はすべて無料です!

 

転職を希望している方もしていない方も、

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/



研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい?研究職に聞きました

皆様は、有給休暇を十分にかつ自分の希望通りに取得できているでしょうか。

せっかく与えられている権利ですし、自分の希望通りに取得したいところですよね。

 

厚生労働省からも、以下のように有給休暇の取得が推奨されています。

https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/newpage_00289.html

毎年付与される全日数を消化するのが理想的ですが、

それが難しくても、

年5日」という厚生労働省が定める最低ラインは取得したいところです。

 

一般的に、企業研究職は働き方の融通が利きやすく、休暇が取りやすいといわれています。

しかし、会社が異なると有給休暇の取得状況は違うかもしれません。

他社がどのような状況か、気になりませんか?

 

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

有給休暇取得に関する情報を集めてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

今回は、研究職の皆様を対象にアンケートを取り、

有給休暇の取得状況

・有給休暇を自分の希望通りに取得できるか

・2023年と2024年のゴールデンウイークは大型連休を作ることができたか

について、調査しました。

 

多くの方から投票していただき、

研究職の有給休暇事情を知ることができました。

 

今回は、

研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい?研究職に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

 

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい?研究職に聞きました

有給休暇は毎年どのくらい使える?

まずは、「与えられた有給休暇日数のうち何割程度消化できているか」について聞き取りました。

結果はこちら↓

何と、約40%の人が8割以上を消化できている!とのこと。

えっ、すごい!みんなそんなに有休とれるの?」

正直そう思ってしまいました。研究職、魅力的ですね!

 

また、約5割を取得できる人も含めると、

80%近い人が5割以上の有給休暇を取得できていることが明らかになりました。

 

なぜ研究職は有給休暇をしっかり取れる傾向があるのか?

ここからは私の経験に基づく想像です。

 

研究職という職種は、他の職種と比べると

業務において「お客様」とつながることがあまり多くありません。

そのため、お客様の都合に振り回されることが少なく

自分で計画したスケジュールで業務を遂行しやすいという特徴があります。

そして、自分で業務予定を決められるため、

有給休暇の取得予定も立てやすくなります。

 

このように、

研究員自身で業務日程を決められるという業務上の特徴が、

高い取得率につながっているのではと私は考えています。

有給休暇の日は自由に決められるか

次に、有給休暇の日程を自分で自由に決められるか?について聞きました。

「そんなの当たり前でしょ!」と思う方もいるかもしれません。

しかし、現実そうでない事業所は存在します。

 

業務によっては、毎日一定の人数がその事業所に出勤している必要があります。

その場合、個人が勝手に日程を決めて休んだ時、たまたま多くの人が休んでしまい、

人手不足になってしまうという状況が発生しかねません。

 

そのような事業所では、

上長などが日程やローテーションを決めて、従業員に有給休暇を消化させていることもあります。

 

一方で、研究職は比較的個人で進める仕事が多く、自分の業務スケジュールも自由に決めやすい傾向があります。 

ただ、実際に有給休暇の日程を自由に決められるのか、

調べたことはありませんでした。

 

そこで、

有給休暇は自分である程度自由に日程を決めて取得できますか?

というアンケートを実施しました。

結果はこちら↓

何とほぼ全員が「できる!」と回答しました。

いや~ここまで高い割合とは思いませんでした。

 

先ほども書いた通り、

他の職種と比べて研究職は業務スケジュールを立てやすい傾向があります。

その傾向が、

有給休暇を自由に取得できるという状況につながっているのかもしれません。

2023年のゴールデンウイークの休暇予定は?

次に、

この記事を書いている2023年5月のゴールデンウィークの休暇予定を聞きました。

この年は、

5/1,2の2日間を休むと、連続9日間の連休を作ることができました。

https://www.klook.com/ja/blog/when-is-golden-week/

有給休暇を自由に使える人の多くは、

5/1,2に有給休暇を設定した可能性が高いと思われます。

 

そこで、企業の研究職の皆様に、

2023年5月のGWの連休は

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

この結果を見る限り、

半数以上の人が9連休以上を実現していますね。

有給休暇を使用して大型連休を作ったと想像されます。

研究職の多くの方が、自由に有給休暇を利用できているからこのような結果になったのでしょう。

[追加情報]2024年のゴールデンウイークの休暇予定は?

研究職はゴールデンウィークに長期休暇が取りやすいのか?

2024年5月において、再度アンケートを取りました。

この年は、

4/30, 5/1,2の2日間を休むと、連続10日間の連休を作ることができました。

 

結果はこちら↓

この結果を見る限り、半数以上の人が10連休以上を実現しています。

企業研究職は長期休暇を取りやすい」という点については、ある程度再現性がありそうですね。

まとめ

・約40%の研究員が、有給休暇の約8割以上を消化できている。

・9割以上の方が、自分の希望通りの日程で有給休暇を設定できている。

・GWは大型連休を取りやすく、再現性もありそう。

 

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの方が有給休暇を自由にかつ十分に取得できていることが分かりました。

 

研究職という職種へ移ることで、

有給休暇を自由に取得できる環境が得られるかもしれません。

現在有給休暇をあまり取得できていない、自分の都合で決められない方がいましたら、

研究職への異動や、会社を変えることを考えてみてもいいかもしれません。

 

もし、少しでも他社の状況を知りたいと思った方がいましたら、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、

2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました!

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15



研究職は土日休み?残業少ない?研究職の皆様に聞きました

みなさま、残業時間は多いですか?土日祝の出勤は多いですか?

多い方も少ない方もいらっしゃると思います。

皆様の同僚も同じような状況かもしれません。

 

しかし、他の会社の社員も同じような状況か、聞いてみたことはありますか?

同じ研究職でも会社によって残業や休日出勤の状況が違う可能性もありますよね。

 

同じ研究職でも、会社が違うと残業時間が違うのでは?」 

うちの会社は労働時間や出勤日数の負担が大きすぎる気がする

これらの質問は実際に誰かに聞いてみないと、自分の状況が普通なのか把握できません。

 

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、この質問をしてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

ぜひフォローをお願いします!

実際に残業時間や土日祝の出勤についてもアンケートを取ってみたところ、結構多くの方から投票していただき、研究職のスタンダードを把握することができました。

 

そこで今回は、

研究職の残業時間・土日出勤は?研究職の皆様に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職の残業時間・土日出勤は?

研究職の残業時間は?

早速、ツイッターで聞きました。

企業の研究職の皆様、1か月の残業時間は平均何時間くらいですか?

ストレートな質問に対して、多くの方が答えてくれました。

結果は、こちら↓

結構、散らばってますね…

とはいえ、多くの人が1か月あたり30時間以内のは収まっているようです。

10時間未満の人も一定数いらっしゃいますね。

 

時間外労働(いわゆる残業)は上限が決められており、月45時間、年間360時間以内に収めることが法律で定められています。

https://hatarakikatakaikaku.mhlw.go.jp/overtime.html

年間360時間なので、1か月あたりの平均を30時間に納めなくてはいけません。

 

今回の回答を見ると、多くの方が平均30時間以内と答えており、研究職は残業が著しく多い職種ではない、と想像されます。

残業時間を含む勤務時間は、どのように記録されている?

先ほどの残業時間の回答を見て、こう思った方はいませんか?

残業時間を正確に記録しないように、会社から指示されている人もいそう

サービス残業たくさんしている人もいるのでは?

たしかに、その可能性は否めません。

 

しかし近年、労働時間を正確に記録するツールが、各企業に導入されてきています。

PCのログイン時間で、その人の勤務時間を測定する。

・会社の建物に入出する際にICカードが必要で、その記録時間を労働時間とみなす。

こんな感じの取り組みが広がっているようです。

 

上記のような仕組みを導入している会社では、

少なくともサービス残業が常態化しにくい仕組みになっているのでは?と想像されます。

 

そこで、

自身の業務時間が自動で管理される仕組みは導入されていますか?

というアンケートをとってみました。

 

その結果が、こちら↓

約7割の会社ではこの仕組みが導入されているようです。結構多いですね。

多くの会社では社員の労働時間をある程度正確に管理し、サービス残業が発生しにくい労働環境が作られつつあるようです。

 

以上のことから、研究職の残業時間については今回のアンケートの数値をある程度参考にしてもよさそうですね。

土日祝の出勤は?

最後に、平日の勤務状況だけでなく、土日祝の勤務についても聞いてみました。

結果は、こちら↓

ほとんどないそうです! アカデミアの方、びっくりするかもしれません!

実際、研究職として私も約10年働いてきましたが、土日祝の出勤は数えるくらいしかありませんでしたし、同僚も同じでした。

 

この結果を見ると、研究職は土日祝は休みを安定して確保できる可能性が高い職種のようです。

土日祝の休みは最低限確保したい理系学生の皆様、土日祝の出勤が常態化している理系社会人の皆様、

研究職のキャリアはいかがですか?

まとめ

・残業時間は人によってばらばらだが、ほとんどの人は月30時間に収まっている。

・勤務時間管理がPCログイン時間やICカードで記録されており、サービス残業は少なそう。

・土日祝の出勤はほとんどなく、週2日休める人がほとんど

 

皆様の中に、以下のような方はいませんか?

・残業時間が常態化している。

・土日祝の出勤がかなり多い。

 

今回の結果を見ると、上記に当てはまる方は少数派のようで、残業時間は正規の範囲、土日祝は休めるのが、研究職のスタンダードのようです。

 

自身の労働時間などに不満を感じられている方は、会社を変えてみたら自由度の高い働き方を得られるかもしれません。

 

今回の結果で、他社の状況が気になった方は、一度転職エージェントから情報を集めてみることをお勧めします。

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研究職はリモートワークできる?研究職に聞きました。

新型コロナ拡大以降、リモートワークや在宅勤務の制度が多くの会社で取り入れられました。

しかし、「うちの会社にはそんな制度ないよ~」という声も耳にします。

 

また、研究職の方に注目して考えてみると、

実験・作業がメインだから、制度があっても出社しないといけないんだよ

というコメントも、ツイッターなどでは散見されます。

 

どのくらいの会社でリモートワークや在宅勤務の制度が導入されているのか、

自由に利用できる会社はどのくらいあるのか、

研究職はどのくらいの頻度で利用しているのか、

個人的にとても気になっていました。

 

そんな中、とあるきっかけで

そういうことは、ツイッターで聞いてみればいいじゃないか?

というコメントをいただき、

2023年4月より研究職の働き方に関するアンケートを始めました。

(現在も続けていますので、ぜひフォローをお願いします!

その中で、リモートワークや在宅勤務の制度についてもアンケートを取り、

なかなか面白い結果を得ることができました。

 

そこで今回は、

研究職はリモートワークする?研究職の皆様に聞きました

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

 

自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

今の会社より良い環境がありそうなら、

転職エージェントから情報を集めてみるのもよいかもしれません!

研究職はリモートワークする?研究職の皆様に聞きました

リモートワーク制度/在宅勤務制度はあるか

まずは、「そもそもリモートワークや在宅勤務の制度はあるか?

というところから聞いてみました。

 

ここでいう「リモートワーク」と「在宅勤務」は、以下のように区別しています。

リモートワーク:勤務場所を問わず、どこで仕事をしてもよい

在宅勤務:自宅での勤務のみ認められている。

 

それでは、ツイッターアンケートの結果はこちら!↓

約40%ではリモートワークが、約35%では在宅勤務が認められている

という結果が得られました。

裏を返すと、約2割の会社では認められていないんですね…

 

使用回数などに制限があるか

多くの会社でリモートワークや在宅勤務が認められているようですが、

実際に自由に使用できるのでしょうか?

 

例えば、1か月あたりX回まで、繁忙期はダメ、など、

利用には何らかの制限がある会社もありそうです。

 

そこで、「時期、回数、時間などに制限があるか?」というアンケートを取りました。

 

結果はこちら↓

約半数の人は自由に利用できると回答しました。

 

リモートワークや在宅勤務を自由にできることは、

自分のプライベートも含めて時間の使い方の自由度がとても高まります。

制度がない、もしくは利用に制限がある方には、

とてもうらやましく感じられるかもしれません。 

誰かの承認が必要か

リモートワークや在宅勤務の制度があるのであれば、

自分の業務状況に合わせて自由に使えるほうが望ましいですね。

 

一方で、事前に上司などの承認が必要などの制約があると、

上司が認めてくれない」「承認依頼がめんどくさい」など、

使用するためのハードルが上がってしまい、使いづらいですね。

 

そこで、「リモートワークや在宅勤務をする際、事前に申請や承認は必要ですか?

という質問をツイッターでしてみました。

結果はこちら↓

3割程度は必要と回答した一方で、

約7割は事前承認なく利用できるルールで運用されていることが分かりました。

 

せっかく導入されているリモートワークや在宅勤務の制度ですし、

使いたいときに使える状況であることは非常にありがたいですね。

どのくらいの頻度で使っているか

リモートワークや在宅勤務の制度が整っていたとしても、

実験や作業を主な業務をしている方は、出社中心の働き方になるでしょう。

 

受け持っている仕事によって、リモートワークの実施状況には個人差がありそうです。

そこで、「リモートワークや在宅勤務を、実際にどのくらいの頻度で使用しているか?

を聞いてみました。

結果はこちら

結果を見ると、

研究職の多くは、リモートワークをほとんど使わない

というのが実情のようです。

やはり、実験・作業を伴う仕事が多く、出勤が必要な方が多いのでしょうか? 

 

一方で、週1~2回を使用している方も約4割いました。

「実験の日が週3回、事務作業の日が週2回」

のような使い方が想像できますね。

 

実験・作業の日と事務作業の日をしっかり分けることで、

研究職でもリモートワークを取り入れることは可能なのかもしれません。

 

まとめ

・約7割の会社でリモートワークor在宅勤務の制度がありそう。

・利用に制限がついている会社も存在する。

・事前に上司の承認などがなくても使える会社も多い。

・研究職の約半数はリモートワークや在宅勤務をほとんど使わないが、週2回使う人もいる。

 

もし、現在かなり自由度の低い働き方をしている方は、

会社を変えてみたら自由度の高い働き方を得られるかもしれません。

 

例えば、

実験をする時だけ出社し、週1回事務作業を自宅で実施する。

といったことも可能になるでしょう。

 

今回の結果で他社の状況も気になった方は、

一度転職エージェントから情報を集めてみることをお勧めします。

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転職活動がバレないために私が守ったこと:研究職の転職体験談

転職活動 バレる」「転職活動 バレない 方法

転職活動に関するネット記事を調べていると、

上記のワードをよく見かけます。

 

実際、転職活動が現職の同僚にバレてしまうことは、

その後の転職活動や現職での立場に悪影響を及ぼす可能性があります。

 

転職活動中であることは、現職の人にバレないように気を付ける

というのは、転職活動者の鉄則だと私は考えています。

 

現職の同僚にバレないようにするために、

転職活動中、私は自らにいくつかの約束をして、

それを絶対に守るようにしていました。

 

また、昨今Web会議ツールの利用拡大に伴い転職活動が非常に進めやすくなっており、

この流れも、現職の同僚にバレにくくすることを後押ししてくれています。

 

そこで今回は、

転職活動が現職の人にバレないために、私が守ったこと、行った工夫

というタイトルで記事を書いていきます。

これらを守れば、同僚にバレるリスクは大幅に下がるでしょう!

 

転職活動が現職の人にバレないために、私が守ったこと、行った工夫

転職活動の話を、自宅以外で絶対に口にしない

最初に、絶対守るべきものをお話しします。

自宅以外で、転職活動の話を絶対に口にしない

すべてを差し置いてこれが一番大事です。

 

いつどこで誰が聞いているか分かりません。

信頼できる家族以外に、転職活動をしていることは話さないほうが良いでしょう。

 

リクルートエージェントのサイトで

転職活動がバレる原因は?」という記事がありますが、

この中にも「ぽろっと同僚に話してしまって」という記載があります。

 

意外とやってしまいがちのようです…

 

転職活動に関するメールや電話には、業務中は絶対に対応しない

これも鉄則です。

転職活動に関するメールや電話には、業務中に絶対対応しないようにしましょう。

 

先ほども述べましたが、いつ誰がどこであなたの行動を見ているか分かりません。

業務時間に隙を見せないことが、バレないための大きな秘訣です。

 

転職エージェントからの電話にも注意が必要です。

こちらの業務時間中に、平気で電話をかけてくる転職エージェントもいます。

実際に私もそのようなことがありました。

 

この電話に迂闊に出てしまうと、その内容を近くにいる同僚に聞かれる可能性があります。

基本的に、「業務時間中にメールや電話への対応をしない」ようにしましょう!

 

転職面接や転職エージェントとの面談は、できるだけリモートで行う 

2020年のコロナ以降、Web会議ツールの使用が大きく拡大しました。

この変化は転職活動にとても大きな恩恵をもたらしています。

面接や面談を、リモートで行えるようになった」という点です。

 

リモート面接ができるようになり、

転職活動のために外出・遠出をしなくてはならない場面が大きく減少しました。

 

業務時間中の私用外出や休暇を伴う遠出が急に増加すると、

それを見た同僚たちが不審に思う可能性が十分にあります。

 

リクルートエージェントの記事でも

「休みや早退、遅刻が増えた」という理由でバレたというコメントがあるように、

私用外出や休暇が増えるというのが、実際にバレる理由ランキングの上位のようです。

 

リモート面接、リモート面談を増やすことで、私用外出や休暇を減らし、

同僚から不審に思われるリスクを下げることができます。

 

必要がない限り、転職面接や転職エージェントとの面談は

Web会議ツールを使用してリモートで行うようにしましょう。

 

転職活動に伴う有給休暇取得を減らし、現職への影響を減らす

リモート面接を増やして私用外出や遠出を減らすことができれば、

転職活動に伴う現職への影響も小さくすることができます。

 

私用外出や遠出の増加は、同僚の不審を買うだけでなく、

仕事に悪影響が出る可能性があります。

 

不在が増え、さらに仕事にも悪影響を及ぼしている状況では、

最近お前は何をやっているだ?

と思われてもおかしくありませんね。

 

しかし、リモート面接の利用で外出や休暇を減らすことができれば、

その分現職の通常業務に充てられる時間が増えます。

人によっては、普段と変わらない業務時間を確保できると思います。

 

リモート面接・面談を増やして外出や休暇を減らし、

これまで通り業務時間を確保してしっかり働くことができていれば、

「まさか裏で転職活動をしているなんて」

と後々言われるくらいに、バレるリスクは大きく下がるはずです。

 

実際私も、リモート面接のおかげでこれまでと同じように業務ができていました。

このことは、バレなかった理由の一つであると考えています。

 

現職の仕事を今までと同じように堅実に行う

案外忘れがちですが、これもとても大切です。

現職の仕事には、これまで通り堅実に取り組みましょう!

これが、バレるリスクを大きく下げられる要因になるはずです。

 

結局のところ、転職活動が現職の同僚にバレるかどうかには

相手から不審に思われているか」という点が大きく影響します。

(現行犯で見つかってしまう場合は、この限りではありませんが…)

 

そのため、現職にこれまで通りに取り組むことで、

同僚から不審の目で見られないようにすることがとても大切です。

 

実際私は、

転職活動中も、通常業務はこれまで通り確実にやる!

と心に誓い、通常業務と転職活動の両方をこなしていました。

 

リモート面接で不必要に外出したり休暇をとったりせず、

今まで通りの業務時間で堅実に仕事をこなす。

これができれば、会社の同僚から不審に思われるリスクはほとんどないと私は思います。

 

まとめ

今回は、

「転職活動が現職の人にバレないようにするために、私が行った工夫」

という内容で、私が行った工夫をまとめました。

 

・転職活動の話を、自宅以外で絶対に口にしない

・転職活動に関するメールや電話には、業務中は絶対に対応しない

・転職面接や転職エージェントとの面談は、できるだけリモートで行う 

・転職活動に伴う有給休暇取得を減らし、現職への影響を減らす

・現職の仕事を今までと同じように堅実に行う

 

新型コロナ蔓延に伴い、リモート面接を活用する機会が転職活動でかなり多くなりました。

そのおかげで、転職面接やエージェントとの面談が自宅でWebツールで行えるようになり、

転職活動に必要となる時間が大幅に削減されました。

 

これにより、現職への影響を小さくすることができ、

結果として現職の人たちにバレにくくなったのかもしれません。

 

ただし、バレないために大事なのは、

今までと同じように業務に励むこと」と「自ら口に出さないこと

です。

 

この点を守れば、現職の人に転職活動中であることがバレるリスクは、かなり下がるでしょう。

 

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今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

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食品会社の研究職で、学生時代と同じ研究はできるのか?

研究職の就職活動でよく聞く話題の一つに、

学生時代の研究は、企業へ就職しても活かされるのか

というものがあります。

 

確かに、大学・大学院と続けてきた研究や関連スキルには一定の自身があるでしょうし、

可能ならその近い領域の仕事を企業へ行っても行いたいと考えることもあるでしょう。

 

一方で、企業には得意とする研究領域があり、

企業の内容が学生自身の専門性と合致していないことがほとんどでしょう。

 

一方で、入社後に大学時代の専門性が活きる研究テーマを与えられ、

その領域での研究を継続している人がいることも事実です。

 

専門性が活きる研究を担当できる人とそうでない人は、何か違いがあるのか、

もし専門性が活きない研究を担当できない可能性が高いなら、

就職活動ではどのようなスキルや価値観が評価されているのか、

この辺りについて疑問に思ったことはないでしょうか。

 

この記事では、まず

大学時代と同じ分野の研究を、食品会社の研究職で担当することはできるのか?

というテーマで、食品会社研究職の著者の視点から書いていきます。その後、

企業と専門性が合致していない学生は、どのようなスキルを身につけるのがよいか

についても書いていきます。

 

ほとんどの人は、大学の研究内容とは異なる研究を行っている

結論としては

大学時代の研究と近い研究を担当する人は、非常に少ない

となると思います。

 

理由としては、以下のようなことが挙げられます。

・大学時代の研究内容が、就職先の企業でも行われている確率が低い

・食品会社は実用化研究が多く、大学のような基礎研究を担当させてもらえる人数が少ない

 

そもそも、大学と企業では研究に対するスタンスが異なることが多いです。

企業ではどちらかというと、モノづくりや仕組みづくりなど、

実用化やビジネスにつながる研究に重点が置かれることが多いです。

 

そのため、学生時代の研究と企業で行っている研究がピッタリマッチする確率は高くありません。

 

そして入社して研究職に配属された後も、

新入社員の配属や研究テーマの割り当ては会社の事情で決められることが多く、

学生時代の経験がピッタリはまる研究が回ってこない可能性が高いです。

 

そのため、食品会社の研究職を希望されている方は、

学生時代とは異なる研究を担当する可能性が非常に高い

と考えていただいた方がよいと思います。

 

企業が求める専門性と合致した一部の人は、大学時代と近い研究を担当することもある

一方で最近一部の企業では、特定の専門領域で活躍している学生(主に博士)を

ピンポイントで採用しているようです。

 

私の経験や、現在の食品会社の求人情報をいくつか眺めた限りでは、

①企業が注力している特定の研究領域を学生時代に行っていて、業績がすごい学生

②データサイエンスを学んでいた学生

などが、ピンポイントで採用される可能性があります。

この場合、学生時代の経験が直接活きる研究を担当できる可能性があります。

 

しかし、このピンポイントの採用は、

企業が求めるスキルを持った学生が、偶然応募してきた(もしくはスカウティング)時に成立します。

 

そのため、学生時代の研究領域で企業でも活躍したい学生ができることは、

その研究領域での採用を行っている企業へ応募すること

くらいしかありません。

 

しかし先述の通り、大学の基礎研究がそのまま企業で活かせる確率は少なく、

ましてやその研究領域で求人が出る確率は、非常に低いです。

大学院の研究室へ届いた企業からのスカウトの中身が

学生自身の専門性と合致していた時くらいでしょう。

 

以上のことから、「学生時代の専門性が活きる研究を企業で担当できる人は、ほんの一握り

と考えてよいと思います。

 

学生時代とは異なる研究でも活躍できる人になるために必要なこと

「自分は上記の研究分野ではないな…」と感じだ方、安心してください。

大学での研究内容が企業の研究分野と完全に一致している学生は、ほとんどいません!

 

そのため、就職活動で採用枠を争う学生たちの多くは、

「自分の研究分野と企業の研究領域が合致していない」

状態で就職活動に挑んでいます。

 

そのような学生たちが応募してくる中で、

採用する企業はどのような視点で研究職の採用を考えているか想像してみましょう。

 

結論、「入社後に当社の研究職として活躍してくれそうか」を見ています。

 

少し分解すると、以下のような能力が挙げられます

・研究における基本的な考え方(研究の組み立て、実験的思考、など)ができる

・自分の研究について、分かりやすい言葉で相手に説明できる、質疑応答ができる

・文章が書ける、分かりやすい資料が作れる

・一般的な情報収集力がある

・学生自身の研究に対する考え方が、応募している企業の考え方と一致している

 

上記の能力を応募書類や面接などを通して評価し、

この学生ならこの会社の研究でも活躍してくれそう」と感じられた学生が

選考を進んでいき内定に近づいていきます。

 

そのため、食品会社の研究職で内定を得たい方は、

上で記載された能力を身に着け、それが伝わるような応募書類を作り、面接でアピールする

ことが求められます。

 

そして、企業が掲げている研究に対する価値観・考え方をOBOGなどから聞き出し、

自身の応募書類や面接での想定問答に反映さえておくとよいでしょう。

 

食品会社の研究で活かされた、学生時代に身に着けた経験・スキル

食品会社で研究職を5年以上担当してきた私の経験ですが、

大学・大学院生時代に身に着けた以下のスキルは、実際に企業の研究でも活きていると思います。

 

論文や情報検索ツールを使用した情報収集力

論文を読むことは企業で研究をする上でも不可欠です。

特に、学生時代とは異なる研究領域を担当する場合、

最初は文献を読んで研究領域の概要を理解することから始まります。

学生時代に身に着けた論文を読むスキル・習慣は、企業においても活かされます。

 

また、最近はChatGPTなどのAIツールを使うことで,

知りたい情報に簡単にアクセスできるようになってきました。

最新のAIツールをうまく取り入れることで、情報収集の効率が格段に上がるはずです。

 

HPLC、GCなどの分析機器を使った経験

食品会社では、製品に含まれる栄養成分や機能性成分の分析を行っていることが多いです。

この場面では、HPLCやGCなどの分析機器を使用します。 

 

研究職としての配属先として

分析機器を使用する部署が含まれている可能性があり、

その場合は学生時代のHPLCやGCの使用経験が活きてくる可能性があります。

 

私は学生時代に様々な種類の分析機器を使用しており、

この経験が企業での最初の配属先で非常に役立ちました。

 

パワポなどの発表資料作成スキル

必ずしも良いという内容ではありませんが、

企業に入ると他人や他部署へ何かを説明する機会が非常に多いです。

その際、見やすい発表資料を作れるスキルが活きてきます。

 

学生時代、研究室内・学会・審査会などで発表資料を作る機会が非常に多くあります。

発表資料は作成者の個性がかなり強く出ており、

見やすい資料とそうでない資料がはっきり分かれていると思います。

そのくらい、発表資料作成スキルには個人差があります。

 

見やすい発表資料を作れるスキルがあることによって、

他部署へ分かりやすい説明ができる人という評価を得られ、

仕事上のコミュニケーションがより進めやすくなります。

 

就職活動の際に研究概要などを紹介する際には、

ぜひ見やすい資料を提示して相手に気持ちよく資料を見てもらうことで、

研究に関する質疑応答の質が上がり、結果として高い評価や内定が得られる可能性が高まるはずです。

 

まとめ

今回は、

大学時代と同じ分野の研究を、食品会社の研究職で担当することはできるのか?

というテーマから始まり、

企業と専門性が合致していない学生は、どのようなスキルを身につけるのがよいか

についても、私の経験をもとにまとめました。

 

・ほとんどの人は、大学の研究内容とは異なる研究を行っている

・企業が求める専門性と合致した一部の人は、大学時代と近い研究を担当することもある

・学生時代とは異なる研究でも活躍するためには、「入社後に当社の研究職として活躍してくれそう」と評価してもらえるスキルを身に着け、それを就職活動でアピールする必要がある。

・食品会社に勤めた著者の経験では、学生時代に身に着けた情報収集力、分析機器のスキル、発表資料作成スキル、などは企業でも活かすことができる。

 

大学時代の研究とほぼ同じことを、食品会社で実施できる可能性はあまり高くありません。

そのため、就職活動では専門性以外のところで勝負すること多く、その際の企業側の評価軸は

入社後に当社の研究職として活躍してくれそう」という点になります。

 

上記にまとめた考え方を参考に、評価につながるスキルを身に着けて

この人は、この会社で研究職として活躍してくれそうだ」と思われる人材を目指すことが、

就職活動で希望する会社に進める確率を高める方法かもしれません。

 

大学院生&理系学生の強みを生かした就職活動

研究職に進みたい理系学生に向けた情報を提供しているサイトやサービスを

うまく活用しましょう。

 

大学院生&理系学生に特化した就活サイトとして、

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転職先を現職の人事や同僚へ言わない方が良い理由:研究職の転職体験談

転職が決まり社内の関係者へ報告する時、必ず聞かれるのが

転職先はどちらですか?」という質問です。

ほぼ全員に聞かれたと思います。

 

そして私は毎回、

申し訳ございませんが、赴任するまで転職先はお伝えできません。」

という一貫した回答をしていました。

 

この「転職先を現職の人に伝えるか」については、一人一人結構考え方が違うように思いますし、

考え方はみんな違って構わない、と私も思っています。

 

一方で、「伝えない」という対応をしたのには、私の中で明確な理由がありました。

 

そこで今回は、

転職先を現職の人へ伝えるか?

について、私の考えを簡単にまとめてみました。

 

「転職先を現職の人へ言わない」実行した私の考え:研究職の転職体験談

情報が、社内・社外にどのように広がっていくか分からず、リスクが高い 

そもそも転職・退職の情報は、様々な情報の中でも機密度が最も高いものです。

そのため、誰かに伝える際には、その伝え方には細心の注意を払う必要があります。

 

少し伝わり方が悪く

「あいつは、現職に対してよくない発言をした」のような誤解を生んでしまうと、

円満な退職ができなくなってしまう可能性も出てきます。

転職・退職に関する情報は、最低限の内容を適切な方法で伝えることが大切です。

 

一方で、転職・退職に関する情報は噂のネタとして持ってこいです。

あっという間に広がりますし、その伝言ゲームを通してどんどん中身が変化していきます。

そして、退職者本人が話していない内容が盛り込まれた噂話が完成し

場合によっては、誰かを不快にする内容になっている可能性もあります。 

 

しかし残念ながら、他人の伝言ゲームを自分がコントロールすることはできません

そして、その伝言ゲームの悪影響を小さくする方法は

転職について、最低限の情報しか他人に話さないこと

しかありません。

 

転職について不必要に多くのことを話さないことは、

結果的に自分を守ることにつながると私は考えています。

 

転職先に、自分についての誤った情報が流れるリスクを減らす

自分の転職に関して真実でない噂話が社内で出来上がるリスクがあると話しましたが、

これが、社外や自分の転職先に漏れてしまったらもっと大変なことになりかねません。

 

世の中、人間関係はどことどこがつながっているのか、全く分かりません。

特に、同業種間の転職の場合、

現職と転職先に共通の知人がいることも珍しくありません。

 

自分が予想もしてなかった人間関係を通して、

自分に関する誤った情報が転職先へ伝わってしまうリスクもあるということです。

 

これを防ぐ方法は、「現職の人に、転職先を伝えないこと」しかありません。

 

実際私の場合、食品会社間の転職ということもあり、

共通の知人がいる可能性が非常に高いです。

そのためリスクが高いと判断し、現職の方には転職先を伝えませんでした。

 

転職先への赴任後に、会社名を現職の方へ伝える予定です

一方で、現職の方へ敬意を欠いた態度をとるつもりはありません。

無事に転職先に赴任した後に、会社名を現職の方へお伝えするつもりです。

 

円満な退社ができていれば、現職と転職先の間でのビジネスを作り上げられる可能性もあります。

自分を守りつつこれまでお世話になった方へ敬意を持った対応をすることで、

現職、転職先、自分の三者いずれも傷を負うことなく次に向かうことができるはずです。

 

まとめ

私が、「転職先を、赴任するまで現職の人へ伝えない理由」は、以下の通りです。

・情報が、社内・社外にどのように広がっていくか分からず、リスクが高い 

・転職先に、自分についての誤った情報が流れるリスクを減らす

・転職先への赴任後に、会社名を現職の方へ伝える予定

 

現職の方への敬意を持ちつつ、自分に関する誤った情報の拡散を防ぎ、

次の転職先へ無事に赴任できるようにすることを考えた結果、

転職先に関する情報は、赴任するまで現職には伝えない

という対応をとることにしました。

 

この考え方の大元は、転職エージェントからこの考え方を推奨していただいたものです。

現職、転職先、自分の三者が良い方向に向かうための対応としては、

この方法が最善なんだろうと私は考えています。

 

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「マネジメント経験」はありますか?研究職転職体験談

今回の転職活動で経験した「困った質問」の一つに、

これまでの業務で、マネジメント経験はありますか?

というものがありました。

 

今回私は30代前半で転職活動を行いました。

一般的に30代前半は会社に10年程度務めている人が多く、

すでに部下や直属の後輩を数人抱えている人も少なくありません。

 

そのような立場の人は、

部下や後輩の業務を管理する「マネジメント」の仕事を、経験し始めているでしょう。

 

一方で私は、これまで直属の部下や後輩を持ったことがありません。

また、これ私の推測ですが、

30代の研究職でマネジメント経験がある方はあまり多くないのではと想像しています。

 

理由としては、

・特に若手の頃の研究業務は、個人で進める仕事が多い。

・チームで進める場合でも、若手は実験作業などを割り当てられることが多い

などが考えられます。

 

実際以前転職エージェントと「マネジメント経験」についてお話しした際にも、

理系で30代前半の場合、マネジメント経験はない人が多いです」という回答をもらっています。

 

しかし、転職活動で聞かれることが想定されている以上、何かしらの回答を用意する必要があります。

そこで、これまでマネジメント経験がなかった私は、

これまでの自分の経験をもとにいろいろ思案し、

「ありません」以外の回答を何とか作り、実際に面接で回答していました。

 

そこで今回は、

「転職活動での「マネジメント経験」に関する質問への対応」

というテーマで、

マネジメント経験がなかった私がとった対応」について、記事を書いていきます。

 

転職活動での「マネジメント経験」に関する質問への対応

マネジメント経験がない場合は、正直に伝える

まず、「あなたはこれまでの業務でマネジメント経験はありますか?

という質問は、

あなたは、部下を管理する役職・立場に立ったことがありますか?

という意図であることが多いです。

 

つまり、マネジメントをする役職に就いたことがあるかを聞いています。

そのため、就いたことがない人は「経験はありません」と答えるしかありません。

 

実際私も、質問に対する最初の回答は「マネジメント経験はありません」

と正直に伝えていました。

 

研究職で「いわゆるマネジメント」を経験している人は、おそらく多くない

マネジメント経験がないことを率直に伝えることによって、

採用面接において不利になるのではと心配になるかもしれません。

 

もし、その質問をする理由が「マネージャー候補を探している」というものであれば、

「ありません」と答えることで、採用からは一歩遠のくかもしれません。

 

一方で、特に30代前半までの方の場合、

マネジメントの経験がなくてもあまり不利にならないだろうと私は考えます。

なぜなら、「同世代のほとんどの人も、マネジメント経験がないから」です。

 

理系の場合、修士・博士卒で24~28歳くらいで就職すると

30代前半になるまで約5~10年間働く計算になります。

一般的に研究は取り組んでから実績がでるまでかなりの年数を要することを考えると、

5~10年はようやく結果が出始める時期にあたります。

 

言い換えると、若手から取り組んできた仕事が少しずつ花開き始めるのが

30代前半あたりであることが多いということです。

 

研究職の多くの人にとって、30代前半までは自身の研究に取り組んできた時期であり、

マネジメントを経験する時期ではありません。

そのため、マネジメント経験がないことに、そこまで引け目を感じる必要はないと私は思います。

これまでの業務の中から、「マネジメント」に近い経験を探してみる

そうはいっても、「マネジメント経験はありません」と面接で答えるだけでは、

何もアピールできず、良くも悪くも評価を得られずに終わってしまいます。

 

私も同じ悩みを持っていたのですが、

この話を転職エージェントにしたときに、一つアイディアをもらいました。

 

それは

これまでの業務で、マネジメントに近い仕事をしたことがないか

を思い出し、この経験をうまく話すことでアピールにつなげる、というものでした。

 

具体的には、

誰かの仕事を管理したり、大人数で行う仕事を主導したりした経験

をマネジメントに近い仕事としてとらえ、この経験を面接で話すということです。

 

たとえば私の場合、以下のようなマネジメントっぽい仕事もしていました。

 

・共同研究の進捗管理:共同研究先の学生の進捗を管理し、研究についてディスカッションをする。

・技術スタッフの業務管理:部署全体の業務がうまく回るように、技術スタッフへ仕事を割り当てる。

・部署横断プロジェクトの進捗管理:自・他部署の進捗をまとめて、方向性を修正する。

 

上記の業務は、管理職のように直接部下を管理するものではありませんが、

仕事の進捗を管理し、今後の進め方や役割分担などを調整する」という意味では、

マネジメントに近い仕事と考えてよいだろうと私は解釈しました。

 

もしマネジメント職としての経験がない方は、

私と同じような見方で、「マネジメントっぽい経験」を探してみると

意外といろいろ思いつくことがあるかもしれません。

 

経験を掘り下げ、「マネジメント」に近いストーリーにまとめて、面接で話す。

マネジメントっぽい経験を思い出すことができたら、

その経験を掘り下げて面接で話せる内容に仕上げていきます。

すべきことは

マネジメントっぽい仕事をしたとき、どのように考え、行動したか」を言語化することです。

 

私の場合、技術スタッフの業務管理を約3年ほどしていました。

この仕事では、「技術スタッフの方に、楽しく働いてもらうこと」を特に重要視し、

具体的には、以下のようなことを常に意識していました。

 

・技術スタッフの働くスタイル(業務体系や家庭の都合、など)をしっかり把握する。

・常に仕事がある状態を保つこと。

・仕事でぎっちり固めるのではなく、ちょっとした作業ができる隙間時間もとれるようにする。

・本人が得意な仕事をできるだけたくさんお願いすること。

・作業内容だけでなく、研究背景・進捗・お願いしている仕事に位置付けを、丁寧に伝える。

 

一つマネジメントっぽい仕事をしていれば、結構いろいろなことを考えていたりするものです。

そしてこの中から特にアピールできそうな部分をピックアップし、

面接でわかりやすく説明できれば、「マネジメントっぽい経験」のアピールは大丈夫でしょう。

 

自身の「マネジメントっぽい経験」を少し掘り下げて考えてみることで、

アピール材料は見つかると思います。

 

その材料ができれば、

マネジメント経験はありませんが、~を管理した経験があります。その中では—を意識し、な結果が得られました

というアピールができるようになるはずです!

まとめ

今回は、「転職活動での「マネジメント経験」に関する質問への対応」

というタイトルで、マネジメント経験がない私がとった対応についてお話ししました。

 

・マネジメント経験がない場合は、正直に伝える

・研究職で「いわゆるマネジメント」を経験している人は、おそらく多くない

・これまでの業務の中から、「マネジメント」に近い経験を探してみる

・経験を掘り下げ、「マネジメント」に近いストーリーにまとめて、面接で話す

 

マネジメント経験がない方が取れる対策は、

マネジメントっぽい経験を探し、掘り下げ、ストーリー立てする」ことです。

 

うまく話すことができれば、面接官から

マネジメント職には就いたことがないけど、近い経験はありそうだ

と理解してもらえる可能性が高くなります。

 

この考え方は、ある転職エージェントの方から教えていただいたものです。

マネジメント経験がないことで悩んでいる方は、一度考えてみてみてください。

 

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転職活動のリモート面接:メリットデメリットを解説:研究職の転職体験談

今回の転職活動は、そのほとんどを2022年の下期に行いました。

そして、今回の転職活動における最大の特徴の一つが、

面接がすべてweb、リモートで行われた。」ことです。

 

コロナウイルスが拡大する前の2019年以前に書かれた転職ブログなどを見ると、

採用面接の多くは、会社が指定した場所に赴いて行われていたようです。

 

このように、コロナ以降web会議ツールが急速に普及したことは、

転職活動の在り方にも大きく影響したようです。

 

今回私がリモートで採用面接を受けた中で、

通常の面接とは全く異なる特徴(メリット・デメリット)をいくつか感じました。

 

そこで今回は、

転職活動のリモート面接:メリットデメリットを解説

という内容で、記事を書いていきます。

 

転職活動のリモート面接:著者の経験をもとにメリットデメリットを解説

メリット

自宅で受けられるため、経済的・時間的な負担が小さい

Web会議ツールを使い、自宅で面接を受けられるメリットは、非常に大きいです。

最大のメリットはやはりこれだと思います。

 

先ほども書いた通り、採用面接は通常、相手先が指定した場所へ赴いて行われます。

 

指定した場所が自分の居住地と近ければまだ負担は少ないですが、

全く異なる地域や、僻地を指定された場合、

移動を考慮すると長期日程になってしまい、時間的にもかなり負担を強いられます。

 

また、飛行機や新幹線での移動や宿泊が必要になると、

移動に伴う経済的な負担もかなり大きくなります。

 

一方で、web面接であれば経済的・時間的負担がほぼゼロになります。

自宅で受ける場合は、5分前にPCの立ち上げなどが終わっていれば、準備完了です。

 

時間的にも経済的負担が小さいことが、リモート面接の最大のメリットだと思います。

 

遠出をする必要がなく、有給休暇の消費が少なくて済む

長期日程の移動が必要な場合、必然的に現職への出勤ができなくなります。

その場合、採用面接を受けるために有給休暇をとる必要が出てくることも多いと思います。

 

通常、有給休暇は文字通り休暇でありプライベートな用事に充てたたいものですし、

退職時に一度に多くの有給休暇を利用して、長期休みを取得したいと考える方も多いと思います。

 

このような貴重な有給休暇、採用面接の移動に使ってしまうのはもったいないように感じませんか?

 

一方でリモート面接では、

「採用面接を受けるために有給休暇を使用する」必要が全くありません。

 

採用面接に伴う有給休暇の消化を少なくし、プライベートや有休消化日数を増やせること

リモート面接のメリットの一つだと思います。

 

現職への影響を小さくでき、現職の人にバレるリスクが下がる

採用面接に伴う移動が少なく、有給休暇を使わなくていいということは、

現在勤めている現職への影響を最小限にできることにもつながります。

 

通常業務の隙間時間や終業後を使用して、採用面接を受けられる可能性があるということです。 

 

これにより、通常業務への影響を少なくできるだけでなく、

あなたが転職活動中であることが、現職の同僚にバレにくくなる

というメリットも得られます。

 

一般的に、転職活動中であることが現職の同僚などにバレることは、リスクをはらんでいます。

 

あなたの上司や同僚の立場に立って考えてみると、

転職活動中の同僚と一緒に仕事をすることに、何かしらの感情を抱いてしまうのではないでしょうか?

 

そのため、現職の同僚にバレないように転職活動をすることは非常に大切です。

 

一方で、転職活動の影響で突然有給休暇や早退が増えてしまうと、

この人、もしかして転職活動中なんじゃないか?

という疑念を持たれてしまう可能性があります。

 

しかし、リモート面接が増えることで、

対面での採用面接と比べて、有給休暇や早退の回数が少なくなり

現職への勤務状態を大きく変えなることなく、転職活動ができるようになります。

 

それによって、現職の人に自身の転職活動がバレるリスクは大きく下がるはずです。

 

面接中に、手元にメモを置いておける

これは面接中の内容ですが、個人的にはこのメリットもかなり大きいと思います。

 

通常の対面面接では、手元にメモなどを置くことは難しいことが多いです。

これにより、以下のことが面接中にできなくなります。

 

・話したいことを記したメモを、面接中に確認する。

・面接官との会話で得た情報を、メモに書き残す。

 

しかし、リモート面接では手元にメモを置いておくことができ、

メモを見ながら話したり、面接中にメモを取ることもできるようになります。

 

面接は事前に相当入念に準備して臨むのですが、

面接本番中に話したいことを忘れてしまったり、表現を誤ってしまう可能性も十分にあります。

話したい内容をメモして手元に置いておくことで、上記のミスを防ぐことができます。

 

また、採用面接の中では、事前に知らなかった情報がたくさん得られることがあります。

ただ面接中は緊張していることも多く、得た情報すべてを記憶しておくことは難しいでしょう。

 

しかしリモート面接では、PCの手前にメモ用紙とペンを置いておくことができるので、

面接中に得た情報を手元のメモに残すことができます。

 

しっかりメモに残すことで、内定後や入社後に向けてこの情報を活かせる場面が出てくるはずです。

 

以上のように、リモート面接中に手元にメモを置いておけることは、

面接時と内定後のどちらにも良い影響がある利点だと、私は思っています。

 

デメリット

面接官の雰囲気がつかみにくい

リモート面接はPCカメラとweb会議ツールを使用して行われます。

そのため、自分だけでなく面接官も顔しか映っておらず、

顔と声色の情報だけで相手の雰囲気を汲み取る必要があります。

 

面接とは人と人とのコミュニケーションですので、

その場がどのような雰囲気で展開されているかは非常に大切です。

しかし、リモート面接では通常の面接と比べると、

面接の雰囲気をリアルに感じにくいという側面はあるように感じます。

 

これはお互いさまではあるのですが、

面接中の相手の雰囲気がつかみにくいということをデメリットに感じる方もいるように思います。

 

面接中にジェスチャーが使いにくい

リモート面接はPCカメラで移っている範囲でしか相手に映像は伝わりません。

そのため、手などを使った動きを交えたコミュニケーションも、画面に映るもののみに限定されます。

 

日常のコミュニケーション、ジェスチャーって結構使っていませんか?

面接もコミュニケーションの一つであり、ジェスチャーを使用したほうが伝わりやすい場面もあります。

 

しかし、相手に伝わるが情報が画面上のものに限定されており、

ジェスチャーを使ったアピールは通常面接と比べると使いにくい、という側面はあると思います。

 

転職先の雰囲気や周辺環境が分からないまま、入社する可能性がある

リモート面接のデメリットで、個人的に一番気になるのはこの点です。

 

通常の採用面接で会社から指定される場所は、その会社の本社や勤務予定地などが多いです。

そのため、現地に赴くことで、社内の雰囲気、設備、周辺環境などの情報を得ることができます。

人によっては、これらの情報が内定受諾の大きな決め手になることおあるでしょう。

 

内定を得た後は、勤務地の近いエリアで生活することになるので、

その周辺環境を自分の目で見ておくことは非常に大切です。

 

一方で、リモート面接だけでは、会社や周辺環境の情報を得ることはできません。

特に、内定を得る前にこれらの情報を得られないことは、

「内定受諾後に勤務地に行ってみたら、家族と一緒に住むのは難しそうなエリアだった」

などのリスクがあります。

 

このリスクを回避するためには、内定受諾後に会社の周辺へ自分で言ってみるのもありでしょう。

しかし、会社の建物に入れるわけではないので、得られる情報は限定的になるでしょう。

 

「会社の雰囲気や周辺環境が分からない」というのは

リモート面接のデメリットかもしれません。

 

まとめ

今回は、

転職活動のリモート面接:著者の経験をもとにメリットデメリットを解説

という内容でまとめました。

 

〇メリット

・自宅で受けられるため、経済的・時間的な負担が小さい

・遠出をする必要がなく、有給休暇の消費が少なくて済む

・現職への影響を小さくでき、現職の人にバレるリスクが下がる

・面接中に、手元にメモを置いておける

 

〇デメリット

・面接官の雰囲気がつかみにくい

・面接中にジェスチャーが使いにくい

・転職先の雰囲気や周辺環境が分からないまま、入社する可能性がある

 

今回私の転職活動は、ほとんどすべてがリモート面接でした。

そして、

リモート面接には確かにデメリットもありますが、

それを上回るはるかに大きいメリットがあると感じました。

 

転職活動の途中からは、

リモート面接を実施してくれる企業を中心に探してもらうよう、

転職エージェントにお願いしたこともありました。

 

リモート面接はかなり増えてきており、

以前と比べて転職活動を進めやすくなっています。

 

少しでも転職活動や他の企業に興味がある方は、

一度転職エージェントや転職サイトから、リモート面接可能な企業を探してみてはいかがでしょうか?

 

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工場勤務経験が研究職の転職活動で活きる:研究職の転職体験談

今回の転職活動を通して、一つ印象に残ったことがあります。

 

それは、

特にメーカーにおいて、工場勤務の経験が結構評価されたこと

です。

 

 

私自身メーカー勤務の社員として、そして製造工場での勤務経験があるイチ研究者として、製造現場を知っていることが研究開発職においても非常に大切であることは、しっかり理解しているつもりです。

 

しかし、研究職としての転職活動においても工場勤務の経験を評価していただけたことは、少し意外でした。

 

もし、工場勤務の経験がある研究職の中で、転職活動を考えている方がいれば、今回の記事はヒントになるかもしれません。

 

今回は、

工場の経験が転職活動でも活きる:研究職の転職体験談

という内容で、記事を書いていきます。

 

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、その中でも、以下の2つを重宝しました。

転職を少しでも考えている方は、リンクから覗いてみてください。

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工場勤務の経験が研究職の転職活動でも活きる

メーカーにおいては、製造現場が最優先

転職の話から少し離れますが、メーカー経験者としてこれだけは確実に言えます。

 

メーカーでは、現場が最も重視される。

 

なぜなら、

商品が安定して製造できない限り事業・会社が成り立たないからです。

 

メーカーに所属している社員たちは、商品の製造フローやそれに関連するプロセスはみっちりと勉強させられます

 

私の所属している会社では、一定期間製造工場に常駐して、製造関連ノウハウを学ぶ研修が行われています。

 

このように、多くのメーカーでは、会社全体で製造現場の大切さを学ばされます。

そして、その経験を頭の片隅に入れた状態で自身の業務に取り組むことになります。

 

教育を受けた社員たちは

「この商品、あのラインでどうやって作る?」

「製造できるかもしれないが、たくさんは無理、巨大発注には耐えられない」

「このラインを改造するだけでこの商品は作れそう、設備投資できるか相談しよう」

のように、現場を意識した仕事をするようになっていきます

 

研究職も製造現場を知っておくとよい(勤務経験があるのもよい)

製造現場を意識した業務を行うことは、研究開発系の職種においても非常に大切です。

 

特に開発側に近い仕事の場合、実際に商品として製造できるかを検討する仕事が非常に多く、その可能性を自分で判断しなくてはいけないからです。

 

基礎系に近い研究を行う部署においても、製造現場を知っていることはプラスです。

 

メーカーにおいては、基礎研究であっても、最終的な目標は「モノを作り売ること」となります。

基礎系の場合すぐにモノづくりを行うわけではないため、製造することへの意識が薄れがちですが、研究開発が進むにつれてそのフェーズは必ず訪れます。

 

自身の研究成果をモノとして実現させることが研究開発の意義である以上、研究を始める時点で「モノを製造すること」を意識しておく必要があります。

その際には「製造する現場の知識があること」が活きてきます。

 

私自身、入社後数年間工場の生産管理の仕事をしている期間があり、毎日現場へ入り、作業や現場改善などの仕事にも参加していました。

 

研究部門へ移ってからモノづくりを目指した活動を行っていますが、

「こういうプロダクトだとしたら、A工場のBラインが近いかな?」

のようなことを頭の中でよく考えています。

 

製造現場の経験があることで、モノづくりのゴールを意識した仕事ができるようになるのかもしれません。

 

転職活動で、工場経験を評価してくれる人も結構いた(個人的経験)

今回の私の転職活動での経験になりますが、

工場勤務を経験していることを評価してくれる面接官もいらっしゃいました。

転職エージェントに聞いた話ですが、

研究開発職の転職希望者はその職種一本で生きてきた方が結構多く

工場などの経験がある方は実はそんなに多くないかも、と言っていました。

 

一方で、現場経験のある研究開発員には先述のようなメリットがあります。

 

市場に人数が少ないが、メーカー側が魅力を感じている人材

採用される確率が上がるはずです。

 

まとめ

今回は、(メーカー特有の傾向かもしれませんが、)

工場勤務の経験が研究職の転職活動で生きる可能性についてお話ししました。

 

・メーカーにおいては、製造現場が最優先

・研究職も製造現場を知っておくとよい(勤務経験があるのもよい)

・転職活動で、現場経験を評価してくれる人も結構いた(個人的経験)

・現場経験のある研究職は、数はあまり多くないかも(転職エージェント談 n = 1)

 

もし研究職の方で製造現場などの経験がある場合は、その経験を現在の研究活動とうまくリンクさせることで、(メーカーの)転職活動においてアピールできる材料になるかもしれません。

 

 

また、転職活動とは関係ないですが、研究開発職として大きな仕事を成し遂げたいと考えている方は、特にモノづくりにおいては製造現場の知識を蓄えることはとても大切です。

今後の業務において現場を知るチャンスをうかがっているとよいでしょう。

 

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今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

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社会人博士取得経験は、転職活動で有利?研究職の転職体験談

先日、ブログ記事およびツイッターにて、研究職の転職で内定を得たことを報告しました。

 

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今回の私の転職活動の一つの特徴として、

社会人博士を取得した後に、転職活動を行った

というものがあります。

 

博士号を持つ方が転職しているケースはツイッターなどでよく見かけますが、

「社会人博士」をとった方の転職体験談はあまり見たことがありません。

 

また、今回の経験を通して、

社会人博士は、課程博士とはまた異なる側面から評価されることがある

ということを体感しました。

 

そこで今回は、

社会人博士取得経験は、転職活動で有利に働いた?研究職の転職体験談

というタイトルで、記事を書いていきます。

 

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、その中でも、以下の2つを重宝しました。

転職を少しでも考えている方は、リンクをクリックしてブックマークへ保存しておくと良いでしょう。

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社会人博士取得経験は、転職活動で有利?

結論:有利に働く場面はあった

結論としては、有利に働く場面はそこそこありました。

 

どのように評価されたかは後述しますが、特に印象に残ったのは

博士号を持っていること」と「社会人博士へ進学して修了したこと」は、

それぞれ別の側面から評価されているんだろうな、ということでした。

 

少し具体的に書いていきます。

 

「博士号持ち」としての評価は確実にもらえる

まずは、「研究について一定の能力を持っている」という「博士号」そのものに対する評価です。

 

当たり前ですが、博士号は、一定のカリキュラムを経て研究活動を修めたこと、を示すものです。

それは、たとえ社会人博士であっても同じです。

 

「博士号を持っている」という点では、社会人博士も課程博士も違いはなく、転職活動においても同じように評価してもらえるようです。

少なくとも私はそうでした。

 

「現職では信頼されていた人」と評価される

一方、次は社会人博士特有の評価点かもしれません。

それは「社会人博士課程へ送り出せるくらい、現職で評価されていた」という評価です。

 

一般的に、企業に入った研究員全員が社会人博士に進学できるわけではありません。

研究や仕事がある程度できるのは当然のこととして、社外に出ても恥ずかしくないレベルの人材であることが求められます。

 

加えて、会社によっては進学費用の一部を負担する制度の場合には、

会社側にその費用を負担する意義が感じられるか

その投資に値するベネフィットを社員が発揮してくれるか

といった社員本人へ投資する価値があるかについても評価されます。

 

それだけではなく、 研究所や会社がその費用を支払ってもいいと思うか、のような、社員本人には制御できない要素も絡んできます。

 

社会人博士へ進学させることは会社にとって投資であり、その許可を得るには本当にいろいろな要素が絡んでいます。

 

それをクリアしたうえで進学許可が出るような社員は、会社からかなり信頼されている存在」であろうと想像することができます。

 

転職活動で採用や面接を担当する方も、このことをよく理解しています。

すなわち、「社会人博士修了」という経歴が出てきたときには、

 

この社員は、会社から信頼されている存在だったんだろうな

 

と評価してくれる可能性が高くなります。

 

書類選考では評価され、面接での話題程度には使える。

このように、「博士号そのもの」に対する評価と、「社会人博士」特有の評価があることが、少なくとも私の転職活動を通して感じたことです。

 

一方で、社会人博士は「経歴」であり、これ自体は職務経歴書や履歴書を見ればすぐに判断できます。

すなわち社会人博士の経歴は「書類選考」において一定の評価を得られる可能性があります。

 

一方で、研究開発職の転職活動では、その人の研究に対する価値観が問われます。

 

その際のエピソードトークとして、社会人博士の取得やその苦労、そこから得られた自身の考えなどを述べることはできるでしょう。

 

社会人博士を通して得られた経験は、面接での話題作りやそれを起点にした自己アピールに使えますね。

 

ただし、社会人博士が内定の決め手にはならない

ただし注意が必要なのは、「社会人博士」は内定の決め手にはなりません。

当たり前ですが、企業側は一緒に働ける人材、会社の課題を解決してくれる人材を求めています。

 

書類選考や面接では、

 

・この人とうちの会社で一緒に働けそうか

・この人は、会社の課題を解決してくれる能力がありそうか

・会社の価値観と近い考えを持っているか

 

などなど総合的に加味して評価されます。

 

確かに、社会人博士を修了したことで

一定の研究能力があり、現職で信頼されていた人物でありそう、

という評価はもらえます。しかし、採用においてはそれ以外の要素も大きく関わります。

 

社会人博士を持っているだけで内定が得られやすいととは言い切れないだろう

というのが私の見解です。

 

まとめ

社会人博士を取得した後に研究開発職の転職を行った経験から、社会人博士は、転職活動において以下のような位置づけになる、と私は考えます。

 

・「博士号持ち」としての評価は確実にもらえる

・「社会人博士に行けるくらい、現職では信頼されていた人」と評価される

・書類選考では評価され、面接での話題程度には使える。

・ただし、内定の決め手にはならない

 

もし、すでに社会人博士を修了していて転職を考えている方は、

上記のような位置づけだと理解してうまくアピールに使うといいと思います。

 

一方で、社会人博士を持っていない人が転職で有利になるために社会人博士をとるというのは、費用対効果があまりよくないのではと感じています。

 

それよりも、現職でしっかり結果を出すこと、信頼されるような人柄であることのほうが、良い転職を実現するためには必要なことだと思います。

 

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

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大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

 

それぞれ用途が違うので、

両方に登録して、できるだけ早く話を聞いてみることをお勧めします!

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転職を希望している方もしていない方も、

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15

転職活動で博士号は有利?

これについては、以下の記事に私見をまとめました。

https://researcherinacompany.com/recruit-19



転職活動で博士号は有利?:研究職の転職体験談

博士号を持っている方が転職では有利なのか?

研究職での転職を考えている方は、一度は気になったことがあるテーマでだと思います。

 

実際、「研究職」「転職」でネット検索をかけてみると、

博士を持っていることは転職に役に立つのか?

と質問しているページをたまに見かけます。

 

確かに博士号は、「研究を一定のレベルでできることを示す資格」的な意味合いで評価している人もいるので、持っていた方がよいのだろうな、有利なんだろうなと感じられます。

私も博士号を持っており、今回研究職の転職活動を行いました。その中で博士号については、有利に働く場面もある」程度の位置づけが適切かな、と感じました。

 

そこで今回は、

転職活動で博士号は有利に働いた?

について、私の転職活動の経験をもとにお話しします。

 

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、その中でも、以下の2つを重宝しました。

転職を少しでも考えている方は、リンクをクリックしてブックマークへ保存しておくと良いでしょう。

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転職活動で博士号は有利に働いた?

私が博士号をとった経緯

私の経験をもとにお話しするので、その前提として私がどのような経緯で博士号を取得したか補足しておきます。

 

結論としては、私は「社会人博士課程」を経て博士号を取得しました。

経緯としては以下の通りです。

 

・研究職配属後、共同研究先の大学にお邪魔する(入りびたる)ようになる。

・いい結果が出てきたので、「論文書いて博士とらないか?」と先生から誘われる。

・会社を説得して社会人博士課程へ進学する。

・共同研究の内容をベースに論文等を出して博士号を取得する。

 

比較的、運や巡り合わせが良かったと思っています。

社会人博士課程に興味がある方は、こちらの記事から連載しています。

ぜひご覧ください!

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3

転職活動で博士号は有利か:転職エージェントからの意見

転職活動で博士号は有利か?

いくつかの転職エージェントに聞いたところ、おおよそ以下のような意見が返ってきました。

 

・博士号は経歴・資格みたいなものになるので、書類選考のアピールになる。

・博士号必須の企業もあるので、選択肢を残す上で役立つこともあるかも。

・ただ、書類選考以降はあまり関係がなさそう。

 

博士号をとっていることは、これまでの業績と同じように、職務経歴書に書くことができます。

すなわち、職務経歴書上のアピールには使えるが、それ以上にはなりにくい。

というのが、正確な評価なのかもしれません。

 

当然、書類選考を突破しないことにはその先には行けないので、

その際に博士号を持っていることが有利に働くことは間違いないでしょう。

 

博士号に関して、面接の際にどのような話題が出たか。

結論として、博士を持っていることは面接の際によく話題になりました。

ただ、博士を持っていることを採用の決め手にしているというわけではなさそうでした。

 

むしろ、

博士をとることや研究開発に対して、あなた自身がどのような価値観を持っているのか

に迫る質問が多かったように思います。

 

例えば、以下のような質問です。

・なぜ博士をとることになったのか

・会社の研究開発とどのように両立したのか。

・課程博士と違う、社会人博士の良い点などはあると思うか

・企業の研究とアカデミアの研究を、どのように自身の中で区別しているのか。

・研究開発において、あなたが最も大切にしていることや考え方は何か。

 

質問のきっかけは博士号のことに起因していますが、聞かれているのは「応募者の研究に対する考え方・価値観」です。

 

結局、内定を得て入社した後は、その会社の価値観を理解したうえで研究開発をすることになります

おそらく面接官は

この会社の価値観の中で、この人は自分らしく働いてくれるか

を判断しようとしていたのだろうと、私は勝手に想像しています。

 

博士号をとったこと以上に、その人の研究開発に対する考え方の方が、大事なのでしょう。

ちなみに、私は以下のように答えていました。

 

まとめ

今回は、「博士号は有利に働く?」という話題で記事をまとめました。

 

・転職エージェントとしては、博士号は経歴になるので、アピールになる。

・書類選考においては、有利に働く場面もある(必須条件の企業であれば特に)

・博士号を持っていることが採用の決め手にはならないと思われる。

・「研究開発に対する考え方や価値観」を聞くきっかけとして、博士号が話題になることが多かった。

 

博士号をとることが大変であることは私も十分承知しています。

一方で、博士号そのものの価値以上に、研究者本人のマインドや価値観が重要視される場面が、特に採用面接においては多いなと感じました。

 

転職を考えていらっしゃる方は、「研究に対する自分の価値観」を改めて考えてみるといいかもしれません。

 

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15

社会人博士は転職で有利?

これについて、社会人博士を取得した著者の視点で以下の記事にまとめました。

https://researcherinacompany.com/recruit-21



【体験談】30代研究者が転職エージェントと面談、良い雰囲気でした。

研究職に限らず、転職活動を始めるにあたって、

転職エージェントへ連絡する方は多いと思います。

転職エージェントは、

無料の初回登録後にすぐ初回面談の連絡が来ることが多く、

その際に自身の経歴や今後の希望について話すことになります。

 

当然正直に話す必要があるのですが、

自分は客観的に見てどのような評価を付けられるのか、

応募する私たちは想像がつかないので、

不安であり緊張するだろうと思います。

 

そこでそんな皆様に少しでも安心してもらえるように、

今回は、

30代研究者が転職エージェントと面談した時の様子

について、私の経験をお話ししたいと思います。

 

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、

その中でも、以下の2つを重宝しました。

転職を少しでも考えている方は、リンクから覗いてみてください。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

アカリクキャリア

大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

30代研究者が転職エージェントと面談した時の雰囲気研究職の転職体験談

前提の整理:私の経歴と使用した転職エージェントなど

経験をお話しする前に、前提を整理しておきます。

私の経歴

主にプロフィールページに書いています。

 

当時30代前半、企業研究員歴は5年程度、

大学の研究員兼務、社会人博士D3の頃でした。

基本的には、

機能性食品の基礎・臨床研究」をやっていたという理解でよいと思います。

商品開発や営業の経験はほんのわずかで、

研究以外にアピールできるものはあまりない状態です。

 

逆に、以下の分野の知識・経験は比較的あります。

・食品学、栄養学、一般的な生化学や生物学の知識。

・免疫学や細菌学もかじっている。

・食品レベルのRCTや観察研究のデザインや簡単な解析手法を知っている。

・成分測定などの分析手法について検討・検証ができる。

 

そして、まだまだ研究開発を中心に仕事をしたかったので、

食品業界もしくはその他業界で食品関連の事業を持っている企業を希望する

というスタンスで最初は臨みました。

 

最初に連絡を取った転職エージェント

約2年前に情報交換を始めるにあたって、

以下の3つとコンタクトをとるようになりました。

JACリクルートメント (外資系含めて、ハイクラス案件が見れる

リクルートエージェント (一般的、幅広く見れる

アカリクキャリア研究者の就活・転職に特化

 

その中でも特に、JACリクルートメントを中心に使用していました。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

 

ビズリーチにも登録していましたが、

特定の担当者とお話しするわけではないので、

今回のお話からは除外しています。

私の経歴を伝えた際の転職エージェントの最初の反応

さて本題、上記の経歴をお伝えしたところ、

ざっくり以下のような反応をもらいました。

 

・年齢を踏まえ、「プレーヤー研究員」としての即戦力採用を目指すことになるだろう。

・研究員歴10年手前くらいで、アピールできる成果が出始める時期だと思う。

業績を職務経歴書に書けるようになるタイミングでもあり、転職活動がしやすい年齢だと思う。

・逆に、この時期に書ける業績がない人は書類選考でのアピールが難しいかも。

・理系職の場合、30代前半であればマネジメント経験がマストでないことも。

 文系職ではマネジメント経験を重要視する企業も増える年齢である。

 もしマネジメント経験があるなら、それはアピール材料になる

食品会社研究職の求人は少ない。もう少し視野を広げた方がいい。

→「製薬・化粧品・化学メーカー」で食品事業を持っている会社も知りたい、

 と私から希望を提出。

・そもそも研究職の求人は少ないが、現時点であなたの能力にそこそこマッチする求人はある

 

・ピッタリマッチするの求人は、タイミングが合わないと出てこないかもしれない。

 転職を考えているなら、良い求人が出たら紹介するから、1日2日で応募するか判断をしてほしい。

 

・ごく稀に、「–分野のxxスキルでyyできる人。」みたいなピンポイント求人がでることがあるので、

 あなたがその対象者なのかエージェントにもわかるように、職務経歴書に書いてほしい。

 

条件面について、転職エージェントの反応

次に、給与などのこちらからの希望条件を伝えたうえでの、

条件面に対するエージェントの反応です。

 

食品業界から製薬や化学などの業界に移ることができれば、

 待遇はほぼ間違いなく良くなる。

 ただ、製薬や化学の企業から、

 食品業界の人が欲しいという求人は頻繁には出てこない。

 

食品業界でも大手に移ることを考えれば待遇はよくなると思うが、

 そもそも食品業界の研究職は求人が少なく、

 また出てきても人気であることは覚えておいてほしい。

 

・条件面の重要度が高いのであれば、

 なおさらエージェントと常に情報交換をしてほしい。

 頻繁にやり取りしている人の方が、良い求人はどんどん回っていくと思う。

 

まとめ

今回は、

30代研究者が転職エージェントと面談した時の様子

についてまとめてみました。

 

30代前半は研究員としての業績などのアピール材料が出始めるころであり、

転職を検討するには30代前半はよい年齢かもしれない

というコメントをもらいました。

 

マネジメント経験が30代前半の研究職ならマストではないことも、

少なくとも私にとっては励みになりました。

 

条件面については、

やはり業界を変えた方が改善しやすいが、

製薬や化学の企業から、

食品業界の人が欲しいという求人は頻繁には出てこないので、

業界を変えることを考えるなら、

常に情報にアンテナを張っておく必要があるようです。

 

皆様が最初に転職エージェントとお話しする際に、

どのような反応が返ってくるか。

私の事例と比べてみると

ご自身の立ち位置がより明確になるかもしれません。

 

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

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転職を希望している方もしていない方も、

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

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【食品研究者の転職候補先】転職エージェントから紹介された候補先は?研究職の転職体験談

転職活動をしていると、「行きたい業界・会社」と「自分に合いそうな業界・会社

というものが、何となくわかるようになってきます。

 

「現職と同じような仕事をしている業界・企業」

はイメージがわきやすいですが、

実はそれ以外にも転職候補先が見えないところ

に存在している可能性があります。

 

自分の背景情報を踏まえて適切な人から良い情報を聞き出すことで、

自分に適した or 行ってみたい転職候補先を

ピックアップできるようになります。

 

今回は、

・食品研究職である私はどういう企業や業界を転職候補先にしたか。

・それらの情報を踏まえてどのように選考へ進む企業を選んだか。

について紹介します。

 

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、

その中でも、以下の2つを重宝しました。

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複数の転職エージェントから紹介された食品研究者の転職候補先

前提を揃えます:私の背景情報

どういった企業や業界が候補になるか考える場合、

まず私がどのような背景を持っているかを理解してもらわなくてはいけません。

 

詳しくはプロフィールページに書いていますが、

基本的には、

機能性食品の基礎・臨床研究」をやっていたという理解でよいと思います。

商品開発や営業の経験はほんのわずかで、

研究以外にアピールできるものはあまりない状態です。

 

逆に、以下の分野の知識・経験は比較的あります。

・食品学、栄養学、一般的な生化学や生物学の知識。

・免疫学や細菌学もかじっている。

・食品レベルのRCTや観察研究のデザインや簡単な解析手法を知っている。

・成分測定などの分析手法について検討・検証ができる。

 

転職先候補と考えた業界や企業と、その情報をエージェントから引き出すコツ

結論としては、

食品会社もしくは

食品部門をもつ製薬・消費財・化粧品・化学系の会社を中心に考えていました。

その中でも、食品関係の研究開発体制がある会社の優先度が高かったです。

これらの領域・企業を希望した理由は以下の通りです。

 

・今後しばらくも、研究開発をメインにして働きたかった。

・食品系の研究開発への興味は失っておらず、まだ続けてみたいと思っていた。

・これまでの知識が活かせるような業界・領域を狙った方がよい

 という、エージェントのアドバイス。

 

実際、複数の転職エージェントとお話をさせてもらいましたが、

これまで食品会社の研究開発で働いていたとお話を伝えると、

まず最初に同じ業界での求人情報を紹介する方たちばかりでした。

 

しかしそれでは

自分が本当にその業界内でしか転職できないのかわからないので、

あえて自分から「食品をやっている製薬・化粧品・化学」という言葉を出して、

エージェントから候補を引き出すという取り組みをしていました。

 

結局のところ、

エージェントとして転職させるイメージがわきやすいのが同じ業界というだけです。

こちらがある程度アイディアをもって提案することができれば、

エージェント側もそれに気づき、

他業界に関する情報も集めてくれるようになります。

 

エージェントといっても抱えている顧客はたくさんいて

優先順位があるようです。

場合によっては

自分の優先順位が低い顧客に対してよい提案をしてこない場合もあるので、

そこにうまく自分から切り込んでいく必要があります。

 

このように、

エージェントなどとうまくコミュニケーションをとることができれば、

同じ業界以外の関連する求人の確認もできるようになるでしょう。

 

これをやった結果、食品以外の業界で食品部門のある企業を紹介していただき、

実際にいくつかは選考に進むことに決めました。

 

選考に進むかどうかの判断は?

結局のところ、

自分が楽しく働けるイメージができる業界・企業」を選んだと思っています。

その会社で働くイメージができるorできそうな会社でないと、

自分もモチベーションが上がらないし、採用される確率も低いでしょう。

 

最終的には自分の心に聞いて、

ここなら行ってもよさそうだ」という判断が

内定後も持ち続けられる業界・企業を選ぶようにしてください。

 

まとめ

今回は、以下について簡単に整理しました。

・食品研究職である私はどういう企業や業界を転職候補先にしたか。

・それらの情報を踏まえてどのように選考へ進む企業を選んだか。

 

結局のところ、

自分が働くイメージができるところ」の選考を進めるほうが内定を得やすいです。

 

自分が働くイメージができる業界や企業を判断するためにも、

・転職エージェントには自分のイメージをしっかりもつ。

・そのイメージをエージェントに伝えて、気づかせる。

・候補となる選択肢を複数入手し、自分の心に聞く。

というくらいのスタンスで転職活動に臨むのが良いと思います。

 

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【研究職の職務経歴書】どんな行動や経験が役に立ったか:研究職の転職体験談

研究職に限らず、

転職活動では応募に向けて職務経歴書を準備します。

 

職務経歴書は、職務経歴、業績、スキルや資格、仕事における考え方など、

あなたは何者ですか」をまとめる資料です。

書類選考だけでなく、面接の際の話題の起点になることも多いです

 

言うまでもなく、職務経歴書はとても大事ですが、一人一人違う内容になるため

「これを書けばよい」と一貫したものはお示しできません。

 

そこで今回は、

研究職が職務経歴書を作成する上で、どんな行動や経験が役に立ったか

について私の経験をもとにまとめます。

 

研究職の職務経歴書作成で役に立ったこと

職務経歴書の書式を転職エージェントからもらう

契約書、決裁書、請求書、論文や特許と同じように、

職務経歴書にも大まかな書式があるようです。

 

インターネット上で探せばすぐに見つかりますが、

私は転職エージェントから書式をもらい、そのレイアウトに合わせて作りました。

これに関して、私は以下のメリットを感じました。

 

・何を書くかが指示されているので、書けばいいことが分かりやすい。

・少なくともその転職エージェントから、書式に関する指摘を受けなくて済む(時間短縮)

 

職務経歴をまとめるフレームがあると、経歴を整理しやすい。

自分の職務経歴を時系列にまとめるのは、意外とめんどくさいです。

 

あの仕事をやったのが、具体的に20xx年だったか思い出せない、

たくさんの仕事を、どういう順番でどのような経緯があってやっていたか思い出せない。

 

少なくとも私はその傾向がありました。

その時に、職務経歴書にあるフレームが助けになりました。

 

職務経歴書の多くには、職務経歴を書くフレームがあります。

このフレームは、期間と業務内容を継時的に記載できるように作られています。

 

そしてそこに実際に書き込み始めると、

「Aの仕事は、その前のBの仕事で起きたトラブルが原因で始まった」

「Cさんが部署異動したタイミングで仕事Dが降りかかってきて、この時期は大変だった」

など、リアルな記憶がよみがえってくることも多いです。

 

実際に選考が進み面接になると、

過去の仕事における経緯や背景、その際に考えたことなどを話す機会が多くなります。

 

この職務経歴書のフレームを使うことで、

自分の仕事の推移を頭の中で整理して当時の記憶と結び付けることができ、

面接の際によりリアリティのあるお話ができるようになると思います。

 

業績がたくさんある。

身もふたもないですが、

業績欄に、特許、論文、学会発表/セミナー、臨床試験経験(UMIN番号など)

などがたくさん書かれていると、職務経歴書が華やかになります(笑)

 

業績を重要視している会社だけではないですが、

やはり業績欄がびっちり埋まっていると迫力があります。

 

職務経歴書は、「この人が出してきた結果」を判断する資料でもあります。

客観的な業績がそれなりに並んでいる方が、書類選考が通りやすくなるのは間違いないでしょう。

 

改めて身もふたもないですが、業績はたくさんあった方がいいです。

 

もし現在めぼしいものがないな~と思っている方は、

「職務経歴書の業績欄を埋める」ことを秘めたモチベーションにして、

特許や論文などを出したいと会社内で手を挙げるのもありだと思います。

 

職務経歴書を書くと、仕事で大切にしていること、得意なことが見えてくる。

業績がたくさんあることは特に書類選考では有利に働きますが、

面接ではその人自身の人となりの確認も行われます。

そしてその確認は、職務経歴書に書かれた内容を起点に質問されることが多いです。

 

これまでの自分の仕事の経歴を改めて眺めてみると、

・仕事において一貫して大切にしてきた考え方

・仕事でよく使っていたスキル・知識、それを取得する中で工夫したこと

こういったものが整理されてきます。

 

そしてこれらは、あなた自身がどんな人なのかを考えるヒントを与えてくれます。

 

職務経歴を踏まえて自分が大切にしていることや得意としていることを整理できれば、

面接の際にもスムーズに自己アピールができるようになるでしょう。

 

まとめ

今回は、研究職の職務経歴書作成において、どんな行動や経験が役に立ったかをまとめました。

 

・職務経歴書の書式を転職エージェントからもらう。

・職務経歴をまとめるフレームがあると、経歴を整理しやすい。

・業績がたくさんある。

・職務経歴書を書くと、仕事で大切にしていること、得意なことが見えてくる。

 

書類選考は、実質職務経歴書のみで戦うことになります。

当たり前ですが、転職活動ではこの書類のクオリティが勝負に大きく影響します

 

上記のようなお役立ち側面もありますので、

ぜひ職務経歴書のフレームを使い、自分の実績・得意なこと・考え方を

うまく整理してください。

 

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【実録】研究職で転職内定!年収アップも実現!私の転職活動のポイントを紹介!

この記事では、著者の経験に基づいて、

30代研究職の転職活動で内定・年収アップにつながったポイントと、

おすすめ転職エージェントを紹介します。

 

表題の通り、無事に内定を得ました!

次も食品会社の研究開発職です!

仕事の中身は変わりますが、新しい場所でも自分らしく頑張りたいですね!

 

育ててくれた現職には感謝していますし、

残っている期間で引継ぎはしっかりやっていくつもりです。

 

この記事では、私の転職活動のハイライトについて簡単にまとめました。

 

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、

その中でも、以下の2つを重宝しました。

転職を少しでも考えている方は、リンクをクリックしてブックマークへ保存しておくと良いでしょう。

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高年収のハイクラス転職を目指したい方

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研究職の私の転職活動:ハイライト

約2年前から転職エージェントと連絡を取り、情報収集をしていた。

すぐに転職するつもりはなかったのですが、

自分の市場価値や転職できる可能性を知るために、

2年近く前から転職エージェントやアカリクと連絡を取り、情報収集をしていました。

同時に、職務経歴書を定期的に更新していました。

 

そのおかげで、エージェントからも自分の活躍できそうな案件を毎回紹介してもらうことができ、

転職活動をする土台を作れたと考えています。

転職する決意が固まってすぐに行動することができた。

情報収集や準備を事前にしていたおかげで、

転職する決意が固まってすぐに行動することができました。

 

転職市場の求人は流動的で、いいと思った求人もすぐになくなってしまいます。

すぐに動けるように準備しておくことは、良い転職をする上でとても大切です。

 

準備してすぐに動いたおかげで、良い運・巡り合わせに辿り着けた。

どれだけ準備をしてすぐに行動しても、

企業側とマッチングしなければ、

企業にも転職希望者にも良いものにはなりません。

その点私は、運や巡り合わせに恵まれたと思います。

 

一方で、

しっかり準備をして素早く行動できる人の方が、

運を引き寄せられる傾向があるような気もしています。

常に準備しておき、チャンスを狙っているという姿勢は、やはり大切でしょう!

 

まとめ

まずは、内定が得られてホッとしています。

そして、今回書いた心がけをしていたおかげで、

良い結果につながったと考えています。

 

①2年近く前から転職エージェントとは連絡を取り、情報収集をしていた。

②転職する決意が固まってすぐに行動することができた。

③準備してすぐに動いたおかげで、良い運・巡り合わせに辿り着けた。

 

以上のことは、転職活動において非常に大切だと思います。

 

もちろん、入社してみたらいろいろなギャップがあるかと思いますが、

まずは内定が得られたことを喜ぼうと思います。

 

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

 

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高年収のハイクラス転職を目指したい方

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食品会社がデータサイエンティストを求めている理由。RやPythonのスキルは武器になる。

この記事のメッセージは、タイトルの通り

RやPythonなどのデータサイエンススキルは、食品会社でも武器になるよ!

というものです、どうでしょう?意外でしょうか?

 

食品会社の研究と言えば、

食品原料の探索から始まり、

おいしさ・香り・健康機能性やそのメカニズムを調べ、

その研究成果を商品開発やマーケティングへ活かす

というのが王道でした。

 

しかし近年、動物実験をすることへの風当たりが強くなるなど、

従来の手法や考え方だけでは研究開発が進められなくなってきています。

 

そのような時代背景もあり、

多くの企業(特に大企業)は、研究開発の進め方を大きく変えてきています。

 

その中の筆頭が、

ビッグデータを解析し、その結果を商品開発に活かす。

というものです。

そしてこれに伴い、

ビッグデータを扱えるスキルを持った人材

の需要がどんどん高まってきます。

 

実際、2022~2023年にかけて私自身が転職活動をした際にも、

データサイエンスに関するスキルがあると、紹介できる求人が増えます!

とはっきり言われたのを覚えています。

実際に求人を見てみても実感できると思いますので、気になった方は

私が転職活動で使用したJACリクルートメントの以下のリンクから検索してみてください。

JACリクルートメント 

高年収のハイクラス転職を目指したい方

 

今回は、

RやPythonなど、データサイエンススキルを、食品会社が求めている理由

という内容で記事を書いていきます。

 

データサイエンススキルを既に保有しており、

食品会社への転職を検討されている方がいたら、

ぜひ転職エージェントに登録することをおすすめします。

 

私が2023年に食品会社研究職への転職を成功させた際、

以下の2つエージェントを重宝しました。

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データ解析スキルを持った人材を、食品会社が求めている理由

食品会社におけるデータサイエンス・ビッグデータ解析

ビッグデータといっても内容は様々で、例えば以下のようなものがあります。

・マーケティング調査から得られた、顧客の行動に関するデータ

・自社商品の受発注状況やその物流状況に関するデータ

・製造工場における、製造コスト・収率・品質などに関するロットごとのデータ

・疫学・追跡研究から得られた、被験者の健康状態に関する追跡データ

 

いずれも重要なデータであり、貴重な宝物です。

現在も会社のどこか適切な場所に保管されているはずです。

しかしこれまで、すべての企業がこれらのデータを十分に活用し、

自社の研究開発や改善活動に適切に活かせていたわけではありませんでした。

 

そして近年ようやく、これらビッグデータを活用したプロジェクトが

各企業内で立ち上がってきています。

 

しかし、大きな課題があります。

データを扱える人材が、社内にいない

という事実です。

 

データ解析が得意な人材は、食品会社に来てくれない。

その理由は以下が考えられます。

・学生時代に情報科学などに触れた人材は、就職活動で食品メーカーに興味がない。

・情報・ハイテク企業と比べて食品企業は給料が安い。

・食品会社でのデータサイエンス業務について、仕事のイメージがわかない。

 

結局のところ、

データサイエンティストにとって、食品会社はあまり魅力的ではない。

のだと思います。

 

しかし、食品会社はそのことを分かっており、違う目線でも人材を探しています。

実は、食品会社はデータサイエンティストを求めてはいるものの、

そこまで専門性が高くなくてもいい、少しできるレベルでも十分

と考えています。

 

「ちょっとデータ解析ができる」というレベルでもOK。

理由は簡単で、

データの取り扱いが全くできない人ばかりなので、

少しできるくらいの人でも活躍する場所がある

からです。

 

これまでほとんどビッグデータ解析ができていなかったという現状もあり、

現時点ではあまり高いレベルの解析スキルは求められていません。

 

採用時点では、以下のレベルでも十分です。

・RやPythonを扱ったことがあり、書いてあるスクリプトを読める。

・インターネット上の情報を使えば、初歩的な解析は自分でできる。

・初心者向けの指導ならできる。

・データサイエンスの外部研修を受ければ、内容を理解して成長できる。

 

実際食品会社では、

パソコンを触る事がほとんどできない人も少なからずいます。

その中で、基礎レベルのプログラミングスキルがあるというのは、

社内では相当とびぬけた存在となりえます。

 

基本レベルのRやPythonのプログラミングスキルがあれば、

食品会社であればデータ解析人材として重宝される可能性がある。

ということになります。

 

そして、仕事を任された後は、

実際の業務や外部研修などを通して専門知識とスキルを高めていくことにより、

食品分野のデータサイエンティスト

という、専門性が高く社内外でも貴重な存在になれる可能性があります。

 

以前の記事にも書いた通り、特に研究者は専門性を持つことが大切です。

 

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特に、社内だけでなく社外でも通用する専門性を持たないと、

研究者として生き延びていくのは難しいという側面があります。

 

https://researcherinacompany.com/speciality-3/

 

RやPythonの初歩スキルを持っている人は、

そのスキルをきっかけに様々なプロジェクトに関与することで

社内で唯一無二のポジションを確立できる可能性があります。

まとめ

・食品会社は様々なビッグデータを抱えているが、事業や研究へ上手く使えていない。

・データサイエンティストを求めているが、食品会社へ来てくれる人が少ない。

・「少し解析ができる」というレベルでも、食品会社であれば重宝される。

・外部研修や実務などを通して、レベルを上げていければよい。

・「食品業界のデータサイエンティスト」という貴重な存在になれるかも。

 

学生時代の研究でRやPythonを使ってデータ解析を少しかじっていた方は、

そのスキルを履歴書などに記載するだけで、

採用時に目にとめてもらえるかもしれませんよ!

データサイエンティストこそ、転職市場を見てみて!

私は2023年に研究職→研究職の転職を達成しており、

主にJACリクルートメントを使用しました。

データサイエンティストの求人ならたくさんある

というコメントも、エージェントから実際にもらっていました。

今回の記事を読んで少しでも転職活動に興味がわいた方は、

ぜひ一度覗いてみてください。

 

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

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研究職の転勤・異動:研究が上手くいっても上手くいかなくても異動?理由を推察

日本企業で働いていると、

必ず「人事異動のシーズン」があります。

誰が出ていき誰が来るのか、どこへ行ったのか、

自分の上司は変わるのか、その上司はどんな人か、

人事ネタは社員間でも一番盛り上がるネタといっても過言ではありません。

 

もちろん、研究員も対象になる可能性があります。

一般的に

研究職は他の職種と比べて専門性が高く異動が少ない傾向がありますが、

それでも一定数の異動は発生します。詳しくは、以下の記事

https://researcherinacompany.com/research-10/

 

当然、研究部門に不可欠な人材、上長から気に入られている所員は、

いきなり他部署へ異動させられるケースは少ないです。一方で、

「研究が順調なのに、なぜこのタイミングで異動?」

という状況も目にします。

 

今回はこの疑問について、

研究がうまくいっている人orいっていない人

という視点から考えてみます。

そこで今回は、

研究が上手くいっても上手くいかなくても異動?理由を考察

というタイトルで記事を書いていきます。

 

注意:今回の内容は、著者の経験まとめたものであり、他の組織において必ずしも当てはまるものではありません。あくまで一意見としてお読みください。

研究が上手くいっても上手くいかなくても転勤・異動?理由を考察

研究員は複数のテーマを持ち、テーマごとに局面、重要度が違う

研究員はいくつかのテーマを並行して進めていることが多いです。

そして当然、テーマごとにその局面・重要度・位置づけなどは様々です。

 

例えば、以下のような状態です。

テーマ①:製品の目玉となる食品素材すら見つかっていない段階。

テーマ②:食品Aの健康機能性のデータは取れそうだが、製法が決まらない。

テーマ③:食品素材の入手方法は決まったが、機能性の臨床試験が上手くいかない。

テーマ④:会社のブランドコンセプトに合致するような研究データがない。

 

テーマ①はまだ探索段階のため、先を急ぐようなものではありませんが、

テーマ④は、実現しなくてはいけない重要なテーマのように感じます。

 

こんな感じで、一人の研究員が

異なる素材(食品)の、異なる局面の、様々な重要度の研究活動

を進めていることが多いです。

研究が成功して事業開発につながると、事業部へ異動することも

研究テーマが上手く進むと、それを軸にした事業開発が本格的に始まります。

その際、

このテーマに関する研究は終わりにして、事業化に本腰を入れたい

と上層部が判断し、

従事していた研究員が事業化部門に異動となるケースもよくあります。

 

これがいわゆる「研究が上手くいって、事業部へ異動となる」パターンです。

知人のいる大企業では、

このタイプの異動をグループ単位で行っているという話をしていました。

 

研究員の中には、

自分は研究者だから、事業化は得意な人に任せて、裏からサポートしたい

ほかに進めている研究もいい感じだから、そちらに集中したい

と思う方も多いでしょう。

 

しかし、後述するように研究が事業化に結び付く確率はあまり高くありません。

このような機会がもらえた場合には、

一度事業化にかかわる仕事へのチャレンジを勧めたいです。

自分に合わなければ、研究所に戻ってきてまた研究すればよいですし。

 

うまくいかず、数年で終了してしまう研究テーマも多い

ご存じの通り、一般的に研究は失敗の繰り返しであり、

立てた仮説が外れた際に、その研究自体を終了させてしまうことが多いです。

 

特に企業は、営利につながる研究テーマを選択するため、

利益率が下がるようなテーマに微修正して続けるよりも、

テーマそのものをそのまま終了してしまうことが多い印象です。

 

テーマにそれぞれ難易度があるにもかかわらず、

その点をあまり考慮してもらえないまま、

いろんな研究テーマが立ち上がっては消えてを繰り返しています。

 

テーマが上手くいかなかったのは、本人だけのせいではないのですが、

「AさんのテーマBは、うまくいかずに終わった」という点だけが独り歩きし、

あたかもAさんの失敗であったかのように伝わってしまうこともあります。

 

テーマ立ち上げ→中止、が重なってしまった研究員は、

ひどい場合には「成果が全く出せない人」という扱いになり、

研究以外への異動の対象になる可能性が高まってきてしまいます。

 

重要なテーマが終わった研究員は、異動対象になりやすい傾向

重要なテーマが終了したタイミングで、異動の内示を受けた研究員を、

私はこれまでたくさん見てきました。

 

このような形で異動する研究員が多い理由としては、

「その社員の仕事は、重要なテーマ終了で一区切りついた」と上層部に認識された。

区切りがよく、引継ぎ事項が少なく、異動に伴う支障が少ない。

といったものがあげられます。

 

もしこれらの理由が本当だとすると、

異動って結局のところ会社都合なんだな・・

という非常に切ない気持ちになりますね。

 

逆に言うと、様々な研究テーマを運営し、

少しでもいい感じにつながっている研究員は、

あまり異動の内示を受けていない印象があります。

 

まとめ

研究員は複数のテーマを持っており、テーマごとに局面、重要度が違う。

・研究が成功して事業開発につながると、研究員が事業部へ異動することも。

・うまくいかず、数年で終了してしまう研究テーマも多い。

・重要なテーマが終わった研究員は、異動対象になりやすい傾向。

 

異動が少ないといわれている研究員でも、

いろんな事情が絡んだ結果、思わぬ内示を受けることがあります。

テーマが上手く進んで事業化するためというポジティブなものから、

重要なテーマに失敗して研究以外へ異動させるネガティブなものまで

さまざまです。

 

自分で結果を出して異動を勝ち取る(or研究所からの異動を免れる)

という側面もありますが、

研究が上手くいってもうまくいかなくても、

結局のところ会社都合で異動させられます。

 

異動に対してどのように自分のキャリアを合わせていくか、

自分も悩んでいます。 

いつ異動させられるかわからず、常にドキドキしています。

このドキドキを緩和させ、

いざというときに自分の意思で決められる選択肢を増やすために、

仕事で結果を出すこと、自己研鑽、情報収集を進めています。

 

自分の人生を不本意な異動で狂わされないよう、準備しておくといいでしょう。

 

研究職も転職できる

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【理系就活】企業で研究を続けたいなら、研究職に応募すべき理由

このブログでは、

企業研究職の仕事、理系学生の就活、研究者の転職などについて

企業研究職である私の目線で、情報を提供したり個人的な意見を述べたりしています。

 

先日、仕事の都合である大学を訪問し、

所属する博士学生2名とお話しする時間がありました。

2名が博士課程2年で、就活に向けた取り組みを考え始めていました。

 

2名とも研究が楽しく、企業へ就活した後も研究に携わりたい希望を持っている一方、

その希望をかなえられるような企業に就職できるか不安である

というコメントをしていました。

 

このような不安を持っている学生は他にもいらっしゃるのではと思い、

今回この不安に対する回答となるような記事を書くことにしました。

 

今回は、「企業で研究をしたいなら、研究職へ応募すべき

について書いていきます。

 

大学院や理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

アカリクはこちら↓

博士学生の就活:企業で研究を続けたいなら、「研究職」に応募すべき理由

企業の採用枠を事前にしっかり確認すべき

大前提ですが、就職活動をする際には

企業のどの採用枠に自分は応募できそうか、

就職四季報などを見てしっかり確認しましょう。

 

ざっと確認しただけでもわかると思いますが、

採用枠の設け方は企業ごとに全く異なります。

 

・文系学生と理系学生の採用を枠を分けている企業

・学部卒と修士以上卒で採用枠を分けている企業

・仕事内容で採用枠を分けている企業(事務系、技術系、など)

・博士学生であっても学部・修士卒と同じ採用枠へ応募させる企業。

(初任給が同じことも!)

 

後ほど紹介しますが、採用枠の設け方は業界間でも少し違いがあります。

また、採用枠を見ると、その会社の考え方を少し想像することができますね。

 

そして、研究職として就職したい方は、

各企業の募集要項を見て、該当しそうな採用枠を見つけて、応募することになります。

「研究職」の採用枠で内定をもらえれば、最初に研究関係に配属される可能性が高い。

そして、この記事のタイトル回収になりますが、

企業で研究をしたい人は、「研究職」という採用枠に応募しましょう。

 

理由はシンプルで、

「研究職」で内定をもらえば、最初の配属が研究関係の可能性が高い。

逆に「研究職以外」の採用枠では、研究に就ける可能性が相当低くなる。

というものです。

 

「研究職」という採用枠を設けている場合、

その企業は、研究に適性がありそうな学生を特別に採用しているということになり、

採用した学生には研究業務で活躍してもらうことを期待しいます。

 

そのため、余程のことがない限り、研究関連の仕事に就くことができるでしょう。

逆に、次に示す通り、

「研究職」以外の採用枠で内定をもらうと、研究職に就ける可能性は一気に下がります。

 

逆に、「総合職」の場合、研究配属の確率は一気に下がる。

「研究職」以外で、多くの理系の学生が応募する採用枠として、

総合職」「理系総合職」「技術系総合職」などがあります。

 

総合職」の定義は正直なところ企業間でだいぶ違いますが、

こちらのマイナビの記事によると

「将来の管理職、幹部候補。基本的にはジョブローテーションで異動があり、転勤も発生しやすい。」

とのことです。

 

「理系」「技術系」とついている場合、

「工場配属」「生産管理」「商品開発(特に技術面)」「知的財産」「品質管理」など、

「理系」「技術系」の仕事に従事する人を採用する枠

と理解すればよいでしょう。

 

また、「研究職」という採用枠を設けていない企業の場合、

「理系総合職」「技術系総合職」で採用した学生の中から、一部の人を研究部門へ割り当てる

という対応をとることが多いです。

 

すなわち、

「総合職」で採用されると、研究以外の部門に配属される可能性がかなり高くなる。

ということです。

 

博士卒の学生の場合、

そのキャリアを考慮して研究部門へ優先的に配属してくれることもありえなくはないですが、

基本的には、研究職以外に配属される可能性が非常に高いです。

 

博士課程を卒業し、企業でも研究をしていきたいという学生にとって、

このような形でキャリアを変えられてしまうのは、不本意に感じてしまうかと思います。

 

そのような意味でも、絶対に研究職に就きたいという学生は、

「総合職」ではなく「研究職」の採用枠に応募することを強くお勧めします。

研究職の採用枠の大きさは、業界・企業間で全く異なる。

「研究職」の採用枠ですが、採用枠の有無・大きさは、企業によって大きく異なります。

化学機械製薬などの業界では、「研究職」の採用枠を設けていることが多く、

毎年それなりの人数を研究職として採用している傾向があります。

 

逆に、私が所属する食品業界では「研究職」の採用をしている企業は少なく、

「総合職」の中から研究者を割り当てていることが多いです。

 

私自身も総合職であり、転勤を経てたまたま研究員となりました。

また、新卒採用で研究の仕事に就いた社員は非常に少ないです。

 

このように、企業で研究職に就ける可能性は、企業・業界によって大きく異なります。

自分の得意分野やの進みたい業界との折り合いも必要ですが、

どうしても研究職に就きたいのであれば、「研究職」に応募して確率を上げるようにしましょう。

 

まとめ

・企業の「採用枠」をしっかり見ましょう。

・「研究職」の採用枠で内定をもらえれば、最初の配属が研究関係である可能性が高い。

・逆に、「総合職」「理系総合職」「技術系総合職」の場合、研究配属の確率は一気に下がる。

・研究職の採用枠の大きさは、業界・企業間で全く異なる。

 

結論はシンプルで、

企業で研究したいなら、研究職の採用枠に応募して内定をもらいましょう!

そのためにも、研究職に進みたい理系学生に向けた情報を提供しているサイトやサービスを

うまく活用しましょう。

 

大学院生や研究職の就活を中心にしたサービスを提供するサイトとして、

アカリク というサービスが便利です。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

登録は無料ですので、一度活用してみてください。

 

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「研究職の就活」に関する記事は、こちらから

研究職の就活




【体験談】理系研究者の転職は30代前半が目安?JACリクルートメントなどのエージェントの意見は?

30代前半は、研究者の皆様は転職しやすい年齢かもしれません。

これは、私が2023年に転職を実現させた際の転職活動中に、複数の転職エージェントから共通していただいたアドバイスです。

この意見について、皆様どのように感じましたか?

 

特に、現在30代前半で研究職をされている方にとっては、もはや自分事でしょう。

かくいう私も30代になり、この話題には非常に敏感になってきていました。

 

そこで私は、食品会社研究職である私転職できる可能性と私の市場価値を知りたいと考え、

転職エージェントに登録して話を聞くという活動を始めています。

 

会社内のフィードバックだけでは自分の価値が分からず、客観的な評価を聞きたい。

自分はどういったことを身に着けていけば、市場価値を高められるのか知りたい。

 

この2つについて意見を聞き、必要なところは自分に取り入れることで、研究者として生き延びることを目指しています。

 

その中で、複数の転職エージェントと話をして共通していたのが

研究職の転職希望者は30代前半が多く、企業側もこの年代を想定した求人が目立つ

というコメントでした。

 

自分も30代前半ということもあり、この意見がでることは非常に興味深く、その理由について詳細を聞いてみました。

 

そこで今回は、

研究職は30代前半が転職の目安?

という内容で、転職エージェントの方々の意見についてまとめていきます。

 

注意:

この記事の内容は、

転職エージェントの個人的見解ついて私の視点でまとめたもので、特定の組織や私自身の主張ではありません。

一つの意見として軽い気持ちで読んでいただければと思います。

 

研究職は30代前半が転職の目安?

主に使用している転職エージェント

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しており、その中でも、以下の2つを重宝しています。

転職を少しでも考えている方は、今リンクをクリックしてブックマークへ保存しておくと良いでしょう。

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前提:企業の研究職の多くは、修士卒もしくは博士卒

前提条件として、民間企業の研究職はほとんどが修士卒・博士卒で入社した社員です。

修士卒だと入社時が24~25歳程度、博士卒であれば27~28歳程度となります。

 

そして、一般的な大企業の場合、入社直後に研究所に配属されたとしても、

直後の1年程度は、研究所や部署独自の技術・ノウハウ・考え方・専門性を学び習得する期間になってしまうことが多いです。

 

しばらくは先輩の後ろについて仕事を覚えつつ、一部引き継いで実際に試験をしながら多くのことを身に着けていく。

入社後1年程度はそのような期間になってしまうでしょう。

 

普通に過ごしている限り、自分である程度研究・仕事を回せるようになるのは入社2年後くらいからが一つの目安でしょう。

 

30代前半は、目に見える成果が出始めるタイミング

修士・博士時代に一通り研究活動を行ってきたは分かる通り、研究はトライアンドエラーが多く、一定の結果を得るまでに数年かかるようなことも多いです。

それは、企業における研究でも同じです。

 

仮に、入社2年目くらいから自分で研究を遂行できるようになったとして、そこから3年間も研究をしたら、気づいたら5年目、28~32歳くらいになってきます。

 

研究の内容によっては、知的財産の絡みもあってなかなか実績を公開できず、成果を対外的に公開できるのはさらに数年後、ということもあるあるです。

 

研究テーマを複数並行して行っている研究者であっても、めぼしい結果が出始めるのは早くて入社数年後くらいでしょうか。 

そして、その時はもう入社5~7年目くらい、30代前半ですね。

 

30代前半は、職務経歴書に書ける業績が増え、対外的に自分を宣伝しやすい時期

入社後からいくつか研究テーマを遂行し、様々な技術やノウハウを身に着けただけでなく、研究を通して得られた結果もそろってきました。

知的財産、論文、学会発表、開発商品が何かの賞を受賞した、などでしょうか。

30代前半になり、このタイミングで「自分の実績」を示せるようになりました。

 

この自分の実績は、転職活動の際に使う「職務経歴書」に記載することができます。

職務経歴書とは、「自分はこういう経験をしてきて、何ができる人材であるか」を示す書類です。

詳しくは、DODAの以下のサイトを参考にしてください.

研究開発の職務経歴書(DODA)

職務経歴書は、転職活動の書類審査で最初に見られる、非常に大切な書類です。

この書類を充実させることが、転職活動の肝になります(と、転職エージェントに言われています。)

 

裏を返すと、実績が増えてくる30代前半にならないと職務経歴書が埋められず、

自分の能力や成果を転職先へアピールしにくい、というのが現状のようです。

 

30代研究者は即戦力候補であり、専門性や実績が分かる人を求める傾向

巷では、35歳転職限界説をささやいている人がいるようですが、今回の転職エージェントたちの意見を聞く限り、

研究者の場合30代前半にならないと実績がなく、アピール材料が足りないという状況になりがちです。

 

また、企業側も、30代前半の人の場合、即戦力としての採用を目指しています。

 

年を取りすぎていないというのも多少は気にするものの若さが第一ではなく、その人は何ができてどんな結果を出してきたか、というところを重要視しているそうです。

 

このように、若すぎない年齢であり経験と実績がある、という意味でのバランスを考えたとき、

30代前半が一つの目安となるとのことです。

 

以上のような理由から、研究職の転職は30代前半が一つ目安になる傾向があるということを、複数の転職エージェントが話していました。

 

また、これより若いと業績不足で、これより年齢を重ねるとマネージメント能力も重要視されるため、

研究業績ではない部分での勝負が出てくるとのことです。

 

30代前半は、多くの人が係長クラス、早い人では管理職になる人もいるような年齢です。

イチ研究員として成果を出してきたが、まだ部下を持ったり組織を率いた経験はないことも多い。

こんな感じの人が多いイメージでしょうか。

 

もしこの記事を読んだ方の中に30代前半の企業研究職の方がいましたら、自身が即戦力として他の企業に移れるような状況にいるか、一度立ち止まって考えてみると面白いかもしれません。

まとめ

今回の記事のまとめは以下の通りです。

・研究職は修士、博士卒が多く、研究成果が出てくる5年後くらいはもう30代に近い。

・転職につかう「職務経歴書」にかける実績がでてくるのが、どうしても30代前半頃になる。

・企業は、30代前半の研究者は即戦力として採用するため、専門性や実績を求めてくる。

・研究者の場合、若すぎず、なおかつ目に見える実績が分かる年齢が、30代前半になることが多い。

 

研究者の転職の目安が30代前半になる理由は、上記のようなものとのことです。

また、これより若いと業績不足、これより年齢を重ねるとマネージメント能力も重要視される。

ということも教えてもらいました。

 

研究者の転職活動では、職務経歴書にどのような専門性と実績を示せるかが勝負です。

以前、以下の記事でも紹介した通り、研究者は専門性をもってなんぼです。

自分の専門性を高めて業績を積み重ね、自社・他社いろいろなところで通用する研究者になることが、

研究者として生き延びていくために必要なのだろうと私は思います。

 

転職サイト・転職エージェントの登録状況(内定後に追記)

私は今回の転職活動で、以下の転職エージェントや転職サイトに登録し、

それぞれ面談を行ったのち定期的に求人を紹介してもらっていました。

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登録者情報は(概略のみになりますが)以下の通りです。

 

・30代半ば、食品企業の研究職。

・大学の研究員を兼務している。

・博士号を持っている。

・その他(経験してきた業務、保有スキル、英語能力、など)

 

研究職の転職に成功しました

この記事を投稿した約1年後、私は、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、転職を検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15

私が使用した転職エージェント・転職サイト

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント 

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アカリクキャリア

大学院卒の強みを生かした転職に特化)

 

 




社会人博士体験談!いよいよ博士論文提出。そのまえに知的財産には気をつけよう。

前回の記事では、

学術論文を投稿する前に会社の承認を得る必要があり、

論文の内容にある程度会社の意向を反映させなくてはいけない

というジレンマについてお話ししました。

博士号取得のための研究とは言え、会社の協力を得て進学している以上、

ある程度会社の顔色をうかがう必要もありますので、

みなさん、気を付けましょう!

 

まだ読んでいない方は、ぜひ以下からご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-4/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-5/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-6/

 

今回は第5弾として、

社会人博士経験談パート5:博士論文も知的財産には気をつけろ

という内容で記事を書いていきます。

博士修了に必要に要件として、

学術論文以外に、中間審査博士論文査読博士論文公聴会の3つがありました。

これをクリアするにあたり、社会人ならではのトラブルがありました。

 

ポイントは、以下の内容です。

・審査会は大学内の発表なので、情報が一般に公開されることはなかった。

・博士論文は後日ネット上に公開されるため、知的財産にかかわる内容には注意が必要。

・私の場合、博士論文に独自に載せようとしたデータに知財部門からクレームが入り、慌ててそのデータを論文から外した。

 

社会人博士進学を考えてみる皆様に、少しでも参考になることがあれば幸いです。

 

社会人博士経験談パート5!博士論文も知的財産関係で慌てた

博士論文も、知的財産の公知案件となりうる

最近は一般的になってきていますが、

博士論文は、審査終了後に原則インターネット上に公開されます。

インターネットで情報を調べていたら誰かの博士論文が出てきたなど、

思い当たることがあると思います。

 

そして公開された博士論文も、知的財産における公知案件として扱われます。

すなわち、

博士論文に書かれている内容はすでに知られている内容として扱われ、

知的財産の新規性喪失につながる可能性があります。

 

これについては皆さん特に異論はないと思います。

学会発表のタイトル・要旨・誰かのセミナー資料も対象となるものですし、

当然の事象だと思います。

 

中間審査会や学術論文では、知的財産に関して対応できていた。

さて、博士課程2年次に行った中間審査会は、学内におけるプレゼンのみでした。

そのため、発表資料が外部公開されることはなく、

発表した内容が知的財産に影響することを考える必要はありませんでした。

 

また、学術論文への記載内容が公知として扱われることは把握していたので、

事前に特許出願を行った後に学術論文を投稿するなど、

適切な対応をとっていました。

 

しかし、学術論文には載せなかったデータが手元に残っています。

当時の指導教官と相談し、

今後の後輩のためにも、これらのデータを博士論文に載せよう

ということになりました。

 

博士論文だけに載せようとした結果に、会社の知財部門が注目

当時私は、「博士論文の内容が後日公知となること」を失念していました。

そのため私は指導教官の指示に従い、

データを追加して博士論文を執筆していました。

 

博士論文がほとんど完成し、副査の先生へ提出する1週間前

突然上司から

特に指摘とかはしないから、本文を一度読ませてくれ

と言われ、ワードファイルを提出しました。

 

そして数日後、突然知財部門から

博士論文のこのデータ、まだ公開してない?

多分知財性があるから、公開は待ってくれ。

と問い合わせが入りました。

 

よくよく調べてみると、非常に細かい内容ではあるものの、

確かに新規性・進歩性を持つ結果であり、

追加データを加えれば十分出願できるものでした。

 

当時の私は、以下の理由から安心しきっており、

この知財案件には全く気付いていませんでした。

・知財案件は学術論文投稿時にクリアしていること。

・博士課程3年時の私は、博士論文を仕上げることに頭がいっぱいだったこと。

 

そこで急いで指導教官へお願いし、

該当するデータを博士論文から外し、

ストーリーを少し組みなおすことにしました。

 

副査の先生へ提出する1週間前というタイミングでしたが、

何とか変更に対応させ、期日に間に合わせることができました。

 

知財についても、博士号取得後に何とか出願につなげました。

焦りはしましたが、結果的に知財部門のファインプレー

上司が私の博士論文を読もうとしたこと。

その論文を偶然担当者が目にしたこと。

この2つの偶然が重なったことで、知財案件を一つ見逃さずにすみました。

 

私は全く気付いていなかった内容だっただけに、

結果的に知財部門のファインプレーとなりました。

 

博士論文は、後日一般公開され、書かれている内容は公知となります。

博士論文によって自社の知財出願に迷惑が掛からないよう、

社会人博士を目指す方はご注意ください。

 

まとめ

・審査会は大学内の発表なので、情報が一般に公開されることはなかった。

・博士論文は後日ネット上に公開されるため、知的財産にかかわる内容には注意が必要。

・私の場合、博士論文に独自に載せようとしたデータに知財部門からクレームが入り、慌ててそのデータを論文から外した。

 

繰り返しになりますが、

博士論文は、後日一般公開され、書かれている内容は公知となります。

知財出願にかかわる情報は残っていないか、

丁寧に確認したうえで博士論文も執筆しましょう。

博士論文は自身の修了に直接影響するため、学術論文以上に締め切り厳守です。

余裕をもって対応できるよう、早い段階から確認しておきましょう。

 

社会人博士取得経験に関する連載を終えて

さて、社会人博士課程を通して私が経験した内容を紹介してきました。

全5回にわたる連載、いかがだったでしょうか。

 

これから社会人博士を目指す方にとって、

これらの記事が少しでもお役に立てばありがたいです。

 

まだ5つの記事すべてを読んでいない方は、

第1回の記事から読んでいただくことをお勧めします。

 

まだ読んでいない方は、ぜひ以下からご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3/

 

研究職と博士号に関する記事はこちら

研究職と博士号




社会人博士体験談!投稿論文を出したいが、会社の意向との板挟みに悩む。

前回の記事では、

会社の業務に時間をとられて社会人博士の研究に時間が割けないということに悩み、

その解決策として、

社会人博士の研究がいかに会社のためになるものかを上長へ説明し、

業務時間中に社会人博士関連の仕事を行う許可をもらうことで、

時間を捻出しました。

 

まだ読んでいない方は、ぜひ以下からご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-4/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-5/

 

今回は第4弾として、

社会人博士経験談パート4:投稿論文でもひと苦労:会社との戦い

という内容で記事を書いていきます。

社会人博士卒業に必要な査読付き英語論文の投稿について、

会社員ならではの苦労を経験したので、ご紹介します。

 

ポイントは、以下の内容です。

・論文を出すにあたって会社の承認が必要。

・論文の内容に、会社の意向を反映させなくてはいけないこともある。

・会社の承認に数か月かかり、かなり焦った。

・論文投稿については、早めに会社と情報共有をしたほうがよい。

・無事に受理・公開されるまで、会社からのプレッシャーがあり気が抜けない。

 

少しでも参考になることがあれば幸いです。

 

社会人博士経験談パート4:論文投稿について会社の承認を得る

論文を出すにあたって会社の承認が必要

少なくとも私が所属している会社では、

学術論文を投稿する際には事前に会社の承認を得る必要があります。

 

論文のドラフトと申請書を添付し、

部長たちから承認を得たうえで投稿できるようになります。

社会人博士の研究とは言え、会社員として行っている研究でもあり、

研究成果は基本的に会社にも帰属します。

 

そのため、会社のプレスリリースなどと同じように

どのような情報が一般に公開されるかを事前に会社と共有することが、

論文投稿における最初のプロセスでした。

論文投稿直前になって、会社から指摘が入ってくる。

私の場合、

社会人博士の研究遂行は、ほとんど研究室のボスや指導教員と行っていました。

 

会社との方向性の共有は

最初のテーマ設定こそ上司や上長と相談して決めましたが、

その後はデータや進捗を課長と共有する程度でした。

上長が、「社会人博士の研究は、基本的に研究室の方向性に任せる」

という方針だったので、その通りに進めていました。

 

さて、データがそろってさあ論文を仕上げようという段階になり、

改めて会社に「論文を投稿する旨」を伝えました。

 

研究室のボスや指導教官と論文を仕上げ、

ドラフトを添付して会社へ承認申請しました。

 

そして、ここからが困難の始まりです。

承認権限のある部長クラスから、無数のコメントと指示が飛んできました

 

具体的にはお示しできませんが、

内容のほとんどは

「この文章やストーリーでは、うち製品の独自の優位性がよくわからない

「はっきり言えないのかもしれないが、有効性をもっと主張してくれ」など、

会社にとってのメリットが分かるような論文に仕上げなさい

という指示でした。

 

その当時、所属する会社の理科系部門の部長に研究所出身の人はおらず、

論文執筆経験のある人は一人もいませんでした。

 

部長たちは、

学術論文は自社の成果をアピールするもの

だと理解していたようで、

そのような側面をもっと押し出してほしいという意向があったようです。

 

さて、とはいえ学術論文ですので、データから示せないことは主張できません。

部長たちの意向を研究室のボスや指導教官へもっていき、

データから示せる範囲の表現で修正していきました。

(もう査読やん!) 

 

修正しては会社へ提出し、また返却されては修正しを繰り返していたら、

結局、この問題を解決するためだけに3か月近くを要してしまいました…

1回分の査読をやり終えたくらいの気持ちでした。

 

一般的に投稿論文を出す場合は、

事前に共同研究者のチェックを受けて

その内容を踏まえて修正することが多いです。

 

しかし企業では、

研究とは直接かかわりがない人たち(私の場合は部長クラス)の意向も

反映しなくてはいけないケースがあります。

 

研究者のマインド会社の意向

この2つの間でかなり揺れ動かされましたね。

 

このように、

論文投稿前に会社の承認が必要な場合、その対応に結構な期間を奪われる

可能性があります。

 

博士課程3年を考えると、こんなところであまり時間をとりたくありません。

3年生になってからだとかなり焦るので、

ぜひ事前に会社とすり合わせを行うことをお勧めします。

受理・公開されるまで、いろいろな理由から気が抜けない。

さて、準備ができた論文を投稿し、査読を受けます。

論文執筆経験者はご存じの通り、査読期間はケースバイケースです。

一瞬で終わることもあれば、年単位のこともありますし、

査読期間を事前に見積もることはほぼ困難です。

 

しかし、会社はスピード感と見通しを執拗に求めてきます。

 

「受理の見込みはあるのか」

「いつ受理されるのか」

「いつ公開されるのか」

部長たち研究内容と関連する部署などからは、

このような問い合わせが頻繁に来ました。

(わからない、で通すしかないんですが…)

 

特に、会社の大きなプロジェクトにかかわっている研究では、

論文投稿と並行して製品開発や販売準備をしているケースもあり、

計画通り進むように、細心の注意を払っています。

 

このように、

ただ論文受理するだけでなく、

それに付随する会社の仕事も背負っていることもあり、

受理・公開されるまで本当にひやひやします

 

結果的に社会人博士修了用の論文は、

厳しい査読はなく投稿から数か月で受理されましたが、

今後論文投稿をする際に同じような思いをすると想像すると、

今でも胃が痛くなりますね。

まとめ

・論文を出すにあたって会社の承認が必要。

・論文の内容に、会社の意向を反映させなくてはいけないこともある。

・会社の承認に数か月かかり、かなり焦った。

・論文投稿に関しても、早めに会社と情報共有をしたほうがよい。

・無事に受理・公開されるまで、会社からのプレッシャーがあり気が抜けない。

 

博士課程修了のための研究とは言いつつも、

会社員として研究活動をしている以上、

その成果は会社の成果としても扱われます。

 

自分の研究の質を高めて世に出していきたいという思いと、

会社のメリットとなる研究成果を出さなくてはいけないという会社からの圧力。

 

社会人博士に限らず、

企業研究員の方が論文を書く際にはこの葛藤が必ずあります。

 

確かにこの葛藤を持ち続けることは精神的につらい時もありますが、

それでも私は、

企業研究員もチャンスがあれば論文執筆はしたほうが良い

と考えています。

研究員として生きるのであれば、論文は自分のキャリアを支えてくれるはずです。

https://researcherinacompany.com/research-paper/

次回は、

中間審査や博士論文審査会など、大学内の修了要件に関することを書いていきます。

次回こそ本当に最後にします。

 

研究職と博士号に関する記事はこちら

研究職と博士号




社会人博士経験談!会社と大学院を両立するために、博士の研究を業務に組み込んでもらう。

 

前回の記事では、

大学との共同研究をきっかけに社会人博士進学の準備を始め、

会社の説得や入試で苦労した点についてお話ししました。

前回の記事をまだ見ていない方は、こちらをご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3/
https://researcherinacompany.com/doctor-course-4/

 

今回は第3弾として、

社会人博士経験談パート3:会社の仕事と大学院の両立

という内容で記事を書いていきます。

 

私は、以下のような点を工夫しました。

・大学院や研究科によって修了要件が異なり、大変さが全く異なる。

・会社の仕事に博士の研究が追加されると、時間が足りない。

・博士の研究を会社業務の一つとして認めてもらうように努力してみるとよい。

・会社から認めてもらえれば、時間に余裕が出てくる。

 

少しでも参考になることがあれば幸いです。

社会人博士経験談パート3:会社の仕事と大学院の両立

大学院や研究科によって修了要件が異なる。

多くの方がご存じの通り、

博士後期課程の修了要件は、大学院や研究科によって全く異なります。

例として、私が修了した大学院と出身大学の博士課程を比較してみます。

 

〇私が修了した大学院

・研究実施講習への出席(毎年1回)

・査読付き英文雑誌の筆頭論文1報

・博士論文の提出と合格

・中間審査会(D2)と博士論文審査会の合格

 

〇出身大学の博士課程

・研究実施講習への出席(毎年1回)

・講義10単位(すべてレポート提出)

・研究科主催の論文ゼミ(D1時、月1回)

・国際学会での口頭発表1回

・査読付き英文雑誌の筆頭論文1報

・博士論文の提出と合格

・中間審査会(D1、D2)と博士論文審査会の合格

 

全く違いますね。

そもそも、所属先ごとにこれだけ修了要件が違うことに、改めて驚きます。

 

そして、特に社会人博士にとっては、

修了要件がどのくらい厳しく大変なものであるかは、

仕事などとの両立を考えるうえで非常に重要です。

 

会社の仕事にそのまま博士の研究が追加されると、時間が足りない。

ほとんどの社会人博士学生は、

大学院の研究とは別に、普段会社でも仕事をしています。

 

研究活動だけに自分のすべての時間を割けるわけではなく、

使える時間が限られています。

家族がいたり、大学と自宅が離れているなどのケースでは、

もっと時間が限られてくるでしょう。

 

社会人博士は単純に時間が足りません。

 

私の場合、おそらく修了要件はかなり優しい部類に入るものでしたが、

それでも入学直後から、「研究できる時間が足りない」と感じていました。

会社の仕事をしなくてはならず研究室へ行けない日々が続くと、

「このままじゃ修了に間に合わないんじゃないか?」

という焦りが出てきました。

 

本当は研究室に行きたいけれども、

我慢して会社で業務をこなすことも増えており、

何とかして研究室へ行く時間を確保しなくてはと感じるようになりました。

 

そこで、課長や所長へ相談を持ち掛けました。

博士の研究を会社業務の一つとして認めてもらう

前回の記事にも記載しましたが、

私の場合、社会人博士の進学先はもともと共同研究をしていた研究室であり、

博士課程の研究内容もこの共同研究を起点にしたものでした。

 

しかし会社からは、

共同研究は会社としての業務

社会人博士は個人のスキルアップ

という形で、それぞれ別の取り組みとして認識されており、

業務中に社会人博士に関する作業はできず、業務外時間で行っていました

 

しかし、共同研究の内容と社会人博士の研究テーマは本質的に同じものであり、

社会人博士の研究成果は同時に共同研究の成果として扱ってもよいのでは?

と考えました。

 

そこで、

社会人博士の研究を業務の一つとして扱ってほしい

業務時間中にも、社会人博士にかかわる作業をやらせてほしい」と

課長と研究所長に交渉し、何とかOKをもらうことができました。

  

認められた理由は、以下のようなものだったようです、

・共同研究内容と社会人博士の研究テーマが非常に近い

・社会人博士の研究テーマがうまくいけば、会社の利益になる可能性がある。

 

これにより私は、研究室へ行けたときに実験に割ける時間が増え、

データをとるスピードを上げることができました。

 

私のように、社会人博士の研究テーマが会社の利益につながるものであれば、

会社業務に「社会人博士の修了につながる作業」を盛り込んでもらうことで、

業務中に論文執筆やプレゼン準備などの作業ができ、

時間に余裕が出てくると思います。

 

 

まとめ

・大学院や研究科によって修了要件が異なり、大変さが全く異なる。

・会社の仕事に博士の研究が追加されると、時間が足りない。

・早い段階で、博士の研究を会社業務の一つとして認めてもらう。

・会社から認めてもらえれば、時間に余裕が出てくる。

 

会社の仕事に博士の研究が入ってくると単純に忙しく時間が無くなります。

博士の研究を会社の仕事の一つとして認めてもらうよううまく会社に働きかけ、

業務中に博士の研究時間を確保することで時間の余裕を生み出していました。

 

心身ともに追い込まれることなく、

楽しく研究をして博士号をとれるようにするために、

できる限りの工夫をすることをお勧めします。

 

次回はいよいよ、投稿論文における会社との戦いについて書いていきます。

興味のある方は引き続きご覧ください。

 

研究職と博士号に関する記事はこちら

研究職と博士号




社会人博士体験談!会社の許可を得る交渉と入試での苦労

この記事のポイント

・社会人博士進学についての会社の説得は、どこで躓くか分からない。

・社会人博士の研究を「会社の仕事の一つ」として認めてもらうとよい。

・「社会人取得により会社にもたらすメリット」を自分の中で整理しておくとよい。

・進学先の先生からの推奨をもらっていると、許可が下りやすいかもしれない。

・入試の準備は余裕をもって。学生時代の研究内容の場合十分に復習を。

 

前回の記事では、

大学との共同研究をきっかけに

社会人博士進学の準備を始めた頃までお話ししました。

前回の記事をまだ見ていない方は、こちらをご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-3/

 

今回は第2弾として、

社会人博士経験談パート2:会社の説得と入試準備

という内容で記事を書いていきます。

 

私は、以下のような点で苦労しました。

・研究所長と本部長の仲が良くなく、許可取得がなかなか進まない。

・「社会人博士取得により会社にもたらされるメリット」を会社に示す。

・入試で行う研究プレゼンの準備。

 

社会人博士進学が決まる経緯から博士号取得までを、時間軸に合わせて書くので、

少しでも参考になることがあれば幸いです。

 

社会人博士経験談パート2:会社の説得と入試準備

会社との交渉

まずは、進学許可を得るための会社との交渉です。

手順としては、以下の通りです。

①自分の上長(課長、研究所長)を説得し

②研究所長から本部長と常務へ説明してもらい許可をいただく

 

まず、①課長、研究所長の説得ですが、

こちらはあっさりと許可をもらいました。

 

許可いただけた理由としては、以下のようなものがあったようです。

・共同研究でデータが出ており、この業績で博士号をとれるなら労力が少ない。

・労力が少ないので、仕事への影響も小さいと判断された。

・課長も研究所長も博士号持ちで、博士号取得の仕事上のメリットを知っている。

・研究室のボスから推薦をもらっている(メールで直接推薦してもらった。)

 

しかし、ここから先で苦労しました。

 

②研究所長から本部長への交渉がなかなか進みません。

その理由は以下のようなものでした。

・研究所長と本部長の仲が良くなく、コミュニケーションが少ない。

・そのため、少し話すだけで終わるような話もなかなか進まない。

 

社会人博士進学のため願書の提出が1月末締め切りで、課長と研究所長の許可は11月末の時点で得ていました。

しかし、願書締め切り前日まで許可の連絡が届きません。

 

何度も研究所長へリマインドメールを送り、

願書の執筆も済ませ、ただひたすら許可の連絡を増しました。

やっと許可が下りたのは、なんと願書締め切り日の3時間前でした。

 

誰かが私の進学を嫌がっているのではないかとすら思っていましたが、何とか会社から進学許可をもらうことができました。

 

ただし、進学に合わせて本部長から一つ課題を与えられました。

社会人進学が会社にもたらすメリットを説明する。

本部長から与えられた課題は、

社会人博士取得により会社にもたらされるメリット

を会社に示すことでした。

 

困惑しました。

正直なところ、社会人博士への進学は自分が博士号を取得することが目的で、

自分自身のキャリア形成のためとしか考えていませんでした。

 

また、研究成果を会社事業へ活かすことも大きなメリットではありますが、

それは共同研究によって得られるものであり、

個人の博士号取得によるものではありません。

 

共同研究と個人の博士取得。

この2つを区別したうえで、個人の博士取得が会社にもたらすメリットを具体的に説明するのに、私はかなり頭を痛めました。

 

いろいろ悩んだ末に、以下のような提案をして納得してもらいました。

・博士号取得のプロセスを通して、研究遂行に必要な能力を身に着けられる。

・この能力は、会社の後輩や部下を研究者として育成する際に不可欠。

・博士号取得により海外の研究者とのコミュニケーションがとりやすくなる。

・博士号取得者が増えることで、研究開発へ力を入れているというイメージの獲得につながる。

・博士を取得できる見込みがあると、研究室のボスが推薦している。

 

実際の文書にはより細かく記載していますが、

大きくは上記の内容を書きました。

この内容を研究所長から本部長へ回してもらい、何

とか納得してもらうことができました。

 

ただ後日、本部長と直接話した際には、

先生からの推薦もらってると断れないよね…」と話しており、

先生からの推薦は効果抜群のようです。

 

社会人博士を希望される方は、

進学予定先の先生などの推薦を事前に取り付けて、

そのことを会社に伝えておく

進学許可が下りる可能性が上がるかもしれません。

 

入試の準備

会社の許可をとって大学へ願書を提出し、面接までの準備に入ります。

面接は、研究紹介と質疑応答です。

そこで、これまで共同研究で行ってきた研究の進捗を説明し、

今後の展望を含めてプレゼンをすればよいかと考えていました。

 

しかし、募集要項を見て愕然とします。

修士課程の研究内容を説明し、質疑応答を行う

この結果、

何年も前の修士課程の研究を復習し、

完璧に仕上げるというタスクが発生しました…。

 

大学院卒業以降ほとんど見たことがなかった過去の資料を引っ張り出して当時の研究データを復習するだけでなく、

私の修了以降に出版された関連論文に一通り目を通し、

自分の研究の位置づけとその後の発展内容について、頭の中に叩き込みました。

 

整理した状況をもとに自分の修士論文発表会の発表資料を作り直し、発表練習も行いました。

 

本番までの1か月間、平日の昼と土曜日は会社の仕事や大学での研究を行い

平日の夜と日曜日は面接対策に充てていました。

今思えば、あの当時は非常に苦労しました。

 

そして何とか本番の面接を無事に終え、

合格し進学を果たすことができました。

 

入試の準備は、会社の業務や研究とは別の時間で行わなくてはいけません。

当時は独身で時間を十分に確保できたため1か月で間に合いましたが、

できれば早い段階から準備を進めておくことをお勧めします。

まとめ

・社会人博士進学についての会社の説得は、どこで躓くか分からない。

・社会人博士の研究を「会社の仕事の一つ」として認めてもらうとよい。

・「社会人取得により会社にもたらすメリット」を自分の中で整理しておくとよい。

・進学先の先生からの推奨をもらっていると、許可が下りやすいかもしれない。

・入試の準備は余裕をもって。学生時代の研究内容の場合十分に復習を。

 

社内の説得や入試準備でもそれぞれ躓くことがあると思うので、

準備は時間的な余裕をもって行う方がよいでしょう。

 

次回は、進学後の研究と仕事の両立について書いていきます。

社会人博士を希望されている方の、少しでも参考になれば幸いです。

次の記事はこちら

https://researcherinacompany.com/doctor-course-5/

研究職の転職が気になる方へ

本ブログ運営者のとうやは、研究職→研究職の転職に成功しています。

概要は以下の記事を参照ください!

↓ 

研究職の私の転職活動:内定を得ました!




社会人博士体験談!会社や大学の推薦・許可を得た経緯について解説。

この記事のポイント

・大学との共同研究は、社会人博士進学のきっかけになりやすい。

・大学の研究室で自分でデータをとり、論文を書ける環境が望ましい。

・論文が書けそうなデータをもとに、研究室のボスから進学許可をもらう。

 

現在私は、食品企業の研究職として働いていますが、

入社後に行った大学との共同研究をきっかけに社会人博士課程に進学し、

博士号を取得することができました。

 

入社後に社会人博士を取得した方はそれなりにいらっしゃるようで、

実際、様々な方が社会人博士取得の経緯、苦労したこと、

メリットデメリットについて

ブログや記事などにまとめてくれています。

(勝手ながら、いくつか紹介させていただきます)↓

Akira Tanimotoさんの記事

(同じような経験者の記事へのリンクを多数貼ってくれている。)

シャープの研究員の方の記事

 

このような記事を見ると、

ひと口に社会人博士といっても一人一人状況が全く異なり、

それぞれ違ったことに悩みながら、

社会人博士課程を修了していることが分かります。

 

企業研究職で博士号取得を希望されている方は、

実際に取得した方の体験談を読んだり聞いたりすることで、

ご自身がどのように行動すれば博士を取得できるか、

イメージしやすくなるのではと思います。

 

そこで、私の社会人博士取得体験について記事することによって、

社会人博士を検討している企業研究者の方の

お役に立てるのではないかと考えました。

 

そこで、

私が社会人博士課程に進学した経緯や

どのように研究と仕事を両立しながら博士号を取得したかについて、

連載記事の形でまとめることにしました。

 

今回はその第一弾として、

社会人博士経験談パート1:食品企業入社から社会人博士進学までの経緯

という内容で記事を書いていきます。

 

私の経験上、以下のような状況が社会人進学に大きく影響しました。

・大学との共同研究は、社会人博士進学のきっかけになりやすい。

・大学の研究室で自分でデータをとり、論文を書ける環境が望ましい。

・論文が書けそうなデータをもとに、研究室のボスから進学許可をもらう。

 

少しでも参考になることがあれば幸いです。

社会人博士経験談パート1:社会人博士進学までの経緯

入社から研究所への異動まで

生命科学系学部の修士課程を修了し、

新卒採用で現在所属する食品会社へ就職しました。

 

新入社員研修後は地方の食品製造工場へ配属され、

生産管理担当として数年間働きました。

 

仕事は特に大きなトラブル等はなく過ごしましたが、

現場の人と会話内容が合わず、人間関係を作るのに疲れる

生産管理の仕事、自分はやりがいや楽しさを感じない

という漠然とした不安や不満を感じていました。

 

そんな中、自分も予期せぬタイミングで研究所への異動を命じられます。

 

もしかしたら、不安や不満が顔に出ていて、

「こいつは工場から異動させた方がいい」

と上司に思われていたのかもしれません。

 

大学との共同研究の主担当に任命される

研究所異動直後は、研究所業務の研修を受けていましたが、

数か月後に、ある大学との共同研究の主担当に任命されます。

その内容は、大学の設備を借りて自分で実験してデータをとる

というものでした。

 

久しく自分で実験をしていなかったこと、

共同研究の内容が大学院時代の研究内容と全く異なっていたこともあり、

任命直後は不安しかありませんでした。

 

しかし、いろいろ考えた末、このチャンスはめったにないと腹をくくり

大学の設備を使い倒し、意地でも結果を出す」 と心の中に誓いました。

週6日以上は研究室へ行き、実験データをとり続ける日々

実際に共同研究が開始してからは、

週6日以上は大学の研究室に出向き、実験に没頭しました。

研究室の進捗報告にも毎回出席し、

データの共有やディスカッションに参加しました。

 

当初会社からは「大学へ行くのは週3回前後で」と言われていましたが、

気づいたらそういわれていたことも忘れ、

ほぼ毎日(土日含む)大学へ行っていました。

 

めぼしいデータが出るまでの1年間もかかりましたが、

研究に没頭するほど研究が楽しくて仕方なく、あっという間に過ぎていました。

 

そして、データが出始めたころ、あることに気づきます。

この研究、うまくいったら論文書けるんじゃないか?

論文書けるなら、博士取得の道もあるんじゃないか?

会社研究所の重役は博士持ってるから、今後のことを考えても博士はあった方がいいかも

 

そして、そのためには研究室のボスの推薦をもらうのが手っ取り早いと考え

社会人博士進学に向けた行動を開始します。

研究室のボスから博士進学の推薦をもらう

社会人博士進学を実現するために、

まずは研究室のボスの許可をとることにしました。

 

アピールポイントは以下の2つです。

・論文を書けるようなデータが取れてきていること。

・研究をさらに発展すべく、会社との共同研究も継続する(=研究費を支払う)。

 

論文という形で研究室の業績に貢献し、

会社から研究費を入れてさらに研究を発展させる。

この2点をもってアピールし、進学許可をもらいました。

 

後で聞いた話ですが、普段の研究の様子や進捗報告を受ける中で

「こいつは社会人博士に進学させてもいいかも」と思っていたらしいです。

 

このような形で、研究室のボスから社会人博士への進学許可をいただきました。

ボスからの許可は、会社を説得するにあたって非常に大きな材料となります。

詳しくは次回に書きます。

 

まとめ

・大学との共同研究は、社会人博士進学のきっかけになりやすい。

・大学の研究室で自分でデータをとり、論文を書ける環境が望ましい。

・論文が書けそうなデータをもとに、研究室のボスから進学許可をもらう。

 

次は、会社の説得と入学試験について書いていきます。

興味のある方は引き続きご覧ください。

https://researcherinacompany.com/doctor-course-4/

 

研究職の転職が気になる方へ

本ブログ運営者のとうやは、研究職→研究職の転職に成功しています。

概要は以下の記事を参照ください!

↓ 

研究職の私の転職活動:内定を得ました!




【事例紹介】アカデミアから民間企業へ転職した博士研究員

現在私が所属している食品会社では、

研究職・開発職の社員のほぼすべてが、新卒で採用された社員です。

 

ほとんどが修士課程卒業の理系枠で採用された人たちで構成されており、

博士号持ちの社員は非常に少なく、

それも入社後に取得した人がほとんどです。(私もこのパターン)

 

一方で、博士取得後しばらくアカデミアで働いたのち、

研究職として民間企業へ中途入社する方もいらっしゃいます。

 

私が直接かかわった人としては、

民間企業のオファーを受けて転職したポスドクの方や

私の会社に中途入社してきた元助教の方

などがいらっしゃいました。

 

そのような方と話を聞くと、

自分の経験を何とか企業研究に落とし込んで働いているものの

アカデミア在籍時のイメージと実際の企業研究のギャップなど、

いろいろなことに悩みながら働いているようです。

 

今回は、

ポスドクの転職:アカデミアから民間企業へ転職した研究員

について、紹介します。

 

ポスドクから民間へ転職してきた研究員の事例

今回紹介する事例について

今回は、2名の方について紹介します。

詳細に書くと個人情報的に問題があるので、ある程度ぼかした情報になりますが、ご了承ください。

なお紹介する2名は、

博士取得後しばらくポスドクなどをした後に転職してきたという点、しか共通点はなく、

入社時期、研究分野、年齢等も全く異なります。

 

事例1:就職後、全然違う仕事に割り当てられたAさん

Aさん、生命科学系の基礎研究で博士号をとり、

そのまま助教として働いたのちに私の所属会社に転職してきました。

 

転職のきっかけは、

会社が、ある新規プロジェクトの分野に明るい専門家を探しており、

その方がリストアップされオファーをしたことがきっかけだったようです。

 

中途入社直後から、その方は新規プロジェクトサブリーダー的ポジションとして働き始めました。

部下も数人持ち、約1年半研究開発活動をつづけました。

 

しかし2年後、社内政治的な事情によりそのプロジェクトが終了することになりました。

その方は、終了決定後約1年でプロジェクトをクローズさせる仕事を行い、

その後、同じ研究部門内の分野が違う部署へ異動しました。

 

この異動は、特に専門性を考慮されたわけではなく、

新卒採用の社員と同じような扱いとしての異動だったそうです。

 

中途入社時にはその専門性に期待されて入社したにもかかわらず、

わずか数年後にはその話がすべてなくなってしまうという、残念な状況となりました。

 

その方は自身の専門分野で仕事をしたいという気持ちが強かったため、

プロジェクト終了が決まった直後は転職もかなり検討したそうですが、

様々な事情を考慮して異動を受け入れたそうです。

 

異動先の仕事も楽しんでやれているとは言っていますが、

「いったい自分には何が期待されているかよくわからないんだよね…」

と、不安や不満に感じていることがまだあるようです。

 

また、

・専門性で採用されたのに、結局会社事情で異動させられてしまうこと。

・こんなに短期間で結果を求められると、本質的で質の高い研究はできない。

・このような異動が行われている限り、社内で専門性の高い貴重な研究者は育たない。

 

ということを非常に懸念しているようでした。

いつか異動させられるかと思うと、今の仕事に本気になれないときがあるようで、

今もジレンマを感じながら、仕事をしていらっしゃるようです。

 

事例2:アカデミアで培ったスキルを存分に活かしているBさん

最初の方は、アカデミア時代に身に着けたスキルを比較的活かせているタイプです。

Bさんは、バイオインフォマティクス系のラボで博士をとり、

その後ラボへ移ってポスドクとして働いていました。

 

バイオインフォマティクスという分野は、

食品をはじめ様々なメーカーや企業で専門家が不足している分野です。

その方のラボは、企業の間でも比較的有名だったようで、

企業からの共同研究の申し込みが絶えないような研究室だったそうです。

 

そのため、その方も企業との研究に慣れているだけでなく、

いろいろな企業の考え方や進め方に触れることができていたようです。

こういう経験ができたのは転職活動でも役に立ったということを、

後々この方はおっしゃっていました。

 

さて、この方は、バイオインフォマティクスの専門家として転職活動を行い、

ある食品会社に転職しました。

 

面接の際に、

バイオインフォマティクスやデータサイエンスの仕事を任せる

とはっきり言われるなど、ほぼ専門職として採用されたようです。

採用後は研究部門に配属され、データサイエンスの仕事を中心に行っています。

 

この方のケースでは、

人材が不足している分野の専門家という長所を利点を存分に活かし、

専門性の高いポジションへ転職できました

 

もし、自分の専門性が企業にとって希少価値の高いものであれば、

その専門性を武器に民間企業への転職を実現できるかもしれません。

 

しかし、この方は入社後にいくつかジレンマを感じているようで、

・データサイエンスの過程に興味がなく、解析結果ではなく結論を急かしてくる人が多い。

・インフォマティシャンは何でもできると思っている人が多い。

と嘆いていました。

 

まとめ

・バイオインフォマティクスなど、企業にとって希少価値の高い分野の専門家は、

その専門性を活かした民間企業への転職が実現しやすいかもしれない。

・採用時にはその人の専門性に期待していても、その後のプロジェクト終了などによって

専門以外の仕事に割り当てられてしまうこともあり得る。

・一度企業に入ってしまうと、新卒採用の人と同じ扱いや人事異動を受けてしまうこともある。

 

アカデミアを生き抜いて身に着けてきた専門性など能力が、

民間企業のニーズと合致すれば転職においてとても有利ですが

そのニーズがずっと続くとは限りません。

 

もし企業研究員として活きていくのであれば

専門性という武器を持ちつつも、プロジェクト終了などの会社に意向に従う必要があります。

 

企業のロジックで働くことは、アカデミアのお仕事とはまた違うことが多いようです。

 

大学院卒の強みを生かした転職に特化した

アカリクキャリア」というサービスがあります。

興味がある方はぜひのぞいてみてください。

会員登録は無料ですので、登録しておくだけでも良いと思います。

アカリクキャリア

研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

 

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/



【モノづくり以外もあるよ!】食品メーカー研究職のモノづくり以外の仕事を紹介。

食品メーカーの主な事業は、食品を製造販売することです。

会社の多くの売り上げがこの食品事業によってたたき出されますし、

食品の開発・製造・販売などに従事する従業員の割合は非常に多いです。

 

実際に新入社員の多くは、食品の開発・販売などを志望して入社してきますし、

研究職の同僚もこのマインドを持っている人が多いと思います。

 

しかし、食品開発やモノづくりに直接かかわらない社員、興味がない社員もわずかながら存在しています。

 

実は私自身も、食品メーカー勤務にもかかわらず、あまりモノづくりに興味がありません。

入社する前からあまり興味がなく、入社すれば多少なりとも面白みを感じるかなと思いましたが、

工場での生産管理や研究職として働いてきた今でも、

あまり興味が持てずにいます…

 

しかし、そんな私でもメーカー研究職としてしっかり働くことができています。

確かに、モノ作りに関連する仕事にはあまり関与していませんが、

モノづくり以外にも研究職としてできる仕事はたくさんあります。

 

興味がないことをやらない代わりに、それ以外の仕事をしっかりこなすことで、

部署や会社の役に立てればと思いながら仕事をしています。

 

そこで今回は、

モノづくりに興味がなくても大丈夫!食品メーカー研究職のモノづくり以外の働き方

というテーマで記事を書いていきます。

 

記事を通して、

モノづくり以外でも研究職の仕事はいろいろあるよ

ということをお伝えできればと思っています。

ぜひ最後まで読んでいただければと思います。

 

ただし、今回はメイン業務となりうる仕事を紹介します。

特許出願や論文執筆など、研究職であれば誰でも関わりうる仕事については、外しました。

モノづくりに興味がなくてもOK、食品メーカー研究職の仕事を紹介

例示:食品メーカーでのモノづくり

商品開発

いわゆる、「世に出る商品を規格・設計する人」です。

「開発職」として採用している会社も多いようですが、

研究職の人が一部担当している会社も聞いたことがあります。

 

研究職・開発職の違いはこちらで紹介↓

研究職と開発職:両者の違いを紹介①

研究職と開発職:両者の違いを紹介②

 

処方設計

特に健康食品やサプリメントを作るとき、その配合や副資材の設計をする仕事です。

作り方と出来上がるものに責任を持つ仕事ですので、モノづくりですね。

 

化学合成・天然物からの成分抽出など

この部分を担当する人は、製造技術の確立とそれにより得られる生成物の品質担保を行います。

作り方と出来上がるものを評価するという意味で、モノづくりですね。

 

工場での製造方法を検討する仕事

実験室でできたことが、工場設備へそのまま落とし込めることはまれです。

このギャップを埋める役割は、製造を実現するためにも非常に大切な工程です。

これも、モノづくりの仕事です。

 

モノづくり仕事の共通点

モノづくりの仕事の多くは、以下のようなことが求められます。

①モノを必要としているユーザーの要望を汲み取る。

②要望が実現するような処方・設計を考え、試作や実験をして最適なものを完成させる。

③作業が多いため、安定した作業能力、器用さが必要な場合がある。

 

私は①と③に若干不安があり、

「誰かのために自分でモノを作ること」にあまり関わりたくないという気持ちがあります。

 

このような状況でしたので、

研究職に配属されてからは、モノづくりではない仕事を自発的に担当するようにして、

徐々にモノづくり仕事を減らしていきました。

 

では、どういった仕事があるでしょうか。

モノづくり以外の仕事

ここからは、モノづくり以外の仕事の一部を紹介します。一部は私も実際に行っています。

基礎研究

モノづくりは、いわゆる「応用研究」の範囲に入るものが多いですが、

モノを作る前の技術開発や、食品成分の機能性評価などは、基礎的な研究として扱われます。

これらの内容は、モノを作る事とは少し離れた位置づけの仕事になってきます。

 

品質管理業務

すでに出来上がっているものや、製造されているものの品質を管理する業務です。

物を作ることには直接関与しない業務の一つです。

 

臨床試験の計画、運営

健康食品などの場合、食品の機能性・安全性などを評価するために臨床試験を行います。

こういった試験は、すでに販売されている食品を使うなど、自分がモノを作るケースは少ないです。

 

データサイエンス、統計解析

マーケティングデータ、臨床データなど解析し、

結果をもとに何らかの結論や指針を示していく仕事です。当然、モノは作りません。

現在、食品メーカー(少なくとも私の会社)にはデータサイエンティストが足りておらず、

また転職市場でも争奪戦になっていると転職エージェントから聞いています。

モノづくり以外の仕事をしたい人にとって、狙い目の仕事かもしれませんね。

 

大切なこと!モノづくり以外の仕事でも、モノづくりや利益を意識する。

直接モノづくりにかかわるわけではありません。

そうはいっても、会社員である以上

売り上げの拡大や自社の利益になる仕事をする必要があります。

 

上で紹介したモノづくり以外の仕事は、

他部署の人が一度聞いただけでは、会社の利益になるイメージがわきません。

 

自分の仕事がどのような形で会社に貢献しているのか、常に周りに話をする、

自分のスキルを活かして他人の仕事をサポートし、仲間を増やしていく、

というような努力が必要になるかもしれません。

 

また、個人的な経験ですが、

モノづくり以外の仕事は、社内で地味で煙たい印象を持たれることが多いので、

そのことも覚悟しておくほうが良いと思います。

 

表に出てモノづくりをするのではなく、会社のために裏方として活躍する。

そのような気持ちで働ける人は、モノづくり以外の仕事でも活躍できると思います。

まとめ

・研究職でも、モノづくり以外の仕事はたくさんある。

・モノづくり以外の仕事でも、売り上げ拡大など会社のためになる仕事をするように意識する。

・今回紹介したモノづくり以外の仕事の意義は、他部署の人からすると分かりにくい。

・自分の仕事の意義を、周りの人に伝えて仲間を増やしていく必要がある。

 

研究職でモノづくり以外の仕事をする人」という立場は、

その存在意義を社内で理解してもらうにはそれなりの努力が必要です。

私も、そのことを頭に入れて行動に気を付けてながら仕事をしています。

 

自分の働き方と社内での立場をうまくコントロールできれば、

楽しく働くことができるでしょう!