企業研究職の特許・論文事情：どっちも読んでる？書いてる？研究職に聞きました。

この記事では、当ブログ運営者のツイッターアカウントを使用して、

「企業研究職の特許・論文事情」について調べたアンケートの結果をまとめています。

　

特に学生の皆様からからすると、

「研究者は論文を読むのは普通だけど、企業の人は特許も読むらしい」

くらいの情報しかないと思います。

　

また企業研究者の中にも、

「自分はどちらか一方しかほとんど読まないけど、みんなどうなんだろう？」

と気になる人もいるかなと思います。

　

そこで、本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職の特許・論文事情」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「企業研究職の特許・論文事情：どっちも読んでる？書いてる？」

という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

企業研究職の特許・論文事情：どっちも読んでる？書いてる？

企業研究職は特許も論文も読んでいる？

早速、ツイッターを使用して研究職の皆様にアンケートを取りました。

まずは、

「企業研究職の皆様、仕事で特許・論文は読みますか？」という質問を設定し、以下の4択で聞き取りました。

・特許も論文もよく読む

・特許はよく読むが論文はほぼ読まない

・論文はよく読むが特許はほぼ読まない

・特許も論文もほぼ読まない

　

結果はこちら↓

「どちらもよく読む」が約40%、「論文はよく読むが特許はほぼ読まない」も約40%を示す結果となりました。

　

また、この結果を「論文」あるいは「特許」という切り口で見てみると、以下のこともいえそうです。

・論文をよく読む企業研究者は80%を超えている。

・一方で、特許をよく読む研究者は50%程度にとどまっている。

　

世間一般では「企業研究では特許が大事」と言われている一方で、実際に現場で特許に頻繁に目を通しているのが約半数しかいないというのはかなり衝撃的で面白いです。

　

これの理由について、以下のようなことも考えられるかなと私は推察しています。

・論文を読む習慣は学生時代に身に着けている人が多く、多くの研究者が気軽に目を通せる。

・特許は検索方法や読み方について学生時代には習わないため、目を通すことに心理的ハードルがある人が多い。

　

この辺りは、会社での研修や普段の業務を通して、特許などに目を通す習慣をつけていくしかないのかなと想像させられます。

特許や論文の書き方について、社内で研修や指導の仕組みはあるか？

次は、特許や論文について会社として強化する制度が整っているかを調べる目的で、

「特許や論文の書き方について、社内で研修や指導の仕組みはありますか？」というアンケートを設定し、

これまでと同じように4択にして回答していただきました。

結果はこちら↓

これはなかなか衝撃的。約60%の会社が「特許も論文も、書き方の指導や研修をしていない」ということが明らかになりました。

幸い、約40%の会社が特許に関する研修は行っているものの、それにしても半数近くは特許に関する指導を行っていないことが確認されました。

繰り返し書いている通り、企業での研究開発において特許はかなり重要性が高い仕事で、ビジネスを展開する上で特許に関する知識は不可欠です。

一方で、それを体系化して指導していない会社が一定数あることについては、日本全体の研究開発を考えるうえでも気にすべき点なのかもしれません。

　

特許や論文を出願したことがあるか？

次に、実際に特許や論文を主担当として出願・投稿したことがある人の割合について調査しました。

ツイッターで

「特許や論文を出したことはありますか？（自分がメインで出願・投稿したものに限ります）」というアンケートを設定し、以下の4択で答えていただきました。

・特許も論文もある。

・特許はあるが論文はない。

・論文はあるが特許はない。

・特許も論文もない。

結果はこちら↓

かなりきれいに票が分かれ、両方経験がある人もどちらの経験もない人も一定数均等にいることが想定されました。

研究開発者としてツイッターを眺めている研究開発に関する情報収集意欲が高い人が多く、特許・論文の業績が多い方にバイアスがかかっている可能性もありますが、そこを差し引いてもかなり均等に分布しているなという印象でした。

企業研究者は、特許や論文を書きたいと思っている？

次に、研究者自身の特許や論文に対する意欲を調べました。

「特許や論文を書きたいと思っていますか？」というアンケートを設定し、これまでと同じように4択で回答していただきました。

結果はこちら↓

　「特許も論文も書きたい！」と思っている研究者が約60%、どちらかだけでも書きたいと思っている人を加えると、80%以上の人が特許や論文を自ら出したいという意欲を持っていることが分かりました。

この結果には少し安心ですね。

　

一方で、研究者自身の意欲は高いのにもかかわらず、約半数の会社で特許や論文を出させるための研修や指導が体系的にできていないという状況は、「特許や論文は研究者個人の努力頼み」のような側面があることも感じさせられます。

この状況が、業績をどんどん出していきたい研究者のモチベーションを、会社の仕組みが下げてしまっている可能性がありますね。

私自身メーカー2社で研究開発職をしてきましたが、現職の方が特許・知財に関する指導が行き届いており、一定の質で特許出願ができそうという安心感があります。

業績をどんどん出していきたい研究者は、業績を出したいことを自らアピールするだけでなく、可能であればそのような会社の制度や環境づくりに励む、難しければ業績を出しやすい会社に転職するなど、自らアクションを起こしていく必要があるかもしれませんね。

（参考）回答者の年代

今回紹介した4つのアンケートは一連のツリーで行っており、その最後に回答者の年代の分布を聞き取りました。

20～30代が中心の結果となっていることを、ご留意ください。

まとめ

・企業研究者は、特許も論文もよく読む人が約半数。

・論文をよく読む人が約80%いる一方で、特許をよく読む人は約50%程度。

・特許を書く指導や研修ができている会社は約50%しかない。

・特許あるいは論文を書いた経験がある人は約60%。

・企業研究者の80%以上は、特許あるいは論文を書きたいと思っている。

　

企業の研究では、特許や論文から情報を集め、得られた研究成果を特許として権利化していくことは非常に重要です。

自身の研究・業務のレベルを高めていくうえでも、特許や論文にはたくさん触れていきましょう。

　　

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研究職の年収ってどのくらい？研究職の皆様に聞きました。

「研究職の給料は高いんですか？1000万円超えますか？」

という質問を、就活生のOB訪問などで受けることがあります。正直この質問に関しては、

「企業や業界によって大きく違う」

と回答するしかないのですが、自分の就職先が年収が高いか低いかは死活問題ですし、この質問をしたくなる就活生の気持ちもよくわかります。

　

一般的に、企業の研究職は大企業に所属している人数が多いこともあり、研究職全体の年収の傾向は決して低くはないという話も聞いたことがあります。

　

一方で、実際にはどのような分布なのか、1000万円超えはどのくらいいるのか、福利厚生含めて満足している人は多いのかなど、定量的なデータほとんど見当たらず、こちらの記事くらいしか見たことがありませんでした。

　

そこで、本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職は年収・福利厚生」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

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今回は、

「研究職の年収はどのくらい？福利厚生にも満足してる？」という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

そしてその後、研究職が年収を上げる実質唯一の方法について、著者の経験をもとに記載しました。

研究職の年収：1000万超えはどのくらい？年収上げる方法は？

研究職の年収はどのくらい？

早速、ツイッターを使用して研究職の皆様にアンケートを取りました。

「現在の年収で最も近いものを選んでください。」

という質問を行い、

300万円未満、300-600万円、600-1000万円、1000万円以上、の4択で聞き取りました。

結果はこちら↓

回答者の年齢、業種業界などの前提が揃っていないという背景はありますが、

・300-1000万円がマジョリティで、約80%を占める。

・1000万円超えは数%。

ということが今回の結果から見えてきました。

　

結果を見る限りですが、企業の研究職は世間一般から比べたときに、給料が安すぎるということはなさそうに見えますね。

ボーナスの割合は？

一般的な会社員の場合、年収は月給とボーナスの2つに分かれます。

そして、ボーナスの割合は会社ごとに結構異なるともいわれています。

月給の割合が高くボーナスの割合が高くない会社、月給は安いがボーナスの割合が非常に高い会社、どちらのパターンもよくあるようです。

　

では、実際に年収の中に占めるボーナスの割合はどのくらいなのでしょうか。

企業研究職を対象に

「現在ボーナスが年収の何割程度を占めているか？」というアンケートを行いました。

結果はこちら↓

少し選択肢に偏りがあったと反省はしておりますが、

結果を見る限り、年収の2-4割程度をボーナスが占めている人が多いことが分かりました。

　

一般的に、ボーナスが支給される会社では年2回に分けて支給されるため、半年に1回年収の1割がドカンと支払われることになります。

　

私自身もボーナスを年2回受け取っておりますが、ボーナスって結構麻薬的な要素があるんですよね…

普段手取りがあまり多くなく収入に不満を感じていても、半年に1回大きな金額をもらうとその不満がマヒしてしまうんです…

　

ボーナスという制度は、会社員の不満を鎮める制度として優秀なのかもしれません(笑)

福利厚生は充実していると思う？

年収・ボーナスに関する聞き取りを行いましたが、次に企業の福利厚生について聞き取りました。

特に大企業になると、年収とは別にとても素晴らしい福利厚生の制度を有していることが多いです。

　

特に借り上げ社宅や住宅手当の制度は、いわゆる「見えない年収」として家庭に大きなメリットをもたらします。

巨大製薬企業に所属する知人は23区内で一人暮らしをしていますが、借り上げ社宅で家賃を数千円しか払っていないそうです。

この話を聞くだけでも、住宅関連の福利厚生のパワーはすごいです。

　

住宅に関する福利厚生のパワーは確かにすごいですが、それ以外にも、家族手当、子育て支援金、リフレッシュ旅行支援など、各社個性的な制度が設定されていたりします。

これらの福利厚生制度を社員が上手く使えているかどうかも、社員の満足度に大きな影響を与えているはずです。

　

では、実際に研究職の皆様の会社も福利厚生は充実しているのでしょうか？

細かいことを聞くことがアンケートでは難しいので、

今回は「福利厚生に満足しているか？」という点に絞って、企業研究職を対象にアンケートを行いました。

結果はこちら↓

アンケートの結果、約60%の人が福利厚生の充実さを感じていることが分かりました。

具体的にどんな項目に満足しているかは聞き取れていませんが、会社の福利厚生に助けられている研究職の皆様も多いようですね。

　

また、研究職という職種は、全体的な傾向として大企業の方が人数が多いです。

そのため、今回答えていただいた人たちも大企業の人が多く、それに伴い手厚い福利厚生を享受てきている人が多いのかもしれません。

年収には満足している？

研究職の年収、ボーナス、福利厚生などについてみてきましたが、最後に、これらすべてを含めたご自身の待遇について、

「現在の年収に満足しているか？」

というアンケートを行いました。

結果はこちら↓

今回の結果では、あまり満足していない人が約70%いることが見えてきました。

年収は高いに越したことはない。確かにその通りです。

　

研究職が年収を上げる方法って？

研究職の多くの皆様は会社員であると想定されますが、会社員がすぐに年収を上げる方法は、基本的に転職しかありません。

　

同じ会社に所属していても、毎年の昇給は雀の涙でしょうし、昇格はポストが少なく狭き門。

このような状況ですぐに年収を上げることは難しいでしょう。

　

そのため、会社員研究職が年収を上げたいと思っている方は、転職活動をぜひ検討してみてください。

　

本ブログの著者は、2023年に研究職の転職に成功し、年収を100万円以上アップさせることに成功しました。

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私の転職体験談についてもたくさん記事をまとめていますので、私の転職体験談をぜひ読んでみてください。

まとめ

・企業研究職の年収は、300~1000万円あたりが中心。

・ボーナスの割合が2～4割程度を占めている人が多い。

・福利厚生が充実していると感じている人が約60%

・年収に満足しているのは約30%しかいない。

・企業研究職が年収を上げる方法は、転職しかない。

　

企業研究職の年収は決して低い水準ではなさそうに見るものの、1000万円超えは数%程度しかいないようです。

　

年収に満足している人の割合も高くないことを考えると、企業の研究職もタイミングを見て転職を行っていくことでしか、年収を上げていくことは難しいのかもしれません。

お勧め転職エージェント

今回の転職活動では、複数の転職エージェントに登録しましたが、

主にJACリクルートメントを使用しました。

　

今回の記事を読んで少しでも転職活動に興味がわいた方は、ぜひ一度覗いてみてください。

　

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企業研究職はみんな論文・学会発表・特許をもっている？

「研究職の業績と言えば？」

と聞かれたときに、皆様何を思いつきますか？

おそらく多くの人が、特許や論文を思い浮かべるのではないでしょうか？

　

著者もそれについては同意で、

特許・論文・そして学会発表などは、企業研究職にとって業績として認知されています。

これらの成果物が多い人の方が、結果を出してきた研究者と認識されやすいでしょう。

　

研究者の業績であり特許・論文・学会発表ですが、

実際現役の研究職の皆様はどのくらいの人が経験があるのでしょうか。

特に、会社の研究成果での経験についてはどうなのでしょうか？

　

実際何割程度の人が経験しているかについて、

これまで定量的なデータをあまり見かけたことがありませんでした。

　

そこで、本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して

企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職は論文・学会発表・特許などの業績を積めるのか？」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「企業研究職の業績アンケート：論文は？学会発表は？特許は？」

という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

　

そして、結果をもとに特許と論文・学会発表で傾向が異なる理由や、

逆境がある中でも論文などの対外発表を行った方が良いと著者が考える理由

についても述べました。

企業研究職の業績：論文・学会発表・特許はキャリア形成でめっちゃ大切！

今回のアンケートでは、

「会社の研究成果で積んだ業績」に絞って聞き取りました。

学生時代の成果などは対象としていませんので、

その点を踏まえて結果をご覧ください。

会社の成果で論文書いてる？

まずは、論文について聞いてみました。

「会社の研究成果で論文を書いたことはありますか？」

という質問を、企業研究職を対象にツイッターでアンケートを取りました。

結果はこちら↓

書いたことがある人は約30％、

共著なら経験がある人と合わせても50％を下回りました。

この結果を見る限り、

企業研究職の約半数は会社の研究成果で論文を書いたことがない

ということになりそうです。

　

学会発表の経験はある？

論文が約半数なら、もう少しハードルが低い学会発表ならどうでしょう？

先ほどと同じように、ツイッターアンケートで

「会社の研究内容での学会発表の経験はありますか？」

という質問を行いました。

結果はこちら↓

約半数が「0回」と回答しており、

企業研究職の約50%の人が、会社の成果での学会発表も経験がない

ということが分かってきました。

　

一方で、経験者の中には5回以上されている方もいるなど、

学会発表経験者と未経験者の間にかなりの差があることも見えてきました。

　

特許出願経験は？

論文、学会発表について聞き取ってきましたので、

最後に「特許」に関するアンケートを取りました。

　

企業での研究では、特許の優先順位が非常に高いです。

発明に基づく知的財産の確保を先に行った後に、

論文・学会などの対外発表を行っていきます。

　

そのため、何か成果が出た際にまず行う作業が特許に関するものであり、

論文・学会などと比べてかかわった経験がある研究職の人も多いのでは？と想像されます。

　

そこで、

「自身が発明した特許を出願したことがあるか？」

について、ツイッターアンケートを行いました。

結果はこちら↓

約30％の人が0件と回答し、

論文・学会と比べて未経験者が少ないことが分かりました。

　

とはいえ、30％近くの人が特許についても経験がないことから、

企業であっても研究職全員が特許出願できるわけではない、

という厳しい現実が垣間見えてきますね。

　

一方で、5件以上発明・出願した経験がある人も20％以上おり、

一定のキャリアを積むことで件数が増えていくことも想像されますね。

　

なぜ論文・学会発表が少ない？（考察）

ここは著者の考察ですが、

「論文・学会発表はお金にならない上に、リスクしかない」

と考える会社・部門・人が一定数いることは間違いなく、

この考え方のもとでは論文や対外発表は出しにくくなると思われます。

ここでいうリスクとは、

「特許に支障をきたし、権利化できないリスク」を指します。

　

先ほども述べた通り、企業の研究では論文や発表よりも特許の優先順位がかなり高いです。

また、優先順位がかなり高いだけでなく、

「特許の邪魔になることは極力させない」

という考え方を強く持っている会社も少なくありません。

　

ではなぜ論文や学会発表が特許の邪魔になるかというと、

情報公開に伴い、特許の新規性を自ら喪失させてしまうリスクが生じるからです。

　

特許はいわゆる「発明」であり、

発明者以前に誰もなしえなかった発明に対して権利を付与する制度です。

この時、「以前誰も発明していない」という部分については、

発明者本人が自身で公開している情報も対象となり、論文・学会発表も当然含まれます。

　

例えば、

「2023年8月1日に発明Aを特許出願した」とした場合、

8月1日以前にもし発明Aに関する論文が公開されていた場合、権利化は不可能となります。

　

このような形が想定されるため、

企業では特許を出す前に論文・学会発表は原則行わず、

発明に該当するものがないか厳しく確認を受けます。

　

「特許出願後は論文や学会発表は自由なのか？」

これについては、原則その通りなのですが、

その運用は企業ごとに考え方がだいぶ違うようです。

　

特許は出願直後1年半は内容が公開されるはありません。

また、出願直後1年であれば出願内容に修正を加えることができます。

そのため、

「出願後1年間は権利化できる内容を増やせるのだから、その間も不必要な情報公開はダメ！」

と考える会社も結構多くあり、

このような会社では出願後1年程度の対外発表は厳しいでしょう。

　

1年経ってしまうと発表内容の鮮度も落ちてしまいますし、

場合によってはよりレベルの高い論文・発表が外部から出てくる可能性も十分にあります。

　

このような状況になってくると、

企業から論文・学会発表などで情報公開するメリットが薄れ、

発表したくてもできないということになってきてしまいます。

　

実名で業績を残せるのが、研究職の特徴・長所

ここで、研究者個人としての業績という点で、

特許・論文・学会発表などを見つめてみます。

　

この3つにいずれも共通することとして

「実名付きかつ客観的に評価される業績である」

という点が挙げられます。

　

通常、会社員などをしていると、

「社内でのあなたの業績」を社外から客観的に評価してくれる人はほとんどいません、

というか不可能です。

　

例えば、

「前年比売り上げ50％アップを達成しました」という営業職の業績について、

その業績がどのようにすごいものなのか、

外部の人には実態が非常につかみにくくないですか？

どのくらいをその人一人で行ったのか、前任のおかげではないのか？

どの時期の業績なのか？開発品が珠玉だったのではないか？など

本人や関係者に聞いてみないとわからないことが結構たくさんあります。

　

一方で、特許・論文（学会発表は少し弱いですが）については、

上記の不透明さがありません。

出版日が明記されているし、実名が記載されているし、

何をしたかは本文を読めば理解できるし、その人の得意分野の背景も理解できます。

　

実際社会人になると、特許・論文ほど客観性が高く、かつ実名が入っている業績は

正直あまり多くありません。

そしてこれは裏を返すと、

「特許・論文などは、転職活動など外部へ自分をアピールする際に強い武器になる」

ということになります。

　

企業研究職で働いている限り、

特許出願に関する仕事は近いうちにやってくると思います。

その際、特許出願後に論文投稿や学会発表したいということを

関係者に事前に周知しておくとよいでしょう。

　

特許だけでなく論文や学会発表にもつなげることで、

会社の業績をうまく自分のキャリアづくりにも役立てていくとよいと思います。

　

まとめ

・企業研究職で、会社の研究内容で論文・学会発表を経験した人は約50％。

・特許出願経験がある企業研究職は約70％

・企業が特許を優先する意向が強いと、論文や学会発表はやりづらい。

・機会を見つけて論文や学会発表はしておいた方が良い、実名付きの個人の業績になる。

　

企業では特許の優先順位が高く、その優先順位に沿った仕事が企業研究職には求められます。

一方、個人としての業績に目を向けたとき、

特許ももちろん大きな業績ではありますが、

併せて論文を書くことも研究者個人としてとても大きな仕事となります。

　

知財部門などからは結構抵抗にあう可能性がありますが、

うまく落としどころを見つけながら、

論文・学会発表などのご自身の実名入りの業績をどんどん増やして、

研究者としてステップアップしていくことをお勧めします。

　

企業研究職は会社のために働いているものの、

同時に個人の業績に基づいた評価も下されやすい、個人事業主的な側面もあります。

企業でのご自身の研究成果をうまく自身のキャリアアップに役立てられるよう、

特許・論文・学会発表などの客観性の高い業績をどんどん積んでいきましょう！

　

研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15

　



理系大学院生の進路はどこ？研究職の皆様に聞きました。

もうかなり昔になりますが、私の大学時代の教授は、

「博士は、アカデミアか民間の研究開発部門か留学の実質三択」

と言っていました。

少なくともその時の私は「確かにそうかも」と納得したのを覚えており、

当時はそのような考えが一般的だったのかもしれません。

　

しかし、現在はその時代と比べると、理系学生の就職の選択肢は、昔よりもどんどん多くなっています。

修士や博士を卒業した学生が研究開発以外の仕事に就くことも増えつつあり、理系学生が様々な領域で活躍できる社会になってきています。

　

このように、理系学生の進路選択の幅や考え方が今昔で変わってきている可能性がありますが、

その傾向をデータとしてみたことはなく、一度集めてみたいな～と個人的に考えました。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、企業研究職の皆様や現役学生の皆様にアンケートを取り、

「理系の進路選択」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「理系大学院生の進路はどこ？研究職の皆様に聞きました。」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

理系大学院生の進路はどこ？研究職の皆様に聞きました。

今回のツイッターアンケートでは、理系学生と理系卒業生を対象にこれから紹介する二択質問に回答してもらい、

回答の傾向が学生と卒業生で異なるかを確認しました。

皆様もその視点で結果を見てください。

　

＊カイ二乗検定などの検定をすることも可能ですが、

回答集団の定義ができていないという背景もあるので、

今回は検定などは実施していません。

博士進学を検討したか？

現状、修士課程を修了して就職する学生が多いですが、その過程で博士課程への進学を検討した人もいると思います。

そこで「学生時代に博士課程への進学を検討しましたか？」

というアンケートを現役学生と卒業生の両方に行い、傾向の違いを調べてみました。

結果はこちら↓

この結果を見ると、現役学生も卒業生も傾向は大きく変わらず、

博士進学を検討した人の方が、検討しなかった人より若干多い、

ということが分かりました。

　

修士課程へ進むと研究の中でも自分でできることが増え、少しずつ研究が楽しくなってくる人も増えてきます。

研究に魅了を感じ始めるこの頃に、「博士へ進学してもっと研究に励みたい」

と考える学生が増えてくるのも不思議ではないと私は思います。

　

今回の結果、博士進学を検討した人の割合が私の事前の予想より多く、個人的に少し驚きました。

アカデミアで働くことを検討したか？

先ほどは、博士進学について聞き取りましたが、

今度はその先の「アカデミアで働くことを検討したか」についてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

先ほどの博士進学のアンケート結果とは異なり、

現役学生も卒業生もともにアカデミアへの就職を検討した人の割合の方が低く、

その割合は学生と卒業生で大きな違いは見られませんでした。

　

アカデミア勤務を検討した人の割合は博士進学を検討した人の割合よりも低く、

アカデミア勤務には高いハードルがあるということが読み取れます。

　

一方でこの結果からは、

博士課程修了後に半数以上が民間企業などの外部機関へ就職していることも読み取れます。

博士学生を受け入れる企業は間違いなく以前よりは増えており、博士学生にも選択肢が増えているのが現状です。

　

私個人の意見として、博士出身者もたくさん民間企業に来てほしいと思っているので、

アカデミアにこだわらず民間にもぜひ目を向けてほしいと思います。

海外勤務・留学を検討したことがある？

博士進学、アカデミア勤務について聞き取りましたが、これは日本に限らず海外を舞台にすることも可能です。

いわゆる「留学」「海外勤務」という選択肢を検討していた人も、結構いらっしゃるのではと思っています。

　

最近は、以前と比べて留学に関する情報やサポートも増えており、実際に留学する人も増えていると聞いたことがあります。

このように海外へ行くことのハードルが下がっている現状を踏まえると、留学や海外勤務をしたいと思う人の割合は今と昔で違うのでは？とも考えられます。

　

そこで、

「これまでに研究者として海外で働く、もしくは留学を検討したことはあるか？」

という質問を学生と卒業生の両方に行いました。

結果はこちら↓

この設問では、学生と卒業生で若干傾向が異なり、

現役学生の方が検討している割合がやや高いことが分かりました。

　

先ほども述べた通り、以前と比べて留学や海外勤務に関する情報へアクセスしやすくなり、

それに伴ってハードルが下がっていることが、留学等を検討する人が増えている理由の一つかもしれません。

研究開発がやりたい？続けたい？

理系卒学生が希望する職種としては、研究開発系が一番に思い浮かぶようです。

また、実際に会社に入って研究開発職などで数年働いてみると、

「研究開発以外の仕事、自分もやってみたいな」とか

「研究開発に自分は向いてなさそう、ほかの職種に行きたい」

と思う人も結構出てきます。

　

まだ就職していない学生と、現役の研究開発職

どちらにおいても研究開発をやりたい人（続けたい人）は多数派なのでしょうか。

そこで「今後も研究開発の仕事をしていきたいですか。」

という質問に、学生と卒業生に答えてもらいました。

結果はこちら↓

「研究開発をやりたい、続けたい」と思っている人が学生も卒業生も多数派であることが分かりました。

　

一方で、卒業生では違う仕事をやりたいと思っている人も一定数おり、

研究開発一本ではなく、いろんな仕事をしてみたい人がいることも、この結果から想像されますね。

同じ職種を極めたい？ or いろんな職種を経験したい？

理系就活生の多くが研究開発を第一希望をしている状況は今も昔も同じようです。

研究開発職は専門性を要求されることが多く、一度着任すると一つのことにある程度集中して取り組むことになります。いわゆる「極める」ということですね。

　

一方で、以前と比べて仕事の多様性は拡大しており、理系学生も従来のメーカー研究開発職だけでなく、さまざまな職種に応募できるようになってきています。

　

このように様々な職種に就ける可能性がある環境において、理系学生や卒業生の中に、いろんな仕事を経験してみたいと考えている人はどのくらいいるのでしょうか。

そこで「就職後は様々な職種を経験したいか、それとも一つを極めたいか」

という質問に、答えてもらいました。

結果はこちら↓

学生・卒業生ともに、とても拮抗した結果となりました。

一つを極めたい人といろんな職種をやりたい人が、学生も卒業生もほぼ半分ずつくらいとなりました。

　

まとめ

・博士進学、アカデミア勤務を検討した人の割合は、今も昔も変わらない。

・現役研究開発職には、違う職種へ移りたいと思う人も一定数いる。

・海外勤務・留学を検討しているのは現役学生の方が多い。

　

博士進学、アカデミア勤務などを考えている人の割合は今も昔も変わらないようです。

一方で、卒業生の中には研究開発以外の職種へ移りたい人が一定数いること、現役学生の方が海外を検討している人の割合が多いこと、などが分かってきました。

　

進路選択一つとっても、今と昔で変わったことと変わっていないことがあり、違う傾向が見えてくるのはとても興味深かったです。

　

今回の結果が皆様の進路選択の参考になるかは分かりませんが、民間、アカデミア、海外、どこへ行くことに決めたとしても、得られるものは絶対にあるはずです。

　

理系向けの情報が揃っている情報源をうまく使いながら、ご自身の進路選択をいろいろ考えたり振り返ったりしてみたください。

　

理系就活をする際は、理系向け情報が集まるサイトを使おう！

この記事を読んでいる中に理系就活を準備している人がいましたら、とてもうれしいです。

ぜひ皆様には納得できる就職活動を過ごしてほしいですし、記事を書くことで少しでもその応援ができればと思います。

　

理系向けの就活情報をうまく使い、自分らしく就職活動を進めてみてください。

一つアドバイスとして、

理系就活では、理系向けの情報を常に仕入れておくことはとても大切です。

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

オンライン就活イベント【アカリクイベント】



最近の理系の就活は昔よりつらい？研究職の皆様に聞きました。

就職活動は数十年前からの毎年のイベントであり、

多くの学生が毎年その戦いに挑んでいます。

　

理系学生に関しても同様で、

毎年多くの学生が就活に挑み、笑いあり涙ありの時期を過ごしています。

　

そんな就活ですが、年ごとの傾向・流行・ルール変更などが重なり、

学生側の就活の進め方も年々少しずつ変わってきています。

　

理系学生の就活スタイルも毎年少しずつ変わってきており、

現役学生と卒業生（以前の就活生）では、就活の進め方が全然違うようです。

　

「応募数って今と昔で違う？」

「研究開発職って今も昔も人気？」

「インターンシップって最近は主流だけど昔は？」

この辺りを調べてみることで理系の就活状況の移り変わりが分かり、

「もしかして、就活は昔より最近の方が大変？」といったことも分かってくるかもしれません。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、

企業研究職の皆様や現役学生の皆様にアンケートを取り、

「理系就活の進め方」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「理系就活の今昔：最近の理系の就活は昔よりきつい？研究職の皆様に聞きました。」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

最近の理系の就活は昔よりきつい？研究職の皆様に聞きました。

今回のツイッターアンケートでは、

理系学生と理系卒業生を対象に

これから紹介する二択質問に回答してもらい、

回答の傾向が学生と卒業生で異なるかを確認しました。

皆様もその視点で結果を見てください。

　

＊カイ二乗検定などの検定をすることも可能ですが、

回答集団の定義ができていないという背景もあるので、

今回は検定などは実施していません。

　

何社に応募した？

まずは、就活時に何社に応募したかについて聞き取りました。

今回二択質問にして学生と卒業生の傾向の違いを見たいので、

「10社以下」と「10社より多い」

の二択に回答してもらいました。

現在の学生と卒業生で、応募する会社の数は違うのでしょうか？

結果はこちら↓

この結果を比に直してみると

学生：16.5/28.6 ＝ 0.58

卒業生：18.7/36.3 = 0.52

となり、両者であまり変わらないという結果になりました。

　

10社を基準に比較した結果という条件付きになりますが、

応募する会社の数については今も昔もあまり変わらないようです。

応募する業界は一つに絞る？複数？

就職活動する際、自分の第一志望の業界しか応募しないという人もいらっしゃると思います。

応募する業界の数を減らすことで、

就活の対策も練りやすくなりますし、

何より行きたい業界へ行ける確率が高くなります。

　

一方で、業界に強いこだわりがなく、

いろんな業界へ応募する学生も多いと思います。

　

応募する業界数を広げるか絞るか、

この傾向が今と昔で変わっているかについてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

以上の結果を比に直してみると

学生：12.7/29.6 = 0.43

卒業済み：21.1/36.6 = 0.58

となり、昔の方が業界を絞って応募する学生が多かった可能性が見えてきました。

　

理系就活の情報サイトなどを見ていると

新卒採用で応募できる業界が以前と比べて多くなっているように感じます。

最近の就活生の方が選択肢が多く、いろんな業界に目を向けているのかもしれません。

研究開発系の職種が第一志望？

理系卒、特に修士以上の学生の就活では、

（少なくとも私の時代には）

研究・開発系の職種への応募が王道でした。

　

先ほど、学生が応募できる職種が今の方が多くなっている傾向がある気がすると述べましたが、

現在でも研究・開発系を志望する学生は多いのでしょうか。

「就職活動での第一志望は研究開発に関する職種ですか？」

というアンケートを、学生と卒業生にとりました。

結果はこちら↓

このような結果となり、研究開発職を目指している（目指していた）人が

現役学生でも卒業生でも多数派であったことが分かりました。

あまり意味はないかもしれませんが、比にした結果も示しておきます。

学生：4.1/39.2 = 0.10

卒業生：8.1/48.6 = 0.17

理系学生の就職希望先として、

企業の研究開発職は依然として優先度の高い選択肢のようです。

インターシップへ参加した？

最後に、インターシップ参加経験について聞き取りました。

就職活動前・活動中にインターンシップへ参加することは、

10年近く前から少しずつ広まり、

現在は多くの理系学生も参加していると聞いています。

　

そのため、インターンシップへの参加経験については、

今と昔で差がかなりありそうです。

「就職活動でインターンシップへ参加しましたか？」

という質問を、現役学生と卒業生の両方に取りました。

結果はこちら↓

予想通り、現役学生と卒業生で傾向が異なりました。

結果を比に直すまでもなさそうですね。

インターンシップが就活の中で占める割合が増え、

学生側の負担が以前より増えているのが想像されます。

まとめ

・応募する会社の数、業界の数は、現役研究職も学生も大きな違いはない。

・現役研究職も学生も、研究開発職が第一志望の人が多い。

・インターンシップへの参加は、現役学生で多い傾向。

・インターンシップへの参加が増え、学生の負担は現在の方が高そう。

　

就活は時代とともにルールや戦い方がどんどん変わっているようです。

現在の理系学生の皆様は、直近数年の先輩方の取り組み方を参考に、

ご自身の就活の進め方を考えていくことになると思います。

　

一方で、目に見えるものも見えないものも含めて、、

就活のルールや常識は毎年少しずつ間違いなく変わっています。

　

就活を進める際には、正しい情報源から常に情報を集めることが大切です。

特に理系の皆様は理系向けの情報が集まる情報源をうまく利用し、

ご自身の就活の進め方をデザインし、自分らしく進めてもらえればと思います。

　

理系就活は、理系向け情報が集まるサイトを使おう！

理系就活の進め方を決めるうえで、

理系向けの情報を常に仕入れておくことはとても大切です。

　

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベント

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

オンライン就活イベント【アカリクイベント】



あなたは研究職に向いてない？学生のみなさん、大丈夫です！

「就活では研究職を目指しているけど、私は向いているのかな？」

「現在研究職だけど、自分は研究に向いているのか不安。」

この記事を読んでいる皆様は、

一度はこんなことを考えたことはないでしょうか？

私も一時期とても悩んでいました。

　

理系の修士課程や博士課程に進んだ学生が就職先を考えるとき、

メーカーや研究機関などの研究職も候補になる思います。

　

しかし、企業の研究は大学のものとは全く違うという話も耳にするでしょう。

そのとき、「自分は企業の研究職に向いているのか？」と疑問が出てくるかもしれません。

　

今回の記事は、そのような学生の皆様に少しでも役に立てばと思います。

私の意見としては、

「企業の研究職に向いているかどうかは、気にしなくても大丈夫」

と考えています。

以下、その理由について私の考えを書いていきます。

　

あなたは研究職に向いてない？大丈夫、活躍できる場所は必ずある！

研究職の中にも、いろいろな仕事がある。

特に学生の方にとって、企業の研究職は何をするところなのか正直よくわからないと思います。

　

学生自身がやっているような研究活動（実験、論文を読む書く、発表する、など）を会社でも同じようにやっているのかと想像されるでしょう。

　

ところが実際は、研究職といっても実際の業務は多種多様です。

　

以下、少し具体例を示してみますので、

研究職にもいろんな業務があるということを何となく知ってみてください。

　

実験室で細胞や遺伝子を扱う、生物系の実験がメインの仕事

大学で基礎実験をしていた方はイメージしやすいと思います。

実際、この業務を担当する方は大学時代から基礎研究が大好きな方が多いです。

特許出願、論文作成、学会参加なども頻繁にしています。

　

製品の製造方法を検討し、工場への転用を目指す仕事

食品製造関連の研究として、

製造方法をラボスケールで検討して工場へ落とし込むというものがあります。

　

製造方法を工場でも使えるものに仕上げていくためには、

工場設備を勉強し、現場の人やその関係者とのコミュニケーションを大切にする必要があります。

　

自社製品についてお客様の技術サポートをする仕事

自社製品の技術的な部分については、

販売担当者などではカバーできないことがあります。

　

研究員の中には、研究部門で技術的な知見を習得しつつ、

営業などに同行してお客様の技術サポートを担当する人もいます。

コミュニケーション能力に加えて、技術と営業の両方の目線を持っています。

　

製品に使う原材料の質を分析し、製品設計に反映させる仕事

すでに製法が確立した製品が安定して製造できるように、

原材料の質を見ながら製品設計をコントロールしている部署です。

　

物性評価や品質評価を経験した研究員が担当していることが多いです。

誤った判断をすると不良品発生の原因となる可能性があり、

そのあたりの繊細さがある人が担当する印象です。

　

特許などの知財案件を管理する仕事

知的財産については、技術的なバックグラウンドを持った研究者を知財部門に異動させ、

知財担当者として成長させているケースをよく見ます。

　

管理職になれば、メンバーや部署の管理が仕事になる。

出世して管理職になると、

実験などの実務業務に携わる時間は少なくなります。

その代わり、

部署のメンバーの仕事や勤務状況を管理する

部署やプロジェクトの方向性を決める

役員クラスに直接提言するなど、

組織を動かす仕事が中心となります。

　

担当してきた実務の知識だけでなく、

周りのメンバーの仕事、会社全体や他部署の状況など、あらゆることに目を向ける必要が出てきます。

仕事によって求められる能力が全然違う。

上記のように、研究職と一言で言っても担当する業務は多様であり、

業務によって求められる能力が全然違います。

　

基礎研究寄りの業務であれば、

学生時代に身に着けた研究スキルをベースに、

知識や技術をアップグレードしつつ会社に適用できる形に進化させる必要があります。

研究が好きで物事を深めていく力は必須です。

　

工業化に関連する仕事をする場合、

ラボスケールの研究技術に加えて工場プラントの知識が必要となってきます。

また、（私はあまり詳しくありませんが、）

ラボ試作と工場製造では現場社員の目線が全く違うらしく、

両方の専門性を理解したうえでそのギャップを埋めるコミュニケーションがかなり大切とのことです。

　

文章にしてみると、仕事によって求められる能力が全然違うことが分かります。

しかし、これらの技術を入社前から持っている人はほとんどおらず、

一般的には入社後の実務経験を通して身に着けていきます。

そのため、入社前の学生がこの点を心配する必要はありません。

　

研究職にもいろいろあることがわかり、

「自分が研究職に就く適性があるか」がより分からなくなってしまうかもしれません。

しかし私は、修士課程などで自立して研究を進めた経験があれば充分であると考えています。

　

理系学生の基本素養があれば十分。

前提として、研究職へ配属される人の多くは

理系学部の修士課程（および博士課程）修了者が多いです。

研究職に就きたいのであれば、修士以上を修了している方がよいでしょう。

　

私見ですが、企業の研究職は以下の素質があれば、

ある程度どのような業務にも対応できると思いますし、

いずれ相性の良い仕事に出会える確率も高くなると考えています。

　

・「科学的アプローチで課題や問題を解決をする」という経験がある。

・失敗に慣れている。

・知らないことを調べる、勉強する習慣がある。

　

「論理的アプローチで課題や問題を解決をする」という経験がある。

理系出身の私は、「会社員はみんな論理的に課題解決をしている」と思っていました。

しかし実際会社に入ってみると

「論理立てて物事を進めた経験」があまりない人も結構いる

ということに気づきました。

　

理系の学生は、

3年生か4年生で研究室に配属されて研究テーマが与えられ、

それを解決するために勉強したり先輩の指導を受けたりします。

その中で、課題を分解し、それを解決する手法を考案し、

実験を準備・実施し、得られた結果から次のアプローチを考える、

という流れを自然と身に着けていきます。

　

課題に対して論理的にアプローチできることは社会人の基本スキルであり、

これができるだけで携われる業務の幅はかなり広くなると思います。

それは、研究関連でも同じだと私は思います。

　

失敗に慣れている。

特に基礎研究は、最初は失敗の連続です。

理系の学部にいれば当たり前のことですが、

経験が少ない人は失敗に対してアレルギーがあり、

物事の最初の一歩がなかなか進められません。

　

失敗することに慣れている人は、

その失敗でくよくよする時間が短く、

その失敗をもとに次の案を考えてすぐに取り組むことができます。

失敗をすぐ次のチャレンジに活かす姿勢は、

仕事を前に進めるうえでとても大切なメンタリティであると私は思います。

　

研究職に就くと、基本的にはトライアンドエラーが多い業務を担当します。

9回失敗してもその次の1回で結果を得て次に進んでいくという姿勢があれば、

どの業務を担当してもある位程度やっていけるはずです。

　

知らないことを調べる、勉強する習慣がある。

別の記事でも書きましたが、

科学は常に進歩しており、一流の成果を出すには常に最新の情報を頭に入れておく必要があります。

また、技術の発展もすさまじく、最先端のスキルを学んでおくことも必須です。

　

研究室でも、分からないことは自分で調べたり先輩に聞いたりするなど、

自分からアクションを起こして進めていたはずです。

　

自分の業務に関連することは常に勉強し、

分からないことはすぐに調べて自分の知識にできれば、

その内容を自分の業務に落とし込んで仕事の質を上げ、

より質の高い結果を得ることができるはずです。

　

まとめ

・研究職に向いているかは、気にしなくて大丈夫！

・研究職にもいろいろな仕事があり、あなたに合った仕事があるはず。

・研究職の中でも、求められる能力が全然違う。

・理系の基本的な素質があれば、研究業務の大半は問題なくこなせる。

　

理系の修士を修了できる学生であれば、

企業の研究職として問題なく働けます。

そして、自分と相性の良い仕事に巡り合えれば、より活躍できるでしょう。

　

研究職を志望する学生にお勧めするサイト

研究職を中心に就活を目指している学生の方は、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

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現役食品会社研究職の働き方について知りたい方はこちら

関連記事：企業研究職の働き方：現役食品会社研究職の一日のスケジュール

関連記事：研究職のリモートワーク：在宅勤務時のスケジュール例を紹介



研究職の転職は難しいってホント？年収アップは目指せる？

研究職の皆様、転職を検討したことはありますか？

「研究職での転職を考えているけど、できるの？」

「研究職の転職でも、年収アップはできるの？」

こんなことを考えたことはありませんか。

　

本ブログの著者は2023年に研究職の転職を実現しており、

年収アップに成功しました。

本ブログでは、私の転職体験談もまとめていますので、

興味のある方はぜひご覧ください。

　

私自身は比較的良い転職を実現できたと思います。

一方で、一般論として研究職の転職はどんな感じなのか、

正直なところあまりリアルな情報は私も分かりません。

　

・研究職の転職経験者の割合

・研究職の転職で年収を上げられるのか

・転職を考えている人はどのように取り組み始めているのか

　

このあたりの情報を現役研究職から聞いてみたいなと、

私自身も以前から感じていました。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、

企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の転職」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職も転職できる？年収上がる？」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

研究職も転職できる？したい？研究職の皆様に聞きました。

これまでに転職経験があるか？

早速、研究職の皆様を対象に

「これまでに転職経験があるか？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

今回のアンケートでは、

約30%の人が転職経験があると回答してくれました。

　

ご存じの通り、昔は一社で定年まで働くのが普通であり、

転職は一般的ではありませんでした。

特に、研究職は専門性が高いことが多く、

一社へとどまって同じ領域の研究に会社人生をささげる人も

少なくなかったそうです。

　

そのような時代と比べると現在は、

研究職であっても転職が一般的になっているようですね。

転職により年収は上がった？

次に

「転職により、年収は増えたか？」

というアンケートを取りました。

転職をする大きな目的の一つに、

「収入を上げる」というものがあると思います。

転職で年収アップが実現できるかは、とても大事な情報ですね！

なお、複数回転職されている人には、

直近の転職での結果について答えてもらいました。

結果はこちら↓

今回のアンケートでは、

年収が上がったと答えた人が約60%、

変わらなかったと答えた人が約30%となり、

減ったと答えた人はあまりいらっしゃいませんでした。

　

もちろん、今回のアンケートは回答者が多くなく、

偏ったアンケート結果になっている可能性があります。

そのあたりを考慮しても、

研究職も転職により年収を上げられる

ということを、この結果は示してくれていますね。

　

年収を上げたい研究職の皆様にも、

転職を検討する勇気を与えてくれる結果ですね。

　

これまでに転職活動をしたことはあるか？

研究職も転職が一般的になっていること、

年収を上げられる可能性があることが、

先ほどのアンケートで分かってきました。

　

では、このような状況になってきた中で、

どのくらいの人が転職活動を行っているのでしょうか。

そこで、

「これまでに転職活動をしたことはありますか？」

というアンケートを取り、

過去・現在において転職経験者がどのくらいいるかを調べました。

結果はこちら↓

　

研究職の皆様は、現在、転職を考えているか？

では、実際にどのくらいの人を転職を検討しているのでしょうか？

現役の研究職の皆様を対象に、

「現在転職を考えていますか」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

約半数の人が転職を考えていることが分かりました。

転職を希望する研究職の人、増えているようです。

現在、転職エージェント・転職サイトに登録しているか？

一般企業の社員が転職を考えるとき、

転職サイトや転職エージェントへの登録を検討すると思います。

現在、多くの人が転職を検討している中で、

どのくらいの人が登録しているのでしょうか？

「転職エージェントや転職サイトに登録していますか？」

について、アンケートを取りました。

結果はこちら↓

回答数が少なかったものの、

半数以上の人が転職エージェントや転職サイトに登録していることが分かりました。

この結果を見る限り、転職希望者のほとんどが、

転職エージェントや転職サイトを利用しているようです。

著者は転職エージェントを使用して研究職の転職、年収アップを実現しました。

転職をするにあたっては、

　

このブログである著者の私も

2023年に研究職から研究職の転職を実現し、

100万円以上の年収アップに成功しました！

https://researcherinacompany.com/recruit-15/

転職にあたっては、転職エージェントにとてもお世話になりました。

求人情報の紹介に始まり、

私のキャリアで目指せる会社や年収のアドバイス、

履歴書や職務経歴書の練習、

面接前の面接官に関する情報共有

あらゆることを一緒に行いました。

　

良い転職エージェントがいたおかげで、

希望した会社への内定と年収アップにつながったと考えています。

ぜひ、転職を考えている方は、

一度転職エージェントへ相談することをお勧めします。

私が使用した転職エージェントは主に以下の2つです、

転職を考えている方は、

以下のリンクをクリックしてブックマークへ登録し、

できるだけ早く転職エージェントとの面談を設定してください。

　

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

JACリクルートメント

アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

アンケートまとめ

・研究職の約30%が転職経験があり、その60%は年収が上がった。

・研究職の約半数が転職を考えており、転職経験がある。

・研究職の半数以上が、転職エージェントや転職サイトに登録している。

　

上位の結果は、ツイッターアンケートの結果であり、

日本全体の研究職を表しているわけではないと思います。

　

とはいえ、研究職の中にも

実際に転職し、年収を上げている人がいます。

この事実は間違いないはずです。私もその一人です！

現在転職を考えている方は、

すぐにでも情報収集を始めることをお勧めします。

　

転職活動自体はノーリスク、研究職も、転職エージェントをうまく使おう。

「転職にはリスクがあるが、転職活動はノーリスク」です。

リベラルアーツ大学の両学長が上記のフレーズをよくおっしゃっていますし、

実際、転職エージェントと情報交換することにリスクはありません。

　

以下に、今回の私の転職で使用した

お勧め転職エージェントのリンクを張っておきます。

以下のリンクをクリックしてブックマークへ登録し、

できるだけ早く転職エージェントとの面談を設定してみましょう。

話を聞くだけでも、新しい発見があるはずです！

　

私は、主に以下の2つを併用しました。

JACリクルートメント　

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それぞれ用途が違うので、

両方に登録して、できるだけ早く話を聞いてみることをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の市場価値や転職可能性を知っておきましょう！



企業ではやりたい研究はできる？研究職の皆様に聞きました。

「企業に入っても、やりたい研究はできるのか？」

「企業では、研究テーマはいくつ担当するのか？」

このあたりの疑問について、就活サイトを見ると様々な情報が出ていますね。

　

企業の研究でも、研究テーマは設定されています。

そしてその多くは、「会社側が決めたテーマ」であることが多いです。

企業の研究は会社の事業や利益につなげることを念頭に設定されていることが多く、

研究テーマが決まったところに、担当者を割り当てていくことが多いです。

　

そして多くの場合、研究テーマ割り当てにおいて

本人の専門と合致しているか、本人が好き・得意な分野かなどは、　

あまり考慮してもらえないことも多いです。

できれば、自分のやりたい研究をやりたいところですが、

すぐにそのチャンスをつかめる人は多くありません。

　

自分のやりたい研究を掴み取る人の多くは、

入社数年間は与えられたテーマで結果を残したのち、

社内の制度などを使って自分のやりたい研究を提案する、

もしくは

やりたい研究が実現する部署や会社へ異動・転職することで、

チャンスを掴み取っています。

これについては本文で後述します。

　

また、企業には人員の割に多くの研究テーマが設定されており、

1人が複数の研究を担当することも珍しくありません。

ただ、この辺りは会社によって事情が大きく異なり、

各社どのくらい違うのかは私もよくわかりませんでした。

　

「研究員はいくつくらいのテーマを担当しているのか」

「やりたい研究を提案できる会社も多いのか」

個人的に気になっておりました。

　

そこで

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して、企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「企業研究職の研究テーマ」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「企業では研究テーマをいくつ担当する？やりたい研究はできる？」

というテーマで、

アンケートの結果を紹介していきます。

企業では研究テーマをいくつ担当する？やりたい研究はできる？

研究テーマをいくつ担当しているか

早速、

「現在、研究テーマはいくつ担当していますか？」

という質問を行いました。

結果はこちら↓

研究テーマが一つだけという回答は20％程度にとどまり、

ほとんどの人が2つ以上のテーマを担当していることが分かりました。

　

この結果は、私の個人的な経験でも納得感があり、

これまで所属した会社でも、多くの社員が

2つ以上の研究を並行して進めていました。

　

学生の頃は「1人1テーマ」が多かったと思いますが、

企業では社員一人にさまざまな課題が与えられるようです。

　

「え、そんなにたくさんの研究を担当して、進められるの？」

と思った学生の方、安心してください。

ほとんどの社員は、何とか研究を前に進めています。

　

ただし、研究内容によっては、一人で進められないものもたくさんあります。

残念ながら企業では、

本人が得意でない研究テーマを担当することも多いです。

このようになってしまう理由の一つに、

「研究テーマの決められ方」があります。

研究テーマはトップダウンが多いがボトムアップもある

企業での研究テーマの決め方には

・経営方針などをもとに決定されるトップダウンのテーマ

・研究員や研究部署が起案したボトムアップのテーマ

2つのパターンがあり、研究所内ではこの両者が混在しています。

当然、一人の研究員が両タイプの研究を担当していることも多いです。

　

では、トップダウン型とボトムアップ型、

どちらの決め方が企業では一般的なのでしょうか？

ツイッターアンケートで聞いてみました。

結果はこちら↓

アンケート結果の通り、

企業ではトップダウンで決められる割合がとても高いです。

　

ご存じの通り、企業での研究は

「将来企業に利益をもたらすために行うもの」という位置づけです。

そのため多くの会社では、経営陣や偉い人たちが

「この研究を進めれば、将来会社のためになる」

と判断したものが研究テーマとして採用されます。

このような考え方の会社では、どうしてもトップダウン型の研究が多くなります。

　

一方で、一部の会社では、

ボトムアップ型での研究立案を認めているようです。

ボトムアップ型の場合、社員自身がテーマを立案するため、

社員自身がより主体的に取り組めるというメリットがあります。

また、これは推測ですが、

ボトムアップ型制度を設けている会社では、

「社員の自由な発想をもとに、事業につながる研究を立ち上げる」

という、社員発信の事業開発を歓迎する風土があるような気がしています。

　

話を戻しますが、ボトムアップ型を認めている会社では、

社員自身が研究テーマを決められる可能性があります。

もちろん、立案後には誰かの承認を得る必要があることが多いです。

しかし、自分の発想を起点に仕事の中でやりたいことをできる機会なんて

会社の中ではあまり多くありません。

ボトムアップ型の制度がある会社にいる方は、

ぜひ一度提案を考えてみてはいかがでしょうか？

企業研究職は研究テーマを自分で考えるのが好きか？

私自身もそうですが、先ほどのボトムアップ型然り

自分で考えた研究テーマの方が、俄然やる気が出ます。

そして、自分で研究テーマやデザインを考えることが本当に好きで、

仕事でこれができることが私の楽しみの一つであります。

　

自分で研究テーマやデザインを考えることが好きな研究員の方、

結構多いのではないでしょうか？

　

そこで、ツイッターアンケートで

「研究テーマ・デザインを自分で考えるのは好きですか？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

予想通り、研究テーマやデザインを考えるのが好きな研究員

とても多かったです。

企業にいる研究職の多くも、

研究が好きな人が多いということが分かりますね。

企業研究職は、本当は研究に専念したい人ばかり

以前、以下の2つのアンケートを取りました。

1つ目

「研究と研究以外の業務、どちらに多くの時間を割いているか」

2つ目

「研究以外の業務がなくなり、研究に集中できるならうれしいか」

この2つの結果から、企業研究職には、

普段は研究以外の業務に時間を取られているが、本当は研究に集中したい！

と考えている人が多いことが分かってきます。

もともと研究が好きで企業の研究職を目指した人も多いですし、

みんな本当は研究に専念したいんです。

企業研究職はそのような人たちの集まりなのですから、

「自分で考えた研究をやりたい」

と思っている人もたくさんいるはずです。

　

今回のアンケートの通り、

会社によっては社員発信のボトムアップ型研究を推奨しています。

　

しかし、どの会社が推奨しているかは外からは分かりにくいです。

そこで、知人や転職エージェントなどの情報をもとに、

自分のやりたい研究ができる会社の目星をつけておくことも、

キャリア形成や自己実現という観点ではとても大事なことだと思います。

　

私自身も転職エージェントなどを使って他社の情報を探り、

自分のやりたい研究ができる会社へ実際に転職することができました。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/

私が使用した転職エージェントの情報を載せておきますので、

興味がある方は以下のリンクをクリックして、ブックマークへ保存しておくことをお勧めします。

後日登録して、他社の状況を教えてもらってみてください。

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

JACリクルートメント

アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

まとめ

・企業研究職は、複数のテーマを並行することが多い。

・研究テーマはトップダウン型が主流だが、ボトムアップ型もある。

・企業研究職は研究テーマを自分で考えるのが好きな人が多い。

・企業研究職は、本当は研究に専念したい人ばかり。

　

トップダウンで降ってきた複数の研究を地道に遂行することも大切ですが、

自ら起案した研究テーマに主体的に取り組み、

自己実現につながられるのも研究職のやりがいの一つです。

　

今の会社に制度があればぜひ提案してみてもよいですし、

別の会社で実現できる可能性があるならば転職するのもアリだと思います。

自ら選んで行動してみましょう！



研究職の新卒配属で希望部署に行ける？研究職に聞きました。

新入社員として晴れて研究職として入社しても、その後は大きな難関が待ち受けています。

「初期配属」です。

　

この初期配属、正直なところ、新入社員側にコントロールできる要素はあまり多くありません。

そのため、いわゆる「ガチャ要素」が強いといわれています。

　

同一年度に研究職として採用された人の中でも、希望通りの部署に行けた人、希望通りではなかったが納得できる配属先に行く人、全く納得できない配属先を言われた人、それぞれ違った境遇に置かれるのが初期配属です。

　

一方で新入社員の皆様の多くは、

「希望通りの配属先で働きたい」

「環境・同僚に恵まれた中で働きたい」

と思っていると思います。

　

では実際のところ、新卒採用時に希望部署へ配属された研究職の人は、どのくらいの割合なのでしょうか？

　

そこで、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の新卒初期配属」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職の新卒配属：希望部署に行けた？研究所はいい人多い？」

という内容で、ツイッターアンケートの結果をまとめていきます。

研究職の新入社員配属：希望部署に行けた？研究所はいい人多い？

入社時から研究職を志望していた？

まず最初に、

「そもそも、就職活動から研究職志望？」

という前提確認を行いました。

現役研究職の中には、研究職を希望して希望通りに働いている人もいれば、違う職種と迷った結果、研究職に進んだ人もいらっしゃいます。

　

個人的には、この両者の割合がどのくらいなのか非常に興味があり、この記事の前提を揃えるアンケートを取りました。

結果はこちら↓

初期配属は何月？

次に、「初期配属は何月？」というアンケートとりました。

日本では新入社員の入社は4月であることが多く、その後新入社員研修を経たのちに初期配属が行われています。

この新入社員研修、会社によってその内容や機関がバラバラで、数日間座学をやって終了の会社もあれば、半年以上様々な事業所をめぐって研修をする会社もあります。

特に新入社員研修の期間が長い会社は、その研修期間の評価が初期配属の決定にかかわっていることも少なくありません。

では、研究開発職では新入社員研修後の初期配属は何月ころになることが多いのか、「4月」「5月」「6月」「7月以降」の4択で聞き取りました。

結果はこちら↓

何ときれいに回答が分散され、この結果は個人的にもすごく驚きでした。

4月中に初期配属先に送られる会社も、7月以降まで研修を行う会社も同じくらいの割合で存在している可能性があるようです。

4月や5月の会社の場合は入社時点で初期配属先がほぼ決まっていることが多いです。

一方で、研修期間が長い会社の場合は研修期間中の行動も初期配属決定の参考資料になっている可能性が高いです。

初期配属に強い希望がある人は、研修期間中に適切な行動をとることが希望を叶えることにつながる側面もあるかもしれません。

初期配属は研究職？

次に、

「新卒後の初期配属は研究職であった人の割合」

を調べてみました。

　

現役研究職の人であっても、最初の所属は研究ではなかった人もたくさんいらっしゃいます。

　

最初から研究職に配属されている人と、他の職種を経て研究職へ移ってきた人。

この2つがどのくらいの割合でいるのか調べてみました。

結果はこちら↓

現役研究職の人に聞いたところ、80%近くに人が初期配属から研究職である一方、

20%程度他の部署から移ってきた人もいることが分かりました。

　

実は私も、初期配属は工場の生産部門で、その後から研究職へ移ってきました。

ずっと研究をされている人と比べると知識量などは大きく劣りますが、

一度生産現場で働いたという経験もあり、他の研究員とは違った視点をもって仕事ができるという長所もあります。

　

研究以外の部署を経て研究部門へ来る利点は、ほかにもいろいろあります。

気になった方は、以下の記事をご参照ください。

https://researcherinacompany.com/recruit-22

初期配属では希望部署に行けた？

さて、入社後の初期配属の話に移ります。

「初期配属では、希望部署に行けた？」

というアンケートを取りました。

　

現役研究職の人の多くが最初から研究職へ配属されたというのは先ほどのアンケートの通りですが、

その中でも希望部署に行けた人がどのくらいいるのか、アンケートで聞き取りました。

　

結果はこちら↓

約50%が希望通り、30%が納得できる部署へ配属されたと回答されており、

研究職入社では、多くの場合予想から大きく外れた配属にはなりにくい、と推測される結果となりました。

　

一方で、20%程度は納得できない配属と回答しており、全員が希望通りに配属されることはないという、

いわゆる「配属ガチャ」が、研究職にも多少は存在することが見えてきました。

　

初期配属先については、新入社員自身でコントロールできることはとても少ないです。

一方で、希望の配属を勝ち取るためにも、新入社員自身もできることはやっておくことをお勧めします。

詳細については、以下の記事を読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-7

上司や同僚には恵まれた？苦労した？

上司・同僚にどのような人がいるのか？

パワハラ上司や冷たい同僚はいないか？

新入社員にとって非常に気になる情報だと思います。

　

特に初期配属の場合、最初の職場の上司や同僚に恵まれるかが、その後の会社での働き方にも大きく影響してきます。

　

そこで、現役研究職を対象に

「最初の職場では、上司や同僚に恵まれたと思いますか？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

回答としては結構割れましたが、約50%の人が「恵まれた」と思うと回答しました。

個人的な経験も含みますが、他の部署と比較して、研究所はそもそも働き方に余裕があることが多く、

働く人も穏やかになる傾向があります。

（あくまで傾向であり、個々に事情はあることは承知しています。）

　

穏やかな人が集まる職場では、人間関係にも余裕が生まれ、パワハラなどが起こりにくい環境になっていく傾向がありそうです。このことも、研究職の特徴の一つかもしれません。

　

一方で、「苦労した」と回答した方も一定数いるように、人間関係で悩まされている研究職の人もいらっしゃるようです。

初期配属先の人間関係の問題を、新入社員が解決することは非常に難しいと思います。

　

あまりにも自分がしんどい思いをするのであれば、異動希望や転職などの準備を検討してみてもよいかもしれません。

現役研究職の初期配属後の異動経験は？

少し異動のコメントもしましたが、現役研究職の人はどのくらい異動するのでしょうか？

そこで、

「これまでに異動は何回経験しましたか？」というアンケートを取り、研究職の異動の傾向をまとめました。

結果はこちら↓

皆様がどのような想像をされていたか分かりませんが、

研究員の多くが初期配属のまま異動をしていないことが分かりました。

私としては、異動未経験者が多くてとても驚きました。

　

裏を返せば、一か所で長く働ける傾向があるということも、研究職の特徴かもしれません。

初期配属で研究職として働くことが決まった新入社員の方は、

しばらくは腰を落ち着けて研究所の仕事に励める可能性が高いかもしれませんね。

まとめ

・就職活動時点から研究職を希望していた人が多い。

・現役研究職の多くは、初期配属から研究職で、異動していない人も多い。

・初期配属先が希望通りだった人や納得できる部署だった人がほとんど。

・上司や同僚に恵まれたと感じている人が約半数。そうでない人も30％程度いる。

　

企業で研究職をしている人の多くは、

就職活動の段階から研究職を志望し、

その後希望する配属を勝ち取ってきた人が多いようです。

　

そのように考えると、運の要素ももちろんあるものの、

「就職活動の段階から研究職内定に向けた準備が大切」

ということになりそうです。

　

研究職や理系の就職活動に必要な情報を集めて、

時には先輩や知り合いを頼って、

自身の希望を叶えるためにできることをすべてやることでしか、

研究職内定をつかむのは難しくなってきているかもしれませんね。

理系の就活は、理系専門のサイトをうまく使おう！

特に研究職や理系採用を目指す人は、

理系就活を得意とする情報サイトを使うのが良いと思います。

　

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

オンライン就活イベント【アカリクイベント】



研究職就活は昔と今で難易度が違う？研究職に聞きました。

「研究職って採用少ないけど、みんなどのくらい応募してるの？」

「みんなどのくらい内定取ってるの？」

この話題、結構センシティブな内容ということもあり、

就活生同士でも聞きづらくないですか？

聞けたとしても、みんな本当のことを言ってくれないでしょう。

学生時代の私も、同じように思っていました。

そして就職して数年たった今も、知ることはできていません。

　

一方で、このような情報は

研究職の内定を目指す就活生にとっては参考になる情報だと

私は考えています。

　

なぜなら、これらの情報は他の学生の就活戦略を表しており、

自身の就活戦略を考えるヒントになるからです。

　

多くの就活生が自分に合った就活戦略を立てるためにも、

これらの情報を集めて公開する意味はあるだろうと、

私は考えました。　

　

そこで、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して

企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の新卒採用」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職の新卒採用：応募数は？内定数は？」

という内容で、

ツイッターアンケートの結果をまとめていきます。

研究職の新卒採用：応募数は？内定数は？

就職活動で何社応募した？

まずは、

「就職活動で何社応募したか？」

についてアンケートを取りました。

　

応募する企業数には、その人の就活戦略が反映されています。

たくさん応募することを重要視しているのか、

あるいは様々な事情から応募数を減らしているのか。

個々人の考えや事情によってさまざまでしょう。

　

今回は研究職を対象に、

応募数がどのくらいバラついているのかを調べてみました。

結果はこちら↓

30社以上応募している方もたくさんいる一方で、

10社未満しか応募していない方が50%という結果になりました。

応募数を絞って狙い撃ちし、見事内定を得た人がたくさんいるようですね。

　

修士課程や博士課程の学生の場合、

研究活動と並行しながら就職活動を進めていることも多いと思います。

私自身も経験しましたが、

研究をしながら就活をすると、本当に時間がありません。

このような状況では、必然的に応募先を絞らざるを得なくなるでしょう。　

　

また、所属する大学が地方にある場合、

東京などへ面接へ行ける回数にも限界があります。

書類選考に通過しても面接に行けないといった事情を鑑み、

応募数を少数にする学生もいるでしょう。

内定はいくつ獲得した？

次に、

「実際に、内定をいくつ獲得したか」

について聞き取りました。

　

就職活動では、たくさんの会社から内定を取る人もいれば、

内定獲得に苦戦する人もいます。

　

実際のところ個人差がどのくらいあるのか、

今回は研究職を対象に調査しました。

結果はこちら↓

内定一つの人が最も多かった一方で、

2つ、3つ以上獲得した人も30％前後いることが分かりました。

　

もちろん、内定数が多いから良いというわけではありません。

最初に内定を得た時点で就活を修了した人もいた一方で、

第一志望の内定は時期が遅く、

他の内定を保持しておく必要があった人もいるでしょう。

行きたい会社が複数あり、本当にギリギリまで悩んだ人もいるでしょう。

　

今回の結果は、

「就活の内定獲得数はこのくらい分散しているのね！」

くらいで理解しておくのが良いと思います。

インターンには参加した？

近年は、本選考の前に企業がインターンシップを開催していることも多いです。

ただ、開催時期がかなり速いことが多く、

修士の場合、M1の夏頃に参加するという話もよく聞きます。

　

「こんなに早く就活をしなくてはいけなんじゃ、研究できないじゃん！」

と私は少し残念に思うところもありますが、

「少しでも選考に有利になるなら参加しよう」

と考える学生の気持ちも理解できますね。

　

そこで、現役研究職を対象に

「新卒採用のインターンに参加しましたか」

というアンケートを取り、およその参加率を調べてみました。

結果はこちら↓

なんと6割近くの人が参加していると答えました。

もう、インターンへの参加は理系の就活でも必須になってきているのかもしれません。

　

ただ一方で、先ほども述べた通り

「インターンもやると、研究できないじゃん！」

と私は感じており、若干もどかしい気持ちもあります。

大学・教授などの推薦枠は利用した？

以前は、修士や博士の学生が企業就活を行う際、

いわゆる「推薦枠・コネ」が多く存在したそうです。

　

私が大学院で所属していたラボでも、

「とうやくんの5年先輩までは、全員推薦枠内定だった」

と言われており、

ラボや業界によっては推薦枠を使用した就活が一般的だったのかもしれません。

　

では、現役の研究職の中に

「実際に推薦枠を利用して就職した人はどのくらいいるか」

アンケートで聞いてみました。

結果はこちら↓

25%の人が「はい」と回答しており、

約4人に1人が推薦枠を利用したということが見えてきました。

　

業界やラボなどの条件が揃っていないという前提はあるものの、

直近10～20年くらいにおいては推薦枠で企業へ就職した人が

結構いたということが推測されますね。

まとめ

・研究職では、就活での応募数が10社以下の人の割合が多い。

・内定数は、1社の人も多いが、3社以上獲得した人も同じくらいいる。

・インターンシップへ参加する人が半数以上いる。

・推薦枠で入社した人も4人に1人くらいいる。

　

研究職を目指して企業就活をする場合、

多くの人が研究と就活を並行することになると思います。

しかし、研究と就活の両方を完璧にこなそうとすると、

非常に疲れますし、時間も足りません。

しかも、インターンシップなどへも参加すると就活期間が長くなり、

疲弊してしまうリスクが高くなります。

　

この記事を読んでくれている就活生の皆様には、

「自分の中でバランスを取りながら就活を進める」

ことを意識してほしいと思います。

　

たくさん内定を得ることが良いわけではありませんし、

1年以上就活をするために修士へ進学したわけでもないと思います。

　

推薦枠があるならそれを活用することも考える、

研究を頑張り、その成果を見てくれる企業に応募するなど、

自分なりのバランスや落としどころをぜひ考えてみてください。　

理系の就活は、理系専門のサイトをうまく使おう！

自分なりの就活の進め方を決めるためには、

適切な情報源から情報を集めておくことが良いでしょう。

　

特に研究職や理系採用を目指す人は、

理系就活を得意とする情報サイトを使うのが良いと思います。

　

理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

以下のリンクから、一度覗いてみて下さい。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

オンライン就活イベント【アカリクイベント】



研究職の転勤・異動：異動先は？辞令はいつ出る？：研究職に聞きました。

会社では、異動は突然やってきます。

そして、自身キャリア形成や家族の生活に大きな影響を与えます。

　

以前は当たり前だった転勤や異動も、

現代ではあまり好まれない傾向があります。

　

「研究職って異動が少ないらしい、ホント？」

「異動が多い働き方は絶対に嫌だ」

そのように考えている就活生の皆様は多いのではないでしょうか。

　

また、

「研究職の異動、うちの会社と他社で違うのか？」

と、気になったことがある現役研究職の皆様も多いと思います。

私と同じですね。

　

他社の研究職の異動事情が気になった私は、

本ブログの著者のツイッターアカウントを使用して企業研究職の皆様にアンケートを取り、

「研究職の異動事情」について調査しました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、

「研究職の転勤・異動」

という内容で、アンケート結果をまとめていきます。

研究職の転勤・異動

新卒で研究職に配属された人の割合は？

本題に入る前に、企業研究職の皆様を対象に

新卒採用後の最初の配属先が研究職であるか？

というアンケートを取りました。

　

研究職でキャリアをスタートした人がどのくらいいるかを知り、その前提をもとに以降のアンケートを見ることで、

研究職のキャリアの流れを考察できると考えたからです。

　

結果はこちら↓

予想通り、現在研究職をされている多くの方が、

新卒初期配属も研究職であることが分かりました。

　

この時点では推測になりますが、

「初期配属研究職　→　そのまま異動なし」

のパターンが結構多そうだなと感じていました。

　

これまでに異動を何回経験した？

前提を確認できたので、次は本題です。

「これまでに異動は何回経験しましたか？」

というアンケートを取りました。

　

結果はこちら↓

異動経験がない方が約50％を占め、

2回以下の人を合わせると約80％となりました。

この結果、先ほどの推測通り、

研究職はあまり異動しないことが示唆されました。

　

異動が少ない環境で、長期的に同じ仕事に取り組んでいるのが、研究職の一つの特徴かもしれません。

研究職の異動頻度は、他部署と比べてどう？

研究職は異動が少ないことは分かったが、

他の職種と比べてどうか？

この点について疑問に思った方もいると思います。

　

そこで、実際に聞いてみました。

「研究職の異動頻度は、他部署の社員と比べて多いですか？」

というアンケートを行い、職種間の違いを調べてみました。

結果はこちら↓

これもやはり予想通り、

他の職種と比べても研究職は異動が少ない傾向がありそうです。

　

異動は自身の仕事内容だけでなく、

家族を含む自身の生活にも大きく影響します。

異動が多いと、家族への負担も増えます。

私自身は、

異動が多すぎるのはあまり望ましいものではない

と考えています。

　

異動の心配がなく安心して生活したい方にとっては、研究職は一つの理想郷かもしれません。

辞令が出る頻度は？

異動の回数が多いのも困りますが、

「突然辞令がでる」のも大変迷惑です。

　

辞令の頻度については会社ごとに違うようで、

毎月異動辞令を出している会社もあれば、

異動の時期を決めている会社もあるそうです。

　

毎月辞令が出る可能性がある会社の場合、

「今月、辞令出たらどうしよう…」

と毎月心の準備をしなければならず、

精神的な負担はかなり大きいです。

　

一方で、辞令が出るタイミングがある程度決まっている会社であれば、

それ以外の時期に辞令にビクビクする必要がなく精神的負担はかなり軽くなり、

長い期間を安心して働くことができるようになりますね。

　

そのくらい、「異動の辞令が出る頻度」は社員のQOLに大きく関わります。

　

そこで、研究職の皆様にも

「所属する会社で異動の辞令が出る頻度は？」

というアンケートを行い、実情を調べてみました。

結果はこちら↓

毎月辞令が出る会社も一定数ある一方で、

半年に一回程度に決められている会社が約50%を占めていました。

　

私自身、毎月の会社にも半年ごとの会社にも勤めた経験がありますが、

感想としては、

「辞令の時期が決まっている安心感は半端ない！」

　

ぜひ多くの会社で、辞令の時期を半年ごとくらいに固定していただき、

安心して働ける環境を与えてほしいものです。

異動先は研究部門？それ以外？どちらが多い？

最後に、研究職の異動先について聞いてみました。

「研究職の異動先は、研究関連とそれ以外、どっちが多い？」

というアンケートを行いました。

結果はこちら↓

約半数が研究関連部門と回答した一方で、

研究以外の部門への異動も結構多いことが分かりました。

　

研究職は研究部門にいるほうが活躍できるので、

研究職内での部署異動を通してキャリアを積んでいく方は確かに多いです。

　

一方で、研究職が合わない人、研究以外をやりたくなった人なども一定数発生してしまいます。

そのような人たちは、研究以外の部門へ異動していくことが多いですね。

また、これも当然なのですが、

本人の意向とは別に、突然研究を辞めさせられた人もたくさんいます。

　

また、管理職などになってくると、

研究所内では管理職ポストが少なく、昇格できない

という現象が発生してきます。

　

役職なし管理職として所属できない職場では、

役職を与えられなかった年配社員や管理職が、

研究以外の部門へ異動していくことも多いです。

まとめ

・研究職は、他の職種と比べて異動が少ない。異動未経験者も多い。

・辞令が出る頻度は、毎月or半年ごと、が一般的。

・研究職の異動先は、研究部門とそれ以外で、半々くらい。

　

辞令は突然にやってきます。

研究職は異動が少ない一方で、

辞令が出た際は約半数が研究以外の部門へ異動しています。

すなわち

「突然辞令を言い渡され、研究を辞めさせられる」

という状況に陥る可能性が、それなりにあるということです。

　

そのような状況になったとき、

・研究以外の新しい職種へ気持ちを切り替えるか

・今後も研究に携わるために、新しい環境を探すか

どちらを選ぶかは皆様自身です。

　

いざというときに、自分の進む道を迷いなく決められるように、

普段から次のキャリアを意識しておくとよいでしょう。

著者は、新しい環境で研究を続けることを選びました。

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

前職に大きな不満はなかったのですが、

部署の仕事の流れを見ると、今後研究に携われる可能性は低いだろうなとも感じていました。

　

しかし、まだ研究を続けたかった私は、

転職して新しい環境で研究を続けることにしました。

現在、新しい分野で楽しく研究をしています。

　

もし、新たに環境を変えて研究を続けたい方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/


【研究とお金】研究費の使用とその承認について、研究職の皆様に聞きました

皆様、自身が使える研究費に満足していらっしゃいますか？

少額にもかかわらず、多くの承認者が必要となり、辟易している方はいませんか？

　

「研究費の使用」は、研究員自身の権限だけでは進められず

上司や関連部署の承認が必要となる場合があると思います。

特に、金額が大きくなるとそのような傾向があると想像されます。

　

一方で、

他社では、どのようなルールで研究費が使用されているか、

具体的な情報を目にすることはほどんどないでしょう。

　

このブログ運営者「とうや」は

2023年4月に研究職から研究職への転職を実現しましたが、

その際驚いたことの一つに、

「研究費使用のルールが、前職と全然違う！」

「え、結構高い金額だけど、承認者1人でいいんですか？」

ということがありました。

　

そう、研究費の使用ルール、会社ごとに全然違います。

特に、「研究費の使用にあたり誰の承認が必要か、決裁者の権限は上限いくらか」

については、全く違いました。

　

そこで、「2社でこれだけ違うのだから、多くの会社で聞いてみて傾向が知りたい！」

と思い、

ツイッターアンケートで研究費の使用と承認者数について聞くことにしました。

実際聞いてみると、私の想像と異なる結果も出てきて、非常に面白いものとなりました！

　

今回は、

「研究費の使用に何人の承認が必要ですか？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果をまとめました。

おそらく、どの媒体にもない新しい情報だと思います！

　

他社の研究費事情が気になる方、ぜひご覧ください！

研究費の使用に何人の承認が必要ですか？研究職の皆様に聞きました

上司の承認を得なくても購入できる金額の上限は？

まず前提を確認するために、

「試薬や消耗品の購入には、どの会社も許可が必要なのか？金額別にルールがあるのか？」

ということを確認するアンケートを取ることにしました。

　

そこでまず

「試薬や消耗品を購入する際、上司の承認を得ずに購入できる金額の条件は？」

というアンケートを、ツイッターで聞き取りました。

結果はこちら↓

約4割の人が「全ての購入において、誰かの承認が必要」と回答した一方で、

金額別にルールが設定されていることも確認できました。

やはり、研究費を使って何かをする際にも、会社ごとにルールの違いがあるようです。

　

ケース①：15万円の高額試薬を購入する場合

前提が確認できたので、いよいよ金額別にアンケートをとることにしました。

「具体的な金額と実施内容を示し、実施に必要な承認者数を聞き取る」

というスタイルで、ツイッター上でアンケートを実施しました。

　

ケース①としてまず、

「15万円の高額試薬を購入する場合、何人の承認が必要ですか？」

というアンケートを行いました。

15万円は決して安い金額ではないですし、

社員一人の判断で使用できない会社も多いのでは？と予想していました。

　

結果は、こちら↓

当初の想像通り、「1人や2人の承認が必要」という回答が圧倒的でした。

15万円は決して安い金額ではないですし、上司1～2人の承認くらいが妥当でしょうか。

　

一方で驚いたのは、以下の2点です。

「15万円を承認不要で使用できる人が、20％近くいること」

→単純にうらやましい。

「15万円の使用でも、5人以上の承認が必要な人が、10%近くいること」

→もうめんどくさくて研究やりたくなくなるかもしれません(笑)

　

会社ごとにここまでばらつくのには少し驚きました。

ケース②：50万円の実験機器修理の場合

「15万円を使うには、1～2人の承認が必要」が多数派だったので、

少し金額を上げた場合に承認者数が増加するか？を調べることにしました。

　

そこで次は、「実験機器修理に50万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか？」

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

「えっ、あんまり変わらない…」

結果を見たとき、びっくりしましたね～

　

承認不要の人が若干減ったものの、

1～2人が60％という結果は15万円の時と変わらず、

3～5人の割合が少し増えただけでした。

　

ケース③：200万円の実験機器修理の場合

50万円ではあまり割合に変化が見られなかったので、

さらに金額を上げて変動があるか確認することにしました。

　

次は「実験機器の修理に200万円かかります。実施には何人の承認が必要ですか？」

という条件で再度アンケートを取りました。

結果は、こちら↓

さすがに、50万円の時と比べて、必要な承認者数は増えました。

50万円の時と比べると、

・0～2人の人が30％いる（50万円では60％程度）

・3-5人の人が約50％（50万円では20%程度）

という変化がありました。

　

全体的な傾向として、100万円、200万円くらいのスケールになってくると、

執行に向けた手続きが煩雑になってきているようですね。

ケース④：2000万円で試験を外部委託する場合

最後に、大きく金額を上げて聞くことにしました。

「試験の外部委託に2000万円かかります、実施には何人の承認が必要ですか？」

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

「あれ？思ったほど増えていない…」

確かに、0-2人という少人数の人は10%程度まで減りましたが、

3-5人承認の人たちが約50％という結果は、200万円の時とほとんど同じでした。

そして、6-10人、それ以上、という回答が、それぞれ数%ずつ増加しました。

　

2000万円へ増額しても、3-5人という結果が多数であったことから、

「各社、研究部門の研究費の使用に関して、承認者は3-5名が上限」

と私はこの結果から考察しました。

　

想像ですが、研究費という財源である限り、

これ以上金額を上げても承認者数はあまり変わらないのではないでしょうか？

（それとも、1億円以上の案件を研究費だけで処理するケースが多くない？）

　

調査の限界

今回から、調査の限界についても簡単に書くことにしました（論文みたいですが）。

・回答者が、各設問ごとに異なっている可能性が高い。

・回答者が100名前後のものが多く、日本全体の傾向を示し切れているとは言えない。

・業種間の違い、会社規模の違い、などを考慮できていない。

・回答者の年齢・ポジションが考慮できておらず、承認者数が異なる可能性がある。

・「承認者」の定義が、回答者ごとに異なる可能性がある。

・ツイッターという不特定多数を対象とした調査であり、被験者バイアスがある。

まとめ

「研究費の使用に何人の承認が必要ですか？」というテーマで

金額別にアンケートを聞き取ったところ、以下のような結果が得られました。

　

・約4割の会社では、試薬や消耗品の購入する際に必ず誰かの承認が必要。

・一方で、15万円であっても多数の承認者を必要とする会社もある。

・金額が高くなるほど、必要な承認者数は増える傾向がある。

・50万円までは1-2人程度、それを超えると5人程度の承認者を必要とする会社が多い。

・「各社、研究費使用の承認者は、3-5人が上限」と想像される。

　　

研究費の使用ルールは、各社違いがあるのは間違いないものの、

具体的な比較はなかなか難しいのが現実です。

そんな中で、（転職に伴う個人的な興味がきっかけではありますが）

各社の研究費使用に関するルールの比較を、ツイッターを使って実施することができました。

　

おそらくどの媒体にも載っていない情報だと思います。

現役研究職や就活生の方が、研究職全体の傾向を知れる参考情報にしていただければ幸いです。

　

研究員が自由に使用できる研究費が多い会社の方が、

スケールが大きい研究を実施できるのは事実です。

私も転職により、前職よりも大きな研究費を自身の権限で使用できるようになり、

進めている研究規模も大きくなっています。

　

自分主導で大きな研究を展開したい方は、

一度他社の研究費情報を集めて比較し、条件が合えば転職を検討することをお勧めします。

　

私が使用した転職エージェント・転職サイト

今回の私の転職では、

研究費の予算規模が前職より現職の方がはるかに大きく、

結果的に自分が使える予算規模も大きくなりました。

　

優秀な転職エージェントであれば、

応募する会社の研究費の規模や社内の設備などについても情報を持っています。

私も実際に、転職エージェントから情報を得ていました。

　

他社の研究規模や設備の状況について情報を集めるという目的だけでも、

転職エージェントは役に立つことがあると思います。

　

今回の転職で私は、主に以下の2つを併用しました。

　

JACリクルートメント　

（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

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アカリクキャリア

（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

それぞれ用途が違うので、

研究職の方はすべてに登録し、できるだけ早く面談することをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の市場価値や転職可能性を知っておきましょう！

　



【働き方改革？】研究職にフレックスタイム拡大中：研究職に聞きました

皆様の会社では、フレックスタイム制度は導入されていますか？

フレックスタイム制について、厚生労働省の資料には

「1か月以内の一定期間（清算期間）における総労働時間をあらかじめ定めておき、労働者はその枠内で各日の始業及び終業の時刻を自主的に決定し働く制度」

と書かれています。

目的についてもこの資料の中で言及されており

「労働者がその生活と業務の調和を図りながら、効率的に働くことができ、労働時間を短縮しようとするものです。」

と書かれています。

正確な内容は、以下の厚生労働省のリンクをご覧ください。

https://www.mhlw.go.jp/www2/topics/seido/kijunkyoku/flextime/index.htm

　

フレックスタイム制度が導入されると、労働者は

通勤ラッシュを回避した時間差出勤、早めに退社して平日に通院する、

といったことが可能になります。

生活の自由度や柔軟性を高めてくれる素晴らしい制度です。

せっかくなら、この制度を導入してくれている会社で働きたいですよね？

　

一方で、この制度はすべての企業で導入されているわけではありません。

交代勤務を導入している工場では導入できませんし、

特定の時間に業務が発生する人にも適用できません。

導入できる業界、業務内容には制限があるようです。

　

とはいえ、導入してくれていることに越したことはありません。

このブログでは研究職の働き方に関する記事を書いていますが、

企業の研究所では、フレックスタイム制度は導入されているのでしょうか？

　

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

この質問をしてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、フレックスタイム制度が導入されているかだけでなく、

労働時間のコアタイムがあるか、業務時間中の「中抜け」も許可されているか、など

労働時間の自由度に関するアンケートを取りました。

　

多くの方から投票していただき、

研究職の働き方の自由度について知ることができました。

　

そこで今回は、

「研究職もフレックスタイム制度を使える？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

　

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職もフレックスタイム制度を使える？

フレックスタイム制度はある？

早速、「企業の研究職の皆様、所属する事業所にフレックスタイム制度はありますか？」

というアンケートを取りました。

結果は、こちら↓

今回答えてくれた人の約7割の事業所では、フレックスタイム制度が導入されているようです。

研究職が働く多くの事業所では、

自由な働き方を後押しするフレックスタイム制度が利用できそうです。

コアタイムの有無

フレックスタイム制度が多くの会社で導入されている一方で、

その自由を制限するルールもあります。

その一つが、「コアタイム」の有無です。

　

コアタイムとは「勤務しなくてはいけない時間帯」のことであり、

フレックスタイムと併用されていることも多く見られます。

併用されると

「フレックスタイムだから始業時間と終業時間は自由だけど、10時～14時は絶対働いてね」

というような状況が発生します。

自由を推奨しているのか、制限しているのか、よくわからない状況になりますね。

　

研究職の皆様に、「コアタイム」の有無についてアンケートを取りました。

結果はこちら↓

およそ半々という結果になりました。

およそ半数は、フレックスタイム制度とコアタイムが併用されているようです。

フレックスタイムが全くないよりはいいかもしれませんが、

完全な自由を与えてくれる会社ばかりではないようですね。

勤務中の「中抜け」が許可されているか

最後に、「勤務時間中の私用中抜け」についても聞いてみました。

フレックスタイム制度の中でも「中抜け」を利用できると、以下のようなことが可能になります。

　

・朝から働き、夕方に子供が帰ってきたら一緒に過ごし、子供が寝た8時半から仕事をする。

・13時から30分程度仮眠をとる。

・朝から働き、11時から13時まで通院で外出し、終了後業務に戻る。

　

このように、「中抜け」は非常に自由度を高めてくれる制度です。

もちろん、抜けている時間については、労働時間から控除することになります。

　

さて、この「中抜け」を許可してくれている会社はどのくらいあるでしょうか？

結果はこちら↓

60％近くの方が認められているようです。これは正直、私の予想よりかなり多かったです。

研究職の多くの方が、コアタイムのないフレックス制度の中で、

しかも中抜けを許可されているという、非常に自由度の高い働きかたを実現できているようですね！

まとめ

・約70%の会社で、フレックスタイム制度が導入されている。

・約半数の会社は、コアタイムを設定していない。

・半数以上の会社で、業務中の中抜けを許可している。

　

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの会社がフレックスタイム、コアタイムなし、中抜けOKという

かなり自由度の高い勤務ルールを設定してくれているようです。

　

私も前職はあまり自由度は高くありませんでしたが、

2023年の転職により、上記3つの制度が整っている会社へ移ることができました。

実際、働く自由度はかなり高くなりました。

　

皆様の中で

・フレックスタイム制度もなく、中抜けの制度もない。

・コアタイムがきっちり決まっていて、病院へは土曜しか行けない。

このような状況の方はいらっしゃいませんか？

　

この3つのうち1つが付与されるだけでも、

働き方の自由度は大きく改善し、プライベートにも多くのメリットがもたらされます。

もし、働き方の自由度を改善したい方は、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

当ブログの運営者は、2023年に転職エージェントを使用して研究職の転職に成功しました！

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/


研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい？研究職に聞きました

皆様は、有給休暇を十分にかつ自分の希望通りに取得できているでしょうか。

せっかく与えられている権利ですし、自分の希望通りに取得したいところですよね。

　

厚生労働省からも、以下のように有給休暇の取得が推奨されています。

https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/newpage_00289.html

毎年付与される全日数を消化するのが理想的ですが、

それが難しくても、

「年5日」という厚生労働省が定める最低ラインは取得したいところです。

　

一般的に、企業研究職は働き方の融通が利きやすく、休暇が取りやすいといわれています。

しかし、会社が異なると有給休暇の取得状況は違うかもしれません。

他社がどのような状況か、気になりませんか？

　

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、

有給休暇取得に関する情報を集めてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

今回は、研究職の皆様を対象にアンケートを取り、

・有給休暇の取得状況、

・有給休暇を自分の希望通りに取得できるか

・2023年と2024年のゴールデンウイークは大型連休を作ることができたか

について、調査しました。

　

多くの方から投票していただき、

研究職の有給休暇事情を知ることができました。

　

今回は、

「研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい？研究職に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

　

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職の有給休暇や長期休暇をとりやすい？研究職に聞きました

有給休暇は毎年どのくらい使える？

まずは、「与えられた有給休暇日数のうち何割程度消化できているか」について聞き取りました。

結果はこちら↓

何と、約40%の人が8割以上を消化できている！とのこと。

「えっ、すごい！みんなそんなに有休とれるの？」

正直そう思ってしまいました。研究職、魅力的ですね！

　

また、約5割を取得できる人も含めると、

80％近い人が5割以上の有給休暇を取得できていることが明らかになりました。

　

なぜ研究職は有給休暇をしっかり取れる傾向があるのか？

ここからは私の経験に基づく想像です。

　

研究職という職種は、他の職種と比べると

業務において「お客様」とつながることがあまり多くありません。

そのため、お客様の都合に振り回されることが少なく、

自分で計画したスケジュールで業務を遂行しやすいという特徴があります。

そして、自分で業務予定を決められるため、

有給休暇の取得予定も立てやすくなります。

　

このように、

研究員自身で業務日程を決められるという業務上の特徴が、

高い取得率につながっているのではと私は考えています。

有給休暇の日は自由に決められるか

次に、有給休暇の日程を自分で自由に決められるか？について聞きました。

「そんなの当たり前でしょ！」と思う方もいるかもしれません。

しかし、現実そうでない事業所は存在します。

　

業務によっては、毎日一定の人数がその事業所に出勤している必要があります。

その場合、個人が勝手に日程を決めて休んだ時、たまたま多くの人が休んでしまい、

人手不足になってしまうという状況が発生しかねません。

　

そのような事業所では、

上長などが日程やローテーションを決めて、従業員に有給休暇を消化させていることもあります。

　

一方で、研究職は比較的個人で進める仕事が多く、自分の業務スケジュールも自由に決めやすい傾向があります。　

ただ、実際に有給休暇の日程を自由に決められるのか、

調べたことはありませんでした。

　

そこで、

「有給休暇は自分である程度自由に日程を決めて取得できますか？」

というアンケートを実施しました。

結果はこちら↓

何とほぼ全員が「できる！」と回答しました。

いや～ここまで高い割合とは思いませんでした。

　

先ほども書いた通り、

他の職種と比べて研究職は業務スケジュールを立てやすい傾向があります。

その傾向が、

有給休暇を自由に取得できるという状況につながっているのかもしれません。

2023年のゴールデンウイークの休暇予定は？

次に、

この記事を書いている2023年5月のゴールデンウィークの休暇予定を聞きました。

この年は、

5/1,2の2日間を休むと、連続9日間の連休を作ることができました。

https://www.klook.com/ja/blog/when-is-golden-week/

有給休暇を自由に使える人の多くは、

5/1,2に有給休暇を設定した可能性が高いと思われます。

　

そこで、企業の研究職の皆様に、

「2023年5月のGWの連休は？」

というアンケートを取りました。

結果はこちら↓

この結果を見る限り、

半数以上の人が9連休以上を実現していますね。

有給休暇を使用して大型連休を作ったと想像されます。

研究職の多くの方が、自由に有給休暇を利用できているからこのような結果になったのでしょう。

[追加情報]2024年のゴールデンウイークの休暇予定は？

研究職はゴールデンウィークに長期休暇が取りやすいのか?

2024年5月において、再度アンケートを取りました。

この年は、

4/30, 5/1,2の2日間を休むと、連続10日間の連休を作ることができました。

　

結果はこちら↓

この結果を見る限り、半数以上の人が10連休以上を実現しています。

「企業研究職は長期休暇を取りやすい」という点については、ある程度再現性がありそうですね。

まとめ

・約40%の研究員が、有給休暇の約8割以上を消化できている。

・9割以上の方が、自分の希望通りの日程で有給休暇を設定できている。

・GWは大型連休を取りやすく、再現性もありそう。

　

研究職の皆様にアンケートをとった結果、

多くの方が有給休暇を自由にかつ十分に取得できていることが分かりました。

　

研究職という職種へ移ることで、

有給休暇を自由に取得できる環境が得られるかもしれません。

現在有給休暇をあまり取得できていない、自分の都合で決められない方がいましたら、

研究職への異動や、会社を変えることを考えてみてもいいかもしれません。

　

もし、少しでも他社の状況を知りたいと思った方がいましたら、

一度転職エージェントに他社の状況を聞いてみることをお勧めします。

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研究職は土日休み？残業少ない？研究職の皆様に聞きました

みなさま、残業時間は多いですか？土日祝の出勤は多いですか？

多い方も少ない方もいらっしゃると思います。

皆様の同僚も同じような状況かもしれません。

　

しかし、他の会社の社員も同じような状況か、聞いてみたことはありますか？

同じ研究職でも会社によって残業や休日出勤の状況が違う可能性もありますよね。

　

「同じ研究職でも、会社が違うと残業時間が違うのでは？」　

「うちの会社は労働時間や出勤日数の負担が大きすぎる気がする」

これらの質問は実際に誰かに聞いてみないと、自分の状況が普通なのか把握できません。

　

そこで私は

2023年4月に開始した研究職の働き方に関するアンケートの中で、この質問をしてみることにしました。

以下のリンクから、私のアカウントを見ることができます。

（ぜひフォローをお願いします！）

実際に残業時間や土日祝の出勤についてもアンケートを取ってみたところ、結構多くの方から投票していただき、研究職のスタンダードを把握することができました。

　

そこで今回は、

「研究職の残業時間・土日出勤は？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

ぜひ、自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

研究職の残業時間・土日出勤は？

研究職の残業時間は？

早速、ツイッターで聞きました。

「企業の研究職の皆様、1か月の残業時間は平均何時間くらいですか？」

ストレートな質問に対して、多くの方が答えてくれました。

結果は、こちら↓

結構、散らばってますね…

とはいえ、多くの人が1か月あたり30時間以内のは収まっているようです。

10時間未満の人も一定数いらっしゃいますね。

　

時間外労働（いわゆる残業）は上限が決められており、月45時間、年間360時間以内に収めることが法律で定められています。

https://hatarakikatakaikaku.mhlw.go.jp/overtime.html

年間360時間なので、1か月あたりの平均を30時間に納めなくてはいけません。

　

今回の回答を見ると、多くの方が平均30時間以内と答えており、研究職は残業が著しく多い職種ではない、と想像されます。

残業時間を含む勤務時間は、どのように記録されている？

先ほどの残業時間の回答を見て、こう思った方はいませんか？

「残業時間を正確に記録しないように、会社から指示されている人もいそう」

「サービス残業たくさんしている人もいるのでは？」

たしかに、その可能性は否めません。

　

しかし近年、労働時間を正確に記録するツールが、各企業に導入されてきています。

・PCのログイン時間で、その人の勤務時間を測定する。

・会社の建物に入出する際にICカードが必要で、その記録時間を労働時間とみなす。

こんな感じの取り組みが広がっているようです。

　

上記のような仕組みを導入している会社では、

少なくともサービス残業が常態化しにくい仕組みになっているのでは？と想像されます。

　

そこで、

「自身の業務時間が自動で管理される仕組みは導入されていますか？」

というアンケートをとってみました。

　

その結果が、こちら↓

約7割の会社ではこの仕組みが導入されているようです。結構多いですね。

多くの会社では社員の労働時間をある程度正確に管理し、サービス残業が発生しにくい労働環境が作られつつあるようです。

　

以上のことから、研究職の残業時間については今回のアンケートの数値をある程度参考にしてもよさそうですね。

土日祝の出勤は？

最後に、平日の勤務状況だけでなく、土日祝の勤務についても聞いてみました。

結果は、こちら↓

ほとんどないそうです！　アカデミアの方、びっくりするかもしれません！

実際、研究職として私も約10年働いてきましたが、土日祝の出勤は数えるくらいしかありませんでしたし、同僚も同じでした。

　

この結果を見ると、研究職は土日祝は休みを安定して確保できる可能性が高い職種のようです。

土日祝の休みは最低限確保したい理系学生の皆様、土日祝の出勤が常態化している理系社会人の皆様、

研究職のキャリアはいかがですか？

まとめ

・残業時間は人によってばらばらだが、ほとんどの人は月30時間に収まっている。

・勤務時間管理がPCログイン時間やICカードで記録されており、サービス残業は少なそう。

・土日祝の出勤はほとんどなく、週2日休める人がほとんど。

　

皆様の中に、以下のような方はいませんか？

・残業時間が常態化している。

・土日祝の出勤がかなり多い。

　

今回の結果を見ると、上記に当てはまる方は少数派のようで、残業時間は正規の範囲、土日祝は休めるのが、研究職のスタンダードのようです。

　

自身の労働時間などに不満を感じられている方は、会社を変えてみたら自由度の高い働き方を得られるかもしれません。

　

今回の結果で、他社の状況が気になった方は、一度転職エージェントから情報を集めてみることをお勧めします。

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転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の市場価値や転職可能性を知っておきましょう！

研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15


研究職はリモートワークできる？研究職に聞きました。

新型コロナ拡大以降、リモートワークや在宅勤務の制度が多くの会社で取り入れられました。

しかし、「うちの会社にはそんな制度ないよ～」という声も耳にします。

　

また、研究職の方に注目して考えてみると、

「実験・作業がメインだから、制度があっても出社しないといけないんだよ」

というコメントも、ツイッターなどでは散見されます。

　

どのくらいの会社でリモートワークや在宅勤務の制度が導入されているのか、

自由に利用できる会社はどのくらいあるのか、

研究職はどのくらいの頻度で利用しているのか、

個人的にとても気になっていました。

　

そんな中、とあるきっかけで

「そういうことは、ツイッターで聞いてみればいいじゃないか？」

というコメントをいただき、

2023年4月より研究職の働き方に関するアンケートを始めました。

（現在も続けていますので、ぜひフォローをお願いします！）

その中で、リモートワークや在宅勤務の制度についてもアンケートを取り、

なかなか面白い結果を得ることができました。

　

そこで今回は、

「研究職はリモートワークする？研究職の皆様に聞きました」

というタイトルで、ツイッターアンケートの結果を紹介します。

　

自分の会社の状況とアンケートの結果を比べてみてください。

今の会社より良い環境がありそうなら、

転職エージェントから情報を集めてみるのもよいかもしれません！

研究職はリモートワークする？研究職の皆様に聞きました

リモートワーク制度/在宅勤務制度はあるか

まずは、「そもそもリモートワークや在宅勤務の制度はあるか？」

というところから聞いてみました。

　

ここでいう「リモートワーク」と「在宅勤務」は、以下のように区別しています。

リモートワーク：勤務場所を問わず、どこで仕事をしてもよい

在宅勤務：自宅での勤務のみ認められている。

　

それでは、ツイッターアンケートの結果はこちら！↓

約40％ではリモートワークが、約35％では在宅勤務が認められている

という結果が得られました。

裏を返すと、約2割の会社では認められていないんですね…

　

使用回数などに制限があるか

多くの会社でリモートワークや在宅勤務が認められているようですが、

実際に自由に使用できるのでしょうか？

　

例えば、1か月あたりX回まで、繁忙期はダメ、など、

利用には何らかの制限がある会社もありそうです。

　

そこで、「時期、回数、時間などに制限があるか？」というアンケートを取りました。

　

結果はこちら↓

約半数の人は自由に利用できると回答しました。

　

リモートワークや在宅勤務を自由にできることは、

自分のプライベートも含めて時間の使い方の自由度がとても高まります。

制度がない、もしくは利用に制限がある方には、

とてもうらやましく感じられるかもしれません。　

誰かの承認が必要か

リモートワークや在宅勤務の制度があるのであれば、

自分の業務状況に合わせて自由に使えるほうが望ましいですね。

　

一方で、事前に上司などの承認が必要などの制約があると、

「上司が認めてくれない」「承認依頼がめんどくさい」など、

使用するためのハードルが上がってしまい、使いづらいですね。

　

そこで、「リモートワークや在宅勤務をする際、事前に申請や承認は必要ですか？」

という質問をツイッターでしてみました。

結果はこちら↓

3割程度は必要と回答した一方で、

約7割は事前承認なく利用できるルールで運用されていることが分かりました。

　

せっかく導入されているリモートワークや在宅勤務の制度ですし、

使いたいときに使える状況であることは非常にありがたいですね。

どのくらいの頻度で使っているか

リモートワークや在宅勤務の制度が整っていたとしても、

実験や作業を主な業務をしている方は、出社中心の働き方になるでしょう。

　

受け持っている仕事によって、リモートワークの実施状況には個人差がありそうです。

そこで、「リモートワークや在宅勤務を、実際にどのくらいの頻度で使用しているか？」

を聞いてみました。

結果はこちら↓

結果を見ると、

「研究職の多くは、リモートワークをほとんど使わない」

というのが実情のようです。

やはり、実験・作業を伴う仕事が多く、出勤が必要な方が多いのでしょうか？　

　

一方で、週1～2回を使用している方も約4割いました。

「実験の日が週3回、事務作業の日が週2回」

のような使い方が想像できますね。

　

実験・作業の日と事務作業の日をしっかり分けることで、

研究職でもリモートワークを取り入れることは可能なのかもしれません。

　

まとめ

・約7割の会社でリモートワークor在宅勤務の制度がありそう。

・利用に制限がついている会社も存在する。

・事前に上司の承認などがなくても使える会社も多い。

・研究職の約半数はリモートワークや在宅勤務をほとんど使わないが、週2回使う人もいる。

　

もし、現在かなり自由度の低い働き方をしている方は、

会社を変えてみたら自由度の高い働き方を得られるかもしれません。

　

例えば、

実験をする時だけ出社し、週1回事務作業を自宅で実施する。

といったことも可能になるでしょう。

　

今回の結果で他社の状況も気になった方は、

一度転職エージェントから情報を集めてみることをお勧めします。

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（高年収のハイクラス転職を目指したい方）

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（大学院卒の強みを生かした転職に特化）

【アカリクキャリア】

　

それぞれ用途が違うので、

研究職の方はすべてに登録し、できるだけ早く面談することをお勧めします！

登録と求人紹介はすべて無料です！

　

転職を希望している方もしていない方も、

早い段階で登録して自分の市場価値や転職可能性を知っておきましょう！

　



食品会社の研究職で、学生時代と同じ研究はできるのか？

研究職の就職活動でよく聞く話題の一つに、

「学生時代の研究は、企業へ就職しても活かされるのか」

というものがあります。

　

確かに、大学・大学院と続けてきた研究や関連スキルには一定の自身があるでしょうし、

可能ならその近い領域の仕事を企業へ行っても行いたいと考えることもあるでしょう。

　

一方で、企業には得意とする研究領域があり、

企業の内容が学生自身の専門性と合致していないことがほとんどでしょう。

　

一方で、入社後に大学時代の専門性が活きる研究テーマを与えられ、

その領域での研究を継続している人がいることも事実です。

　

専門性が活きる研究を担当できる人とそうでない人は、何か違いがあるのか、

もし専門性が活きない研究を担当できない可能性が高いなら、

就職活動ではどのようなスキルや価値観が評価されているのか、

この辺りについて疑問に思ったことはないでしょうか。

　

この記事では、まず

「大学時代と同じ分野の研究を、食品会社の研究職で担当することはできるのか？」

というテーマで、食品会社研究職の著者の視点から書いていきます。その後、

「企業と専門性が合致していない学生は、どのようなスキルを身につけるのがよいか」

についても書いていきます。

　

ほとんどの人は、大学の研究内容とは異なる研究を行っている

結論としては

大学時代の研究と近い研究を担当する人は、非常に少ない

となると思います。

　

理由としては、以下のようなことが挙げられます。

・大学時代の研究内容が、就職先の企業でも行われている確率が低い

・食品会社は実用化研究が多く、大学のような基礎研究を担当させてもらえる人数が少ない

　

そもそも、大学と企業では研究に対するスタンスが異なることが多いです。

企業ではどちらかというと、モノづくりや仕組みづくりなど、

実用化やビジネスにつながる研究に重点が置かれることが多いです。

　

そのため、学生時代の研究と企業で行っている研究がピッタリマッチする確率は高くありません。

　

そして入社して研究職に配属された後も、

新入社員の配属や研究テーマの割り当ては会社の事情で決められることが多く、

学生時代の経験がピッタリはまる研究が回ってこない可能性が高いです。

　

そのため、食品会社の研究職を希望されている方は、

「学生時代とは異なる研究を担当する可能性が非常に高い」

と考えていただいた方がよいと思います。

　

企業が求める専門性と合致した一部の人は、大学時代と近い研究を担当することもある

一方で最近一部の企業では、特定の専門領域で活躍している学生（主に博士）を

ピンポイントで採用しているようです。

　

私の経験や、現在の食品会社の求人情報をいくつか眺めた限りでは、

①企業が注力している特定の研究領域を学生時代に行っていて、業績がすごい学生

②データサイエンスを学んでいた学生

などが、ピンポイントで採用される可能性があります。

この場合、学生時代の経験が直接活きる研究を担当できる可能性があります。

　

しかし、このピンポイントの採用は、

企業が求めるスキルを持った学生が、偶然応募してきた（もしくはスカウティング）時に成立します。

　

そのため、学生時代の研究領域で企業でも活躍したい学生ができることは、

「その研究領域での採用を行っている企業へ応募すること」

くらいしかありません。

　

しかし先述の通り、大学の基礎研究がそのまま企業で活かせる確率は少なく、

ましてやその研究領域で求人が出る確率は、非常に低いです。

大学院の研究室へ届いた企業からのスカウトの中身が

学生自身の専門性と合致していた時くらいでしょう。

　

以上のことから、「学生時代の専門性が活きる研究を企業で担当できる人は、ほんの一握り」

と考えてよいと思います。

　

学生時代とは異なる研究でも活躍できる人になるために必要なこと

「自分は上記の研究分野ではないな…」と感じだ方、安心してください。

大学での研究内容が企業の研究分野と完全に一致している学生は、ほとんどいません！

　

そのため、就職活動で採用枠を争う学生たちの多くは、

「自分の研究分野と企業の研究領域が合致していない」

状態で就職活動に挑んでいます。

　

そのような学生たちが応募してくる中で、

採用する企業はどのような視点で研究職の採用を考えているか想像してみましょう。

　

結論、「入社後に当社の研究職として活躍してくれそうか」を見ています。

　

少し分解すると、以下のような能力が挙げられます

・研究における基本的な考え方（研究の組み立て、実験的思考、など）ができる

・自分の研究について、分かりやすい言葉で相手に説明できる、質疑応答ができる

・文章が書ける、分かりやすい資料が作れる

・一般的な情報収集力がある

・学生自身の研究に対する考え方が、応募している企業の考え方と一致している

　

上記の能力を応募書類や面接などを通して評価し、

「この学生ならこの会社の研究でも活躍してくれそう」と感じられた学生が

選考を進んでいき内定に近づいていきます。

　

そのため、食品会社の研究職で内定を得たい方は、

上で記載された能力を身に着け、それが伝わるような応募書類を作り、面接でアピールする

ことが求められます。

　

そして、企業が掲げている研究に対する価値観・考え方をOBOGなどから聞き出し、

自身の応募書類や面接での想定問答に反映さえておくとよいでしょう。

　

食品会社の研究で活かされた、学生時代に身に着けた経験・スキル

食品会社で研究職を5年以上担当してきた私の経験ですが、

大学・大学院生時代に身に着けた以下のスキルは、実際に企業の研究でも活きていると思います。

　

論文や情報検索ツールを使用した情報収集力

論文を読むことは企業で研究をする上でも不可欠です。

特に、学生時代とは異なる研究領域を担当する場合、

最初は文献を読んで研究領域の概要を理解することから始まります。

学生時代に身に着けた論文を読むスキル・習慣は、企業においても活かされます。

　

また、最近はChatGPTなどのAIツールを使うことで,

知りたい情報に簡単にアクセスできるようになってきました。

最新のAIツールをうまく取り入れることで、情報収集の効率が格段に上がるはずです。

　

HPLC、GCなどの分析機器を使った経験

食品会社では、製品に含まれる栄養成分や機能性成分の分析を行っていることが多いです。

この場面では、HPLCやGCなどの分析機器を使用します。　

　

研究職としての配属先として

分析機器を使用する部署が含まれている可能性があり、

その場合は学生時代のHPLCやGCの使用経験が活きてくる可能性があります。

　

私は学生時代に様々な種類の分析機器を使用しており、

この経験が企業での最初の配属先で非常に役立ちました。

　

パワポなどの発表資料作成スキル

必ずしも良いという内容ではありませんが、

企業に入ると他人や他部署へ何かを説明する機会が非常に多いです。

その際、見やすい発表資料を作れるスキルが活きてきます。

　

学生時代、研究室内・学会・審査会などで発表資料を作る機会が非常に多くあります。

発表資料は作成者の個性がかなり強く出ており、

見やすい資料とそうでない資料がはっきり分かれていると思います。

そのくらい、発表資料作成スキルには個人差があります。

　

見やすい発表資料を作れるスキルがあることによって、

他部署へ分かりやすい説明ができる人という評価を得られ、

仕事上のコミュニケーションがより進めやすくなります。

　

就職活動の際に研究概要などを紹介する際には、

ぜひ見やすい資料を提示して相手に気持ちよく資料を見てもらうことで、

研究に関する質疑応答の質が上がり、結果として高い評価や内定が得られる可能性が高まるはずです。

　

まとめ

今回は、

「大学時代と同じ分野の研究を、食品会社の研究職で担当することはできるのか？」

というテーマから始まり、

「企業と専門性が合致していない学生は、どのようなスキルを身につけるのがよいか」

についても、私の経験をもとにまとめました。

　

・ほとんどの人は、大学の研究内容とは異なる研究を行っている

・企業が求める専門性と合致した一部の人は、大学時代と近い研究を担当することもある

・学生時代とは異なる研究でも活躍するためには、「入社後に当社の研究職として活躍してくれそう」と評価してもらえるスキルを身に着け、それを就職活動でアピールする必要がある。

・食品会社に勤めた著者の経験では、学生時代に身に着けた情報収集力、分析機器のスキル、発表資料作成スキル、などは企業でも活かすことができる。

　

大学時代の研究とほぼ同じことを、食品会社で実施できる可能性はあまり高くありません。

そのため、就職活動では専門性以外のところで勝負すること多く、その際の企業側の評価軸は

「入社後に当社の研究職として活躍してくれそうか」という点になります。

　

上記にまとめた考え方を参考に、評価につながるスキルを身に着けて

「この人は、この会社で研究職として活躍してくれそうだ」と思われる人材を目指すことが、

就職活動で希望する会社に進める確率を高める方法かもしれません。

　

大学院生&理系学生の強みを生かした就職活動

研究職に進みたい理系学生に向けた情報を提供しているサイトやサービスを

うまく活用しましょう。

　

大学院生&理系学生に特化した就活サイトとして、

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食品会社がデータサイエンティストを求めている理由。RやPythonのスキルは武器になる。

この記事のメッセージは、タイトルの通り

「RやPythonなどのデータサイエンススキルは、食品会社でも武器になるよ！」

というものです、どうでしょう？意外でしょうか？

　

食品会社の研究と言えば、

食品原料の探索から始まり、

おいしさ・香り・健康機能性やそのメカニズムを調べ、

その研究成果を商品開発やマーケティングへ活かす

というのが王道でした。

　

しかし近年、動物実験をすることへの風当たりが強くなるなど、

従来の手法や考え方だけでは研究開発が進められなくなってきています。

　

そのような時代背景もあり、

多くの企業（特に大企業）は、研究開発の進め方を大きく変えてきています。

　

その中の筆頭が、

「ビッグデータを解析し、その結果を商品開発に活かす。」

というものです。

そしてこれに伴い、

「ビッグデータを扱えるスキルを持った人材」

の需要がどんどん高まってきます。

　

実際、2022～2023年にかけて私自身が転職活動をした際にも、

「データサイエンスに関するスキルがあると、紹介できる求人が増えます！」

とはっきり言われたのを覚えています。

実際に求人を見てみても実感できると思いますので、気になった方は

私が転職活動で使用したJACリクルートメントの以下のリンクから検索してみてください。

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今回は、

「RやPythonなど、データサイエンススキルを、食品会社が求めている理由」

という内容で記事を書いていきます。

　

データサイエンススキルを既に保有しており、

食品会社への転職を検討されている方がいたら、

ぜひ転職エージェントに登録することをおすすめします。

　

私が2023年に食品会社研究職への転職を成功させた際、

以下の2つエージェントを重宝しました。

転職を少しでも考えている方は、リンクから覗いてみてください。

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データ解析スキルを持った人材を、食品会社が求めている理由

食品会社におけるデータサイエンス・ビッグデータ解析

ビッグデータといっても内容は様々で、例えば以下のようなものがあります。

・マーケティング調査から得られた、顧客の行動に関するデータ

・自社商品の受発注状況やその物流状況に関するデータ

・製造工場における、製造コスト・収率・品質などに関するロットごとのデータ

・疫学・追跡研究から得られた、被験者の健康状態に関する追跡データ

　

いずれも重要なデータであり、貴重な宝物です。

現在も会社のどこか適切な場所に保管されているはずです。

しかしこれまで、すべての企業がこれらのデータを十分に活用し、

自社の研究開発や改善活動に適切に活かせていたわけではありませんでした。

　

そして近年ようやく、これらビッグデータを活用したプロジェクトが

各企業内で立ち上がってきています。

　

しかし、大きな課題があります。

「データを扱える人材が、社内にいない」

という事実です。

　

データ解析が得意な人材は、食品会社に来てくれない。

その理由は以下が考えられます。

・学生時代に情報科学などに触れた人材は、就職活動で食品メーカーに興味がない。

・情報・ハイテク企業と比べて食品企業は給料が安い。

・食品会社でのデータサイエンス業務について、仕事のイメージがわかない。

　

結局のところ、

「データサイエンティストにとって、食品会社はあまり魅力的ではない。」

のだと思います。

　

しかし、食品会社はそのことを分かっており、違う目線でも人材を探しています。

実は、食品会社はデータサイエンティストを求めてはいるものの、

「そこまで専門性が高くなくてもいい、少しできるレベルでも十分」

と考えています。

　

「ちょっとデータ解析ができる」というレベルでもOK。

理由は簡単で、

データの取り扱いが全くできない人ばかりなので、

少しできるくらいの人でも活躍する場所がある

からです。

　

これまでほとんどビッグデータ解析ができていなかったという現状もあり、

現時点ではあまり高いレベルの解析スキルは求められていません。

　

採用時点では、以下のレベルでも十分です。

・RやPythonを扱ったことがあり、書いてあるスクリプトを読める。

・インターネット上の情報を使えば、初歩的な解析は自分でできる。

・初心者向けの指導ならできる。

・データサイエンスの外部研修を受ければ、内容を理解して成長できる。

　

実際食品会社では、

パソコンを触る事がほとんどできない人も少なからずいます。

その中で、基礎レベルのプログラミングスキルがあるというのは、

社内では相当とびぬけた存在となりえます。

　

基本レベルのRやPythonのプログラミングスキルがあれば、

食品会社であればデータ解析人材として重宝される可能性がある。

ということになります。

　

そして、仕事を任された後は、

実際の業務や外部研修などを通して専門知識とスキルを高めていくことにより、

「食品分野のデータサイエンティスト」

という、専門性が高く社内外でも貴重な存在になれる可能性があります。

　

以前の記事にも書いた通り、特に研究者は専門性を持つことが大切です。

　

https://researcherinacompany.com/speciality/

　

特に、社内だけでなく社外でも通用する専門性を持たないと、

研究者として生き延びていくのは難しいという側面があります。

　

https://researcherinacompany.com/speciality-3/

　

RやPythonの初歩スキルを持っている人は、

そのスキルをきっかけに様々なプロジェクトに関与することで

社内で唯一無二のポジションを確立できる可能性があります。

まとめ

・食品会社は様々なビッグデータを抱えているが、事業や研究へ上手く使えていない。

・データサイエンティストを求めているが、食品会社へ来てくれる人が少ない。

・「少し解析ができる」というレベルでも、食品会社であれば重宝される。

・外部研修や実務などを通して、レベルを上げていければよい。

・「食品業界のデータサイエンティスト」という貴重な存在になれるかも。

　

学生時代の研究でRやPythonを使ってデータ解析を少しかじっていた方は、

そのスキルを履歴書などに記載するだけで、

採用時に目にとめてもらえるかもしれませんよ！

データサイエンティストこそ、転職市場を見てみて！

私は2023年に研究職→研究職の転職を達成しており、

主にJACリクルートメントを使用しました。

「データサイエンティストの求人ならたくさんある」

というコメントも、エージェントから実際にもらっていました。

今回の記事を読んで少しでも転職活動に興味がわいた方は、

ぜひ一度覗いてみてください。

　

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研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/


【理系就活】企業で研究を続けたいなら、研究職に応募すべき理由

このブログでは、

企業研究職の仕事、理系学生の就活、研究者の転職などについて

企業研究職である私の目線で、情報を提供したり個人的な意見を述べたりしています。

　

先日、仕事の都合である大学を訪問し、

所属する博士学生2名とお話しする時間がありました。

2名が博士課程2年で、就活に向けた取り組みを考え始めていました。

　

2名とも研究が楽しく、企業へ就活した後も研究に携わりたい希望を持っている一方、

その希望をかなえられるような企業に就職できるか不安である

というコメントをしていました。

　

このような不安を持っている学生は他にもいらっしゃるのではと思い、

今回この不安に対する回答となるような記事を書くことにしました。

　

今回は、「企業で研究をしたいなら、研究職へ応募すべき」

について書いていきます。

　

大学院や理系学生の就職活動には、

大学院生&理系学生に特化した就活サイト、

アカリクが役立ちます。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

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博士学生の就活：企業で研究を続けたいなら、「研究職」に応募すべき理由

企業の採用枠を事前にしっかり確認すべき

大前提ですが、就職活動をする際には

企業のどの採用枠に自分は応募できそうか、

就職四季報などを見てしっかり確認しましょう。

　

ざっと確認しただけでもわかると思いますが、

採用枠の設け方は企業ごとに全く異なります。

　

・文系学生と理系学生の採用を枠を分けている企業

・学部卒と修士以上卒で採用枠を分けている企業

・仕事内容で採用枠を分けている企業（事務系、技術系、など）

・博士学生であっても学部・修士卒と同じ採用枠へ応募させる企業。

（初任給が同じことも！）

　

後ほど紹介しますが、採用枠の設け方は業界間でも少し違いがあります。

また、採用枠を見ると、その会社の考え方を少し想像することができますね。

　

そして、研究職として就職したい方は、

各企業の募集要項を見て、該当しそうな採用枠を見つけて、応募することになります。

「研究職」の採用枠で内定をもらえれば、最初に研究関係に配属される可能性が高い。

そして、この記事のタイトル回収になりますが、

企業で研究をしたい人は、「研究職」という採用枠に応募しましょう。

　

理由はシンプルで、

「研究職」で内定をもらえば、最初の配属が研究関係の可能性が高い。

逆に「研究職以外」の採用枠では、研究に就ける可能性が相当低くなる。

というものです。

　

「研究職」という採用枠を設けている場合、

その企業は、研究に適性がありそうな学生を特別に採用しているということになり、

採用した学生には研究業務で活躍してもらうことを期待しいます。

　

そのため、余程のことがない限り、研究関連の仕事に就くことができるでしょう。

逆に、次に示す通り、

「研究職」以外の採用枠で内定をもらうと、研究職に就ける可能性は一気に下がります。

　

逆に、「総合職」の場合、研究配属の確率は一気に下がる。

「研究職」以外で、多くの理系の学生が応募する採用枠として、

「総合職」「理系総合職」「技術系総合職」などがあります。

　

「総合職」の定義は正直なところ企業間でだいぶ違いますが、

こちらのマイナビの記事によると

「将来の管理職、幹部候補。基本的にはジョブローテーションで異動があり、転勤も発生しやすい。」

とのことです。

　

「理系」「技術系」とついている場合、

「工場配属」「生産管理」「商品開発（特に技術面）」「知的財産」「品質管理」など、

「理系」「技術系」の仕事に従事する人を採用する枠

と理解すればよいでしょう。

　

また、「研究職」という採用枠を設けていない企業の場合、

「理系総合職」「技術系総合職」で採用した学生の中から、一部の人を研究部門へ割り当てる

という対応をとることが多いです。

　

すなわち、

「総合職」で採用されると、研究以外の部門に配属される可能性がかなり高くなる。

ということです。

　

博士卒の学生の場合、

そのキャリアを考慮して研究部門へ優先的に配属してくれることもありえなくはないですが、

基本的には、研究職以外に配属される可能性が非常に高いです。

　

博士課程を卒業し、企業でも研究をしていきたいという学生にとって、

このような形でキャリアを変えられてしまうのは、不本意に感じてしまうかと思います。

　

そのような意味でも、絶対に研究職に就きたいという学生は、

「総合職」ではなく「研究職」の採用枠に応募することを強くお勧めします。

研究職の採用枠の大きさは、業界・企業間で全く異なる。

「研究職」の採用枠ですが、採用枠の有無・大きさは、企業によって大きく異なります。

化学、機械、製薬などの業界では、「研究職」の採用枠を設けていることが多く、

毎年それなりの人数を研究職として採用している傾向があります。

　

逆に、私が所属する食品業界では「研究職」の採用をしている企業は少なく、

「総合職」の中から研究者を割り当てていることが多いです。

　

私自身も総合職であり、転勤を経てたまたま研究員となりました。

また、新卒採用で研究の仕事に就いた社員は非常に少ないです。

　

このように、企業で研究職に就ける可能性は、企業・業界によって大きく異なります。

自分の得意分野やの進みたい業界との折り合いも必要ですが、

どうしても研究職に就きたいのであれば、「研究職」に応募して確率を上げるようにしましょう。

　

まとめ

・企業の「採用枠」をしっかり見ましょう。

・「研究職」の採用枠で内定をもらえれば、最初の配属が研究関係である可能性が高い。

・逆に、「総合職」「理系総合職」「技術系総合職」の場合、研究配属の確率は一気に下がる。

・研究職の採用枠の大きさは、業界・企業間で全く異なる。

　

結論はシンプルで、

企業で研究したいなら、研究職の採用枠に応募して内定をもらいましょう！

そのためにも、研究職に進みたい理系学生に向けた情報を提供しているサイトやサービスを

うまく活用しましょう。

　

大学院生や研究職の就活を中心にしたサービスを提供するサイトとして、

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オンライン就活イベント【アカリクイベント】

「研究職の就活」に関する記事は、こちらから

研究職の就活



【要チェック！】研究所見学で観察してほしいポイント

就活で内々定を獲得した後は、

会社から宿題が与えられたり、内々定者を集めた懇親会に招待されるなど、

様々なイベントが待ち構えています。

　

その中の一つで、特に研究職や理系総合職を対象に行われやすいイベントとして、

研究所見学があります。

　

研究所見学については、以前の記事で選考途中に組み込まれていることもあることを説明しました。

就活生向け:研究所見学はできるだけたくさん参加しよう！

https://researcherinacompany.com/recruit-2/

選考中に研究所には、できる限り参加したほうが良いと私は考えています。

見学することによって、その企業の選考を続けていくかを判断する材料を手に入れられるからです。

　

一方で、内々定獲得後に行われる研究所見学の場合、選考中とはまた違う目線でじっくり観察できると思います。

内々定を持っているので選考への影響を心配せずリラックスして参加できますし、

選考時より冷静に客観的に見学ができるかと思います。

　

その中でも特に大事なのは、

「自分がこの研究所で仕事をしてみたいか、ここで働くイメージを持つことができるか」

ということだと思います。

　

そのためにも、以下のポイントを参考に研究所を見学し、

せっかくの機会をより自分もためになるものにしてほしいと思っています。

　

今回は、「研究職内定後によく見てほしい：研究所見学で観察してほしいポイント」

という内容で記事を書いていきます。

　

研究職や理系総合職を目指す学生の参考になればうれしいです。

研究職内定後によく見てほしい：研究所見学で観察してほしいポイント

研究所の建物のつくり

当然、新しく・立地もよく・安全な建物の方が理想的です。

仮に現在の建物が古くても、近い将来移転の可能性があるのであれば、それを待つという手もあります。

しかし、その場合は引っ越しにかかわる実務をご自身が担当する可能性が高いことも念頭に置くといいでしょう。

　

実験室の設備（新しい機器などが導入されているか）

研究活動は、世の中の科学の進歩についていきながら、自分たち独自の成果を出していく活動です。

基本的には、最新の機器を活用した研究開発ができる環境であるほど、

より価値が高い研究成果を得られる可能性があるでしょう。

　

また、最新の機器や設備を複数備えているということは、

その研究所がそれらの機器を導入できる予算規模で動いていることを意味しており、

他のプロジェクトにもある程度お金をかけられていることを示唆しています。

　

研究にはお金がかかります。

大事なところにしっかりお金をかけられている研究環境で働くためにも、

見学する研究所の設備状況をしっかり見ておくとよいでしょう。

　

社員の顔つき・雰囲気

おそらく、内定者への説明などに何名かの社員が登場してくると思います。

基本的に、それらの方は外部対応をしても問題ないと判断されている社員ですので、

その方々の話し方、雰囲気、顔つきに違和感を感じたら、そのことは覚えておきましょう。

　

また、見学中に廊下ですれ違う社員などがしっかり挨拶をしてくるか、

話し方、顔つき、振る舞いに違和感を感じないかも見ておきましょう。

　

ここで会う人は一緒に働く可能性がある方たちです。

「この人たちと一緒に働くこと」をイメージできるのであれば、大丈夫だと思います。

　

事務所・実験室の雰囲気

研究所見学の対応には登場しない社員たちの雰囲気も気になるところです。

これについては、事務所・実験室・作業室を見学する際にそれとなく観察してみましょう。

　

作業中の人たちは、対応している社員と比べて若干油断しており、

よくも悪くもいつも通り仕事をしてます。

いつも通りの雰囲気を知る場面としては、事務所や実験室にいる社員の表情や動きを見るのがよいでしょう。

　

明るくワイワイしている、おとなしくて落ち着いて作業しやすそうなど、

自分に向いている環境かどうかを確認するだけでも、働くイメージを持ちやすいかと思います。

社員の年齢層

社員の年齢層や年齢構成も確認しておくといいでしょう。

　

若い社員がとてもたくさんいる場合、

一緒に働く先輩が多くとても働きやすい環境と想像されます。

しかし、１５～20年後の出世のライバルにもなる人が多いことを意味しており、

会社に残る場合の社内での生き方はいろいろ考える必要があるかもしれません。

　

一方で、若い人が少なくベテランの方々が多い場合、

入社後の実務部分を教えてくれる身近な人が少ない可能性があり、

自分自身でいろいろ試行錯誤していく場面が増える可能性があります。

　

社内で味方を見つけるのに苦労するかもしれませんが、

その分自分一人でできることが増え、成長できやすいかもしれません。

作業着・作業服

作業着・作業服がカッコいいorダサいというのも、

モチベーションに大きく関わってきます。

　

多くの研究所では、会社指定の作業服などが支給され、研究所内ではそれを着て活動します。

来客対応なども作業着のまま行うことも多いです。

　

ダサい服でもずっと来ていると慣れてしまいますが、

そんなに入りたくない会社でどうしても来たくない服をわざわざ切る必要もないです。

あなた自身が、ここで働き、研究したいと思うか

そして何より大事なのが、あなたがこの研究所で働きたいと思うかどうかです。

　

「ここでは働きたくない」と感じている場合は、その感情は大切にしましょう。

特に、研究職採用の方はこの研究所で働く可能性が高いため、なおのことこの感情は大切です。

　

確かに、新卒採用後の配属先は会社が決めるため、あなたがこの研究所で働くかどうかはまだ分かりません。

そのような状況ですので、研究所の雰囲気が合わないという理由だけで内定を辞退するという選択は時期早々です。

働き始めてれば感じるものは変わるかもしれないという考え方も、当然あるでしょう。

　

一方で、最初の印象は時間がたってもなかなかぬぐえないものです。

どのような大企業、どれだけ新しい研究所や設備であっても、

自分のフィーリングと合わないことは十分あり得ますし、

働き続けても何となくしっくりこないと感じるかもしれません。

　

自分に合わない環境でずっと働く必要はありません。

時間とともに精神的につらくなってくる場合があります。

まとめ

・選考中も内々定後も、研究所見学にはできるだけ参加してほしい。

・研究所見学では、自分がここで働くイメージができるかを、意識して見学してほしい。

・建物、設備、雰囲気、作業着など、見学でしか見れない情報も多いので、貴重な機会になる。

・第一印象が自分のフィーリングに合わない場合は、その気持ちは大切にしてほしい。（だからといって、すぐに内々定辞退などをする必要はない。）

　

自分がこれから働くかもしれない職場を見学できる貴重な機会ですので、

しっかりと自分の目に焼き付け、

自分がここで働くイメージができるか、自分に問うてみるといいでしょう。

　



研究職の就活：OBOG訪問前にお願いしたいことパート2

毎年1月から5月くらいにかけて、

出身学部・大学院の後輩からOB,OG訪問したいという連絡をもらいます。

　

以前は、直接会うには距離が遠い方が多く、実施回数は少なかったですが、

コロナ後はwebでの実施が普及し、実施回数が増えてきています。

　

出身学部が生命科学系の学部ということもあり、

連絡してくれる学生の多くが、食品・製薬などの研究職や理系総合職を希望しています。

　

さて、これまでに20回近くOBOG訪問を実施してきましたが、

お会いする学生の態度・準備状況次第で、内容の質が大きく変わってきます。

　

せっかく機会を設けた以上、学生側も社員も満足できるような内容にしていきたいですよね？

　

そこで、前回の記事では、OBOG訪問前に就活生の方にお願いしたいことを3点書きました。

研究職の就活：OBOG訪問前にお願いしたいことパート１

今回は、OBOG訪問前にお願いしたいことパート2として、前回の続きを書いていきます。

OBOG訪問を検討している方は、

この記事を参考にして、OBOG訪問を充実したものにしてください。

研究職の就活：理想のOBOG訪問パート２

第一志望ではない会社であっても、OBOG訪問してもらって構わない。

私自身、「OBOG訪問をする=その会社が第一志望でなくてはいけない」とは思っていません。

仮に就活生本人の第一志望は他の企業であっても、

その企業と同じ業界の人から話を伺うことができれば、

その情報を第一志望企業の対策に活かすことができます。

　

また、話を聞くことでその会社に対してポジティブなイメージを持つことができれば、

志望企業の数が増えて納得できる内定を得られる可能性が上がりますし、

もしネガティブイメージを持った場合は、その企業へエントリーする手間と時間を省くことができます。

　

訪問することによって得られるものは非常に大きいので、OBOG訪問の会社の志望度にかかわらずぜひアポイントを取ることをお勧めします。

社員に向かってわざわざ「第一志望ではない」と言う必要はありませんが、

社員側もその可能性は分かったうえでOBOG訪問を受けているケースがほとんどです。心配は不要です。

ぜひご自身の就活を有意義に進めるうえでも、機会があればOBOG訪問をしてみてください。

　

ただし、以下のケースでは少し状況が変わります。

　

①訪問するOBOGが会社の重役などの場合

②OBOGがリクルーターとして面談する場合

　

上記の場合、OBOG訪問そのものが面接に近い位置づけになってしまう可能性があるため、

発言には慎重になった方がよいでしょう。

　

直接採用にかかわっていないOBOGであれば、ある程度フランクに話をしても問題ないと思います。

第一志望でない会社であっても積極的にアポイントを取り、

自分の就活に役立つ情報が得られるよう、いろいろ質問してみてください。

　

就活生自身のことを話してもらえると、働くイメージ踏まえたアドバイスができる。

こちらも積極的に情報を開示することもあり、

就活生側にもある程度自身のことを話してもらうようにお願いしています。

　

私がOBOG訪問を受けるときは、聞かれたことは基本的にすべて答えます。

お話しできない内容の場合は、その旨をしっかり学生に説明しています。

また就活生側にも、就活生自身の就活における軸や考え方を、一通り話してもらうようにお願いしています。

その理由は、就活生の考え方を知っておいた方が、働き方のイメージを伝えながらアドバイスできるからです。

　

各会社がどのような基準で学生を見て採用しているか、

学生だけでなく若手社員もはっきりとは分からないところがあります。

　

一方で、その会社の社員であれば、

「この学生、この部門なら活躍できるかも」という感じで、漠然としたイメージを持つことはできます。

そのイメージを学生にお話しできれば、

聞いた側の学生もその企業で働くイメージを少しでも持つことができるでしょう。

　

社員側がそのイメージ膨らませるためにも、学生自身の就活における軸や考え方を教えてほしいと思っています。

　

就活生にとっては、内定を取ることも大切ですが、内定後にその会社でどのように働くかも同じくらい大切なはずです。

ぜひ、就活における自身の軸や考え方を社員に伝え、その会社で自分が働くイメージをその社員から教えてもらいましょう。！

現在の研究内容についても簡単に教えてほしい。

特に、研究職を志望する学生の方には、現在の研究内容について簡単に紹介してもらっています。

理由としては、以下のようなものがあります。

・学生時代の研究に近い仕事を志望している場合、その実現可能性についてコメントできる。

・学生時代に学んできた内容が活かされそうな職種・場面が会社の仕事にあれば、例示できる。

　

特に研究職を志望する修士課程や博士課程の学生の場合、企業の求めるニーズとのマッチングがある程度大切になってきます。

ご自身の研究テーマ、スキル、考え方などを伺うことで

会社で活躍できる場面を想定しながらお話しするように意識しています。

　

研究職を中心に就活を目指している学生の方は、理系学生の就活に特化しているアカリクも参考にしてみてください。

私も、就活情報を得る一つの窓口として、リクナビ・マイナビと併用して使っていました。



まとめ

・第一志望ではない会社であっても、OBOG訪問してもらって構わない。

・就活生自身のことを話してもらえると、具体的なアドバイスがしやすい。

・現在の研究内容についても簡単に教えてほしい。

　

（少なくとも私は、）OBOG訪問をしてくる学生には、できるだけ正直に誠実に対応しようと心がけています。

話せないこともありますが、できるだけ学生側が期待する情報を提供するように心がけています。

多くのOBOGは、こういったスタンスで面談を引き受けてくれているはずです。（と信じています。）

　

そのようなOBOG側のスタンスも頭に入れて、

就活生側もできるだけ事前準備を行ったうえで、訪問に臨んでください。

訪問の際は、あまり緊張せずにお話しできると、

場の雰囲気も良くなり、結果としてほしかった情報が手に入りやすくなると思います。

　

就活生の皆さん、大変なことは多いと思いますが、頑張ってくださいね！

　

研究職の就活に関する記事はこちら

研究職希望者向け：就活・内定に向けてに役立つ記事まとめ



研究職の就活：OBOG訪問前にお願いしたいことパート１

毎年1月から5月くらいにかけて、

出身学部・大学院の後輩からOB,OG訪問したいという連絡をもらいます。

　

以前は、直接会うには距離が遠い方が多く、実施回数は少なかったですが、

コロナ後はwebでの実施が普及し、実施回数が増えてきています。

　

出身学部が生命科学系の学部ということもあり、

連絡してくれる学生の多くが、食品・製薬などの研究職や理系総合職を希望しています。

　

さて、これまでに20回近くOBOG訪問を実施してきましたが、

お会いする学生の態度・準備状況次第で、内容の質が大きく変わってきます。

　

せっかく機会を設けた以上、学生側も社員も満足できるような内容にしていきたいですよね？

そこで、今回は、

「研究職の就活：理想のOBOG訪問パート１」

というタイトルで、私が思う理想のOBOG訪問について書いていきます。

（パート2は、そう遠くないうちに準備します。）

　

OBOG訪問を検討している方は、

この記事を参考にして、OBOG訪問を充実したものにしてください。

研究職の就活：理想のOBOG訪問パート１

学生側が礼儀正しい。しかし、ある程度リラックスできている。

出身学部や研究室が同じだとしても、基本的には初めて会う間柄です。

初対面である以上、ある程度の礼儀正しさをもって面談に臨んでほしいものです。

ただ、礼儀正しさについては、特に大学院生の方はしっかりできていると感じています。

　

一方で、初めて会う人ということで過度に緊張してしまい、

リラックスして話せない方もいらっしゃると思います。

　

緊張した状態では、話したいことも話せず、相手の話も頭に入ってこず、

その結果、せっかくの機会を収穫が少ないまま終わってしまう可能性があります。

　

確かに、もともと人見知りだったり初対面の方には緊張してしまうという気持ちも分かります。

また、この性格もその人の個性の一つですので、それ自体を否定するつもりはありません。

　

そんな方に向けてのアドバイスとしては、

「OBOG訪問であれば、社員を友達だと思って話してくれて全然かまいませんよ」とお伝えします。

　

初対面の人に対して緊張しすぎてしまうような方は、ほぼ全員が非常に礼儀正しく、

失礼な態度を感じたことは一度もありません。

　

OBOGに対して失礼なことをしてしまったらどうしよう、選考にかかわるかもといった心配は、

このような方においては問題ないか思います。

　

むしろ、友達に話すような感覚でコミュニケーションをとれる方が、

あなたも聞きたいことが聞けるし、OBOGが話す内容をしっかり吸収できるようになるはずです。

　

緊張しすぎることに悩んでいる方は、ぜひOBOGに対しても友達のように話してみてください。

　

以上のように、礼儀正しくとある程度リラックスできた状態で臨んでいただけると、

良いコミュニケーションが取れるだろうなと感じています。

　

聞きたいことを事前に準備してきている。

数は少なくてもかまいませんので、

最低限聞きたいことは事前に準備してきてほしいです。

　

なぜなら、学生の方が気になっていることを社員側が把握できれば、

その内容を軸に話を進めることができ、関連情報もたくさん話せるからです。

　

社員側も、学生からアポイントがあった段階で、ある程度話す内容を準備します。

そして、学生からの質問に対して答えられるように整理してから、お話しするようにしています。

　

すなわち、学生から質問が来る前提で準備をしていることが多く、

事前質問がないと、話をうまく展開できなくなる可能性があります。

　

学生側に向けたアドバイスとしては、

数は少なくて構わないので、聞きたいことを事前に整理しておきましょう。

訪問前に社員へ伝えておくと、より親切かもしれません。

　

社員が話した内容について、理解できるまで質問してほしい。

事前に質問事項を整理し、礼儀正しくリラックスして臨めているようであれば、

OBOG訪問はある程度収穫のあるものになると思います。

　

追加でぜひお願いしたいのは、

社員が話す内容について、分からないことは遠慮せず質問してほしいということです。

ぜひ、話の内容が分からないまま終わらせないでください。

　

社員側も丁寧に説明しているつもりですが、

うっかり専門用語を使ったり、あいまいな表現を使ってしまったりなど、

学生には理解しづらい話し方をしてしまうことがあります。

（これは、社員側も気を付けなければですが…）

　

このような時にも、分からないままに終わらせず、

遠慮なく質問したり、自分なりにまとめて話してみたりして、

理解できるところまで話すように努めてください。

　

社員側も、学生側に誤解して伝わったり、学生が不満な状態で面談を終えたりしないよう

気を付けていますが、学生にとって分かりにくいことはたくさん出てきます。

　

社員が話した内容について、理解できるまで遠慮なく質問してきてください。

（ただし、時間オーバーだけは気を付けてくださいね。）

まとめ

・学生側が礼儀正しい。しかし、ある程度リラックスできている。

・聞きたいことを事前に準備してきている。

・社員が話した内容について、理解できるまで質問してほしい。

　

個人的には、上2つができていればある程度充実した面談ができると思います。

そして、遠慮なく質問してください。　

　

OBOGが望んでいるのは、自分の話したことが学生の就活に役立つことです。

学生側も、OBOG訪問を自分の就活にうまく生かせるように、

準備・工夫をして臨んでくれればと思います。

　

研究職を中心に就活を目指している学生の方は、理系学生の就活に特化しているアカリクも参考にしてみてください。

私も、就活情報を得る一つの窓口として、リクナビ・マイナビと併用して使っていました。



　

パート2は、こちら

研究職の就活：OBOG訪問前にお願いしたいことパート2

研究職の就活に関する記事はこちら

研究職希望者向け：就活・内定に向けてに役立つ記事まとめ



研究職の転勤・人事異動：研究職の異動先や、研究所へ異動してくる人の所属元をまとめました。

日本の多くの企業では、

4月に合わせて組織改革や人事異動を実施しています。

私が所属する会社でも、今回の人事異動が少しずつ明らかになってきています。

　

誰が出ていき誰が来るのか、どこへ行ったのか、

自分の上司は変わるのか、その上司はどんな人か、

人事ネタは社員間でも一番盛り上がるネタといっても過言ではありません。

　

私と一緒に働いている研究職からも、

今回のタイミングで数人が異動となります。

一方で、4月から新たに研究所に入ってくる人もいるようです。

　

どういった先へ異動していくのか、どこから異動してくるのか。

研究職を志望する学生の方は、異動の頻度や内容について気になるでしょうし、

研究職で働いている方は他社の事情について興味があるかと思います。

　

そこで今回は、

主に当社の事例を中心に「研究職の転勤・異動」について書いていきます。

　

当社のケースが他社と比べて特殊なのか、一般的なのかは分かりませんが、

皆さんの参考になれば幸いです。

　

研究職の転勤・人事異動：異動先・異動してくる人の所属元

研究職の転勤・異動は、総合職よりは少なめ。

研究職における転勤・異動頻度や人数は、

文系・理系の総合職と比較すると少ない傾向があります。

総合職採用で研究部署に配属されている人も、

異動が少ない傾向があります。

また、若い人ほど異動の可能性が高く、

年齢を重ねると役職者以外は異動が少なくなる傾向があります。

　

これは以前、当社の役員が個人的に言っていたことですが、

研究職の異動については、以下のようなイメージを持っているようです。

・仕事の専門性が高く、数年での異動は早すぎる。

・ある程度戦力になってくると、全く関係ない他部署へ異動させにくい。

・研究所のゆったりした仕事に慣れてしまう傾向がある。

・異動先の仕事スピードについていけない人がいる。

　

研究で結果を出している人も、あまり結果が出ていない人も、

それぞれ理由があってあまり異動させにくいそうです。

　

確かに、研究所の働き方は他の部署と比べると仕事がゆったり流れており、

開発・製造・営業などの他部署のスピード感に触れるといつも驚きます。

以前、関連記事を書いていますので詳しくはこちらをご覧ください。

食品企業研究所の時間の流れ

　

研究職からの出入り先：全く関係ない部署への異動は少ない傾向。

研究職の出入り先ですが、当社では以下の傾向があるように感じます。

・出ていく人は、研究内容と関連している部署（研究対象物の製造部門、販売部門など）が中心。

・入ってくる人は、理系採用という以外は共通点が少ない（当社は総合職として異動するため）。

・20代、独身の人は、上記の傾向と関係なくいろんなところへ異動していく。

　

研究職の社員の多くは、すでに数年以上所属していることが多く、

ある程度研究分野に関する専門性を身に着けています。

そのため、

その専門性や知識がある程度活かされる部署に異動していく傾向があります。

例：化合物Aの製造法を検討していた人　→　実際の製造工場へ異動

例：自社のメイン製品の品質管理をしていた人　→　品質保証部門へ異動

　

ただし、若手は上記の傾向に当てはまらないことが多く、

1，2年研究所にいたのちに全く関係ない部署へ異動していくケースをよく見ます。

ジョブローテーションといえば聞こえはいいですが、

当社の場合は、

若手の異動は会社都合のしわ寄せのケースが多いように見受けられます。

　

一方、研究所へ異動してくる人は、

理系という共通点以外はほとんど傾向がありません。

どういう理由でこの人が入ってきたのか、私たちにはわからないことが多いですね。

　

研究職の中でも、仕事内容次第で転勤・異動頻度が違う。

異動頻度については、総合職と比べると頻度は少ないですが、

同じ研究職でも従事する業務によって傾向が違います。

　

特に、研究内容に関連する社内部署が多い人ほど、異動頻度が増える傾向があります。

単純に、異動候補先が多いからだと思われます。

　

例えば、チョコレートがメイン事業の会社であれば、

チョコレート関連の研究内容・研究者も多く、

チョコレートに関連する研究以外の部署もたくさん存在します。

　

会社ごとに考え方の違いはあると思いますが、

同じ社内の場合は、ミスマッチのリスクも低く、

前職での経験が活かされやすいという理由から、

関連部署間でのほう異動させやすいようです。

　

上記の理由から、

研究内容と関連する社内部署が多い人ほど、転勤・異動の対象になりやすい傾向

があります。

　

逆に、自社の中でもマイナーな部署にいる人ほど異動候補先が少なく、

異動頻度は下がる傾向があります。

一方で、マイナー部署は部署閉鎖のリスクも少し高く、

部署閉鎖の際は全く関係ない部署へ異動させられる可能性がしばしばです。

　

このような状況になっても対応できるよう、

他社でも活かせるスキルやノウハウを身に着けるなど、

自己研鑽も続けておく必要があるかもしれません。

以前も書きましたが、やはり研究者は専門性と勉強が不可欠です。

研究職に向いている人：就職後も勉強しつづける人はいい仕事ができるはず

まとめ

・研究職の異動は、総合職よりは少なめ。

・研究職からの出入り先としては、全く関係ない部署への異動は少ない傾向。

・研究職の中でも、関連部署が多い人ほど異動が多い傾向。

・研究を続けるために、いろいろな取り組みをしている人もいる。

　

人事異動については、特に自分がかかわるといろいろ思うことがあると思いますが、

自社で研究を続けるためにも、他社に出て行っても問題ないようにするためにも、

研究職は普段から自己研鑽が必要だなと感じています。

　

研究職も転職できる

研究を続けるために、転職した人も

研究職は異動は比較的少ない傾向があります。

それでも、研究を続けたい人が本人の意に反して異動させられるケースも

たびたび見てきました。

中には、別の会社の研究職へ転職した方もいらっしゃいました。

　

最近の終身雇用崩壊の傾向も考えると、

研究者も転職できるような事前準備が必要なのかもしれません。

私も、以下の転職エージェントなどを活用しながら、

2023年に研究職→研究職の転職を実現しました。

他の会社の状況が気になった人は、

一度転職エージェントへ相談することをお勧めします。

私が使用した転職エージェントは主に以下の2つです、

転職を考えている方は、

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話を聞くだけでも、新しい発見があるはずです！

　

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研究ができない人は仕事もできない？その心配はない理由

現在、研究がうまくいかないなと悩んでいる方。

不安な気持ちがを感じたことや、

「研究がうまくいっていないのに、仕事もうまくできるのだろうか？」

と考えたことはないでしょうか。

　

特に、現役研究職の方、これから研究職へ就く方は、

今研究がうまくいっていないことが

今後に対する不安を増幅させているかもしれません。　

　

しかし、私は、

「今研究がうまくいっていなくても、あまり心配しなくていい」

と思っています。

　

理由としては、

研究がうまくいくかどうかは、

すべて本人に起因しているわけではないからです。

研究活動を通して自分で研究を組み立てる経験があれば、

ほとんどの方は研究職として活躍できる場はあると

私は考えています。

　

今回は、

「研究ができない人は仕事もできない？その心配はない理由」

について書いていきます。

　

就職後の研究活動に不安を感じている方の参考になれば幸いです。

研究ができない人は仕事もできない？その心配はない理由

研究内容、研究環境が変われば、あなたの能力が発揮されるかもしれない。

ひとつ目は、

「あなたの能力は、研究内容・研究環境が変われば発揮されるかもしれない。」

という理由です。

　

もしあなたが現在、研究がうまく進まないことに悩んでいるとして、

その理由が、

「研究テーマとの相性」や

「研究室メンバーと相性が悪いなどの環境要因」の場合、

別の研究環境に移れば一気に解決する可能性があります。

　

教授、上司、同期やラボメンバーなど、

自分がコントロールできない要素が、

あなたの能力発揮を妨げ、研究進捗を妨げている可能性があるからです。

　

言い換えれば、

環境を変えたりテーマを変えてしまえば、

楽しく充実した研究生活を送れる可能性は十分にあります。

そして、転職や就職がその大きなきっかけになるかもしれません。

　

研究や仕事が進まない理由は、必ずしもあなただけにあるわけではありません。

次の職場でに与えられた研究内容や研究環境が

あなたに合っていれば、

研究に楽しんで没頭でき、どんどん成果を出せるようになるかもしれません。

　

同じ研究職でも、いろいろな仕事・役割がある。

二つ目は、

「企業の研究職にはいろいろな仕事があり、あなたの能力が活かされる仕事がある可能性が高い」

という理由です。

　

以前の記事にも書きましたが、

企業の研究職は、担う仕事や役割は人によって大きく違い、

一人一人求められる能力が全く異なります。

関連記事：企業の研究職に向いている人

　

大学院と同じように基礎研究を担う人もいれば、

工場での製造方法を検討する人もいたり、

技術サポートを担当する人もいたりします。

　

みんな同じ研究職採用ですが、与えられている仕事は全く異なり、

求められる能力・適正はかなり異なってきます。

　

例えば、生物系の研究でタンパク質の実験をする際には、

手先の器用さや再現性の高い作業が求められます。

自分の不器用さに幻滅して挫折した人も多いと思います。

　

一方で、例えば工場での製造方法を検討する際には

まず実験室レベルの小さなスケールで実験しますが、

この時点で何十リットルといった単位で作業をするため、

手先の器用さはそこまで求められませんし、

むしろ力仕事が得意な人の方が向いているかもしれません。

　

上記は一例ですが、

研究職といっても、仕事によって必要な能力やスキルは異なります。

大学院や最初の会社での研究に苦戦した人でも、

それとは違う仕事に巡り合うことができれば、

活躍できる可能性は十分にあると思います。

　

あなたに合った仕事環境・内容が見つかる可能性は十分にある。

今現在研究がうまくいかなくて悩んでいる人も、

別の環境で別のテーマに取り組めばうまく進められる可能性は十分にあります。

　

そして、働く環境の変化によって、

今までよりも自分に合った仕事が見つけられる可能性は十分にあります。

　

今、研究がうまく進んでいないとしても、

次の職場では大活躍できる可能性は十分にあります。

そのため、

「今研究ができないと仕事ができないのでは？」という心配は、

あまり必要ないと私は思います。

　

まとめ

・今現在研究が進まなくて悩んでいる人も、仕事ができないと思う必要はない。

・研究環境や研究内容が変われば、あなたも活躍できる可能性は十分にある。

・同じ研究職という役職でも、担う仕事や役割は人によって大きく違う。

・あなたに合った仕事に出会える可能性は十分にある。

　

転職や就職などによる環境変化を通して、

あなたに合った研究テーマや仕事に出会うことができれば、

活躍できる可能性は十分にあります。

　

そのため、今研究がうまくいかないからと言って

仕事もできないんじゃないかと心配する必要はないと私は思います。

研究活動を通して自分で研究を組み立てる経験があれば、

ほとんどの方は研究職として活躍できると私は考えています。

　

研究職も転職できる

著者は昨年、研究職→研究職の転職を実現しました。

　

今回の記事を読んで、環境を変えることを検討してもよいなと感じた方は、

私の転職体験談と、以下の記事をぜひ読んでみてください。

https://researcherinacompany.com/recruit-15/


研究職はつぶしがきかない？長く生き延びるためにできることは？

「研究職はつぶしが効かない」というコメントをネットなどで見かけます。

　

おそらく、営業職などと比べて研究職を設置している会社が多くないこと、

研究は専門性が高くその能力が他の会社などで活かせない可能性があること

などが理由かと推測されます。

　

確かに、自分の周囲を見ていると

「つぶしが効きにくいタイプの人」は一定数いるように感じます。

　

一方で、

「この人は研究職として長く生きられそうだな、他社でも活躍しそうだな」

という人も確かにいます。

　

この2つのタイプの違いを自分なりに考え、

「活躍できる幅が広い研究者」を目指すことの大切さを感じるようになりました。

　

今回は、

「研究職はつぶしがきかない？長く生き延びるためにできることは？」

について書いていきます。

　

研究職につきたいがその汎用性を心配している人は、ぜひ読んでみてください。

研究職はつぶしがきかない？長く生き延びるためにできることは？

危機感がない人ほど、つぶしが効かない立場になりやすい。

研究職はつぶしがきかないのか？という質問へは、

「危機感を持たずに過ごし続けると、つぶしが効かない立場になりやすい。」

とお答えします。

　

営業職や開発職などと違い、

研究職は、基本的に専門性の高い業務にあたることが多いです。

　

会社や部署の方針に合わせてテーマ・分野ごとに人員が割り当てられ、

特定の専門分野を極めて仕事をこなすように期待されます。

　

企業の研究職は、会社や部署から割り当てられた業務を遂行することを通して、

関連する分野の専門性を高めていきます。

　

研究所にはそのような仕事をする社員が多く所属しており、

特定の領域について専門性の高い人材が育ちやすい土壌になっています。

　

専門性に汎用性がないと、活躍の分野が限られてしまうかも。

上記の通り、

企業の研究職は会社で与えられた業務をこなしていれば、

自然とその分野の専門性を高めることができます。

　

しかし、

その専門性は他部署や社外でも通じる汎用性の高いものとは限りません。

　

会社は、イチ社員に対して

「与えたテーマについて専門性を高め、しっかりこなしてほしい。」と思っていますが、

10年先のことを考えてその仕事を与えているわけではありません。

　

与えられた仕事を極めることが今後その社員のキャリアの保証につながるかは、

仕事の内容に大きく依存することになり、「運」に近い側面があります。

　

ある日突然その分野の受注がなくなり、仕事がなくなってしまったら…

10年近く同じ研究をしてきた人が、

ある日突然別の研究で即戦力として活躍できるか…

「自信がないな…」と思う人は、

つぶしが効かない立場になりかけているかもしれません。

　

長く生き延びるための方法案

では、幅広く長く活躍できる研究者になるためには、どうすればいいのか。

日々私も考えながら仕事に取り組んでいます。

　

まだまだ十分な努力はできていませんが、

私が日々心掛けていることについて紹介します。

自分の専門性について、他社・他分野でも活かせるレベルまで極める。

専門性といいつつも、

自社の中など小さい世界でしか使えないものは、価値が大きく下がります。

科学技術は日々進歩しており、

それについていくことも専門を極めるには不可欠です。

　

特許、論文、その他最新情報に常に触れ続け、

場合によっては自分の専門に関連する技術の取得を怠らないことが求められます。

　

この努力は、

専門性を極めるだけでなく、

他部署や社外でも使えるものにアップグレードすることにもつながります。

　

極める分野が決まっている人は、

それに関連する最新情報に常にアンテナを張り、

日々ブラッシュアップしておくことが求められます。

　

得意とする分野を増やし、社内・社外での自分の価値を高める。

もう一つは、得意分野を増やしていくというものです。

「100人に1人がもつスキルが２つあれば、100×100 = 10000人に1人の価値になる。」

という先人の言葉にあたります。

　

会社の業務を通して得られる専門性に加えて、

親和性がありそうな分野を自ら勉強・開拓することで、

10000人中の1人になることを目指します。

　

これにより、自分の得意分野が広がりつぶしが効きやすくなるだけでなく、

2つの領域が重なる領域では自分の能力を存分に発揮でき、

自分にしかできない仕事を行い質の高い結果に結び付けることができます。

　

例えば、私の同僚では以下のような取り組みをしている人がいます。

①食品のおいしさにかかわる栄養成分の分析が主な業務だったが、

預かるサンプルを実際に食べて、

その評価と分析結果の整合性を常にまとめていた。

このまとめレポートがある日おいしさ評価部署の目に留まり、

試食と分析を両方できる社員として重宝されている。

　

②CRO出身で、入社後も食品関連の臨床試験を担当していたが、

自分でバイオインフォマティクスを履修したことで、

「臨床試験とバイオインフォマティクスの両方ができ、かつ食品会社の目線を持った研究員」

という立場を確立した。

　

私もこのことは常に意識し、

自分にしかできない仕事ができるような人材を目指しています。

　

研究職は入社後も勉強が必要です。詳しくは以下で解説しています。

関連記事：研究職の専門性は、自分の価値を高めてくれる

まとめ

・研究職は、会社の業務をこなしているだけでは、つぶしが効きにくくなる可能性がある。

・研究職の業務は専門性が高いことが多い。専門性に汎用性がないと、活躍の分野が限られる可能性がある。

・専門性の質を極める、応用範囲を広げる、他の分野を新たに学んで守備範囲拡大と重複領域で自分にしかできない仕事を見つけるなど、自分の価値を高める努力をすることで、長く生き延びられる研究者になれる。

　

研究職は小さい世界にとどまっていると活躍の場が限られる可能性があります。

専門性を極めるにしろ、他領域とのシナジーを目指すにせよ、その世界を見て自分を高め続けることが求められるのが、研究職というものなのでしょう。

　

自分のキャリアが、ほかの環境でも通用するつぶしが効くキャリアなのか、

理系・研究職のキャリア支援を得意とする専門家に聞いてみるのも一つの手だと思います。

　

研究者の就活・転職に特化したアカリクキャリアというサービスがあります。

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研究職の働き方、心がけに関する記事はこちら

関連記事：研究職の専門性は、自分の価値を高めてくれる

関連記事：企業研究職の特徴：実名で専門性や業績をアピールできる

　



食品会社研究開発職の出身は？大学は？学部は？理系ばかり？

食品会社研究開発職への就職・転職を希望されている皆様、

どの出身学部の社員が多いか、気になりませんか？

　

食品会社は人気が高いこともあり、

いろいろな学部の方が多数応募してきます。

　

理系の採用についても人気が高く、

特に食品業界は人気が高く、

内定を取るのはかなり狭き門といわれています。

　

その狭き門をくぐった食品会社内定者は、

どの学部の出身者が多いのでしょうか。

　

今回は、食品会社研究職の出身学部について、

友人や私が所属する会社の情報をもとに書いていきます。

　

ただし、

様々な会社のデータなどに基づいた情報ではないので、その点ご了承ください。

　

また、

研究職として働くうえで出身学部よりも大切なことについて、

最後に述べていきます。

この記事の情報が、

皆様の就職活動のお役に立てればうれしいです。

　

大学院や理系学生の就職活動には、

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食品会社研究開発職の出身は？大学は？学部は？理系ばかり？

生命科学系の学部出身者が最も多い。

理学部の生物系、農学部、薬学部、水産学部、工学部のバイオ系など

生命科学系の出身者の割合が最も多いです。

おそらく理由としては、

学部・大学院で身に着ける知識やスキルが、食品会社の研究と相性がいいから

だと思われます。

　

会社によって細かい点は異なりますが、

食品会社では、

栄養、生化学、健康機能性、

食用植物の栽培や食用動物の飼育、

などの研究が展開されていることが多いです。

　

このような研究では、

生物、食品、育種などの知識が活かされることが多く、

これらの分野について大学で慣れている人の方が、

会社の研究にスッとなじめる可能性が高いです。

　

会社側から見たときでも

これらの学部出身の社員は関連する基礎知識やスキルがあると予想でき、

ある程度即戦力として期待できることから、

研究職へ配属するという傾向があるようです。

　

化学、機械、情報系学部の出身者も多い。

生命科学系の学部出身者が多い一方で、

有機化学専攻の化学系出身者や、

機械系や情報系の工学部出身者も

食品会社に入社してきます。

　

食品会社の研究は、食品そのものに関するものだけなく、

食品製造の技術研究、包材関連の研究開発、

流通システムの開発、分析技術の開発

などもあります。

　

この分野の研究開発においては、

生命科学系の学生よりも

化学系や情報系に強い学生の方が適任です。

　

しかしこれらの分野の学生は、

化学メーカーやIT企業などを志望することが多く、

食品会社に目を向けてくれない傾向があるようです。

　

化学・機械・情報系の学生は食品会社から需要があるケースも多いので、

応募してみるのもアリだと思います。

出身大学・学部よりも、入社後の勉強・スキルアップの方が大事。

食品会社の研究職は、生命科学系の学部を中心に、

その他の理系学部の出身者も所属しています。

　

採用する学生が持っている身に着けた知識やスキルが会社の仕事とマッチすれば、

即戦力として活躍してもらうことも可能でしょう。

　

しかし現実として、

学生時代の経験をそのまま活かせるような仕事に就ける人はごくわずかです。

　

ほとんどの人は、会社都合で配属先が決められ、

その配属先で必要な知識やスキルを教わりながら、

自分の能力を高めて活躍の場を見つけていきます。

（関連記事：研究職への新入社員配属について）

　

確かに採用学生の出身学部は入社時に偏りがあるかもしれませんが、

それよりも

入社後に自分をレベルアップさせて活躍できる分野を広げることの方が、

研究職で働くうえで大切になってきます。

（関連記事：研究職が勉強することの重要性について）

　

食品会社の研究職を希望する学生は、

自分の出身学部のことは一旦気にせず入社したい企業には積極的に応募し、

入社できた後も勉強とスキルアップを続けることで、活躍の場を広げていくことを意識してみてください。

　

まとめ

・食品会社の研究開発職は、生命科学系の学部出身者の割合が高い。

・化学、機械、情報分野の学生の需要もあり、活躍できる仕事がある。

・研究職は、入社後も日々勉強してレベルアップをすることが大切。

　

繰り返しになりますが、

研究職は入社後も日々勉強が必要です。

毎日勉強し続けることができる自信のある方は、

企業の研究職に向いているでしょう。ぜひ応募してみてください！

　

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現役食品会社研究職の著者の視点で、

食品業界の年収について状況をまとめ考察しました。

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大学の学部卒でも研究職になれる？食品メーカー研究員の目線で回答します

学部卒で企業の研究職を目指したい方は

いらっしゃいますか。

　

現在、理系学部の学生は多くが修士課程に進学した後に就職活動をしており、

多くの修士卒生が企業の研究職に応募しています。

しかし、学部卒で研究職に就くことについては、

あまり情報がないのではないでしょうか。

　

今回は、

学部卒の学生は研究職に就けるのか

について書いていきます。

　

学部卒で研究職の内定を得ることはできるのか、

また、内定を得るためにどういったことに力を入れればいいのか。

学部卒で研究職を希望している方の参考になれば幸いです。

　

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学部卒の学生が研究職になれる？

修士卒・博士卒と比べると、研究職に就ける可能性は低い。

現実として、修士卒・博士卒の人と比べると、

学部卒の人が研究職に就ける可能性はどうしても低くなってしまいます。

正直、かなり狭き門だと思います。

実際、先日ツイッターアンケートを取ったところ、

最終学歴が学士（学部卒）で研究職をしている方は

あまり多くないことも分かりました。

　

大きな理由は以下の2つです。

・学部卒では、研究経験が短すぎる。

・採用する会社も、学部卒は研究歴が短いことを理解している。

　

理系学部に進学しても、研究室に所属して研究活動を開始できるのは、

通常は学部4年、早くても学部3年です。

　

学部卒で就職する場合、研究できるのは長くても1～２年程度です。

この短期間では、研究の表面的なことを学ぶことしかできず、

研究の進め方や考え方を身に着けるのは、なかなか難しいでしょう。

　

修士・博士と比べると研究に携わった期間が短く、

研究を任せるには経験が足りないと思われてしまうのが現実です。

　

採用する企業側もこのことを十分に理解しており、

修士・博士卒の方を優先して研究分野へ配属します。

　

学部卒では、研究の経験が乏しく、

また会社からもそのように理解されている以上、

学部卒の方が研究分野へ配属される可能性は

どうしても低くなってしまいます。

　

学部卒で研究職に就きたい人がすべきこと。

可能性を高める方法として、以下の3つがあると考えています。

　

・学部卒で研究職に配属させている会社を探し、そこの内定を目指す。

・研究室配属の前から、研究を経験して実績を得ておく。

・総合職などで入社後に、実績を出しつつ異動希望を出し続ける。

　

学部卒で研究職に配属させている会社を探し、そこの内定を目指す。

先述の通り、研究職は修士卒・博士卒の方が主に配属されます。

一方で、理系学部卒の新入社員を研究職に配属させる会社も存在しています。

　

就職四季報などを見ればわかる通り、

大手でなければそのような会社はたくさんあります。

　

そのような方針の会社に入社できれば、

学部卒であっても可能性が出てくるでしょう。

　

新入社員配属は会社の方針が大きく関わってきます。

どうしても学部卒で研究職に就きたい方は、

そのような配属を行っている会社を徹底的に調べ、

その会社への内定に全力を注ぐようにしましょう。

　

研究職の新入社員配属について知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

関連記事：研究職への新入社員配属

研究室配属の前から、研究を経験して実績を得ておく。

どうしても学部卒で研究職に就職したいのであれば、

修士卒などと比べて足りない「研究経験」を補う必要があります。

研究経験を早い段階からできるように、自分から積極的に動くことが大切です。

　

意外と知られていませんが、

学部1，2年生の段階で研究室に入り

研究を経験できるプログラムを設定している大学もあります。

　

また、このようなプログラムがない場合でも、

個人で研究室の門をたたき、研究に励んでいる学生も世の中には存在しています。

　

これらの制度を活用できる人であれば、

経験を補い自分の可能性を高めることもできるでしょう。

　

総合職などで入社後に、実績を出しつつ異動希望を出し続ける。

入社後に研究職を狙っていくというパターンもないわけではありません。

ただし、その人に相当な情熱がないと難しいだけでなく、

会社の方針とうまく合致しないと希望がかなわないかなり厳しいでしょう。

　

一方で、私の先輩は、学部卒で営業職を経て研究職異動をかなえました。

最後に、その事例について簡単に紹介します。

　

私の先輩の事例：学部卒で就職→研究職へ異動→社会人博士取得

少し変わった事例ですが、私の先輩の事例を紹介します。

　

その先輩は、理系学部卒業後そのままある食品会社へ就職、営業職として約8年勤務しました。

　

しかしその先輩は、「いつか研究をしたい」という思いをずっと持っており、

その間一貫して研究職への異動希望を出し続けていました。

ただ希望を出すだけでなく本業にも全力で取り組み、

本人曰く「営業成績はかなり上の方」だったそうです。

　

努力の甲斐あって、8年後にようやく研究所への異動が実現します。

強い希望を出すだけでなく、営業で成果を出して文句を言わせなかった。

これが希望をかなえた秘訣だったと、本人は回想していました。

　

その先輩のアグレッシブさは、研究所へ異動するだけにとどまりません。

異動直後に与えられた仕事ですぐに実績を上げただけでなく、

「研究所を起点に事業を立ち上げる」という計画をぶち上げます。

　

そして、

「事業をけん引する上で私には博士号が必要だ」

「ビジネスに強いA教授の下で修業をさせてくれ」

と志願します。

　

この熱意のおかげか会社からの進学許可がおり、

会社で働きつつ修士・博士を取得してしまいました。

　

このような事例はあまり多くありませんが、

理系の学部卒で就職してから数年かけて研究職へ異動し、博士まで取ってしまった人を

少なくとも私はこの目で見てきました。

　

学部卒で入社しても、本人の熱意と会社の意向がうまく合致すれば、

研究職として活躍できる可能性が開けてくるかもしれません。

　

この先輩について、後日改めて紹介記事を書ければと考えています。

研究職を志望する学生にお勧めするサイト

研究職を中心に就活を目指している学生の方は、

理系学生の就活に特化しているアカリクも参考にしてみてください。

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まとめ

学部卒の人が研究職に就くことについては、

以下のような現実があります。

　

・学部卒では研究経験が少なく、修士卒などと比べると研究職への配属は難しい。

・研究歴を補う、採用実績がある会社を狙うなど、可能性を高める努力が必要。

　

かなり厳しいですが、全く可能性がないわけではありません。

また、上記の現実は本人の努力である程度補うことができます。

　

どうしても学部卒で研究職に就きたいのであれば、

これら最低限の努力をして可能性を少しでも高めたうえで、

就職活動に臨むことが必須になるでしょう。

　

就職活動に関する関連記事はこちら

関連記事：研究職志望者の就活：現役食品会社研究職からのアドバイス

関連記事：研究職への新入社員配属



研究職のテレワーク：在宅勤務時の一日のスケジュール例を紹介

研究職がテレワーク？そんなことできるの？

不思議に思われる方はいませんか？

結論としては、

「研究職も、結構テレワークは利用しています。」

　

新型コロナウィルス以降、様々な会社でリモートワークの制度が導入されています。

しかし、研究職の方の多くは実験業務がメインであり、試薬や装置などがある研究所に行かないと仕事にならないような印象があります。

果たしてリモートワークは研究職の方でも実施することはあるのでしょうか。

今回は、

企業研究職の私がリモートワークをする際の仕事内容と、

そのスケジュールの一例を紹介します。

　

研究職もリモートワークはできる

研究職がリモートワークを選択する状況

新型コロナ以降急速に広まった在宅勤務やリモートワーク。

私が所属する会社も新型コロナを機にこの制度を導入し、

状況によってはリモートワークを選択できるようになりました。

そして研究職もその対象になり、一定の条件を満たす場合は積極的に活用するようにとお達しが出ました。その条件は、主に以下の内容です。

コロナの感染が拡大している。

単純に、コロナの感染防止の観点から、可能な限り出社はしないようにというお達しが出ることがあります。

この時は出社の必要がない限りは基本的に在宅勤務になります。

いわゆる「実験」を急いで行う必要がない。

実験を行う必要がある場合は出社の必要がありますが、逆に実験をする必要がない日は出社をする必要がない場合もあります。

このような場合にも、リモートワークを選択することがあります。

会社のパソコンを使えば、自宅から会社のネットワークにアクセスできる通信環境である。

自分の所属する会社は、会社のパソコンを自宅のWifiにつなぎ、この回線から会社のネットワークにアクセスる仕組みが整っています。

自宅でWifiが通っており、会社のネットワークを使った事務作業ができる環境であれば、リモートワークでも十分に働くことができます。

研究職がリモートワークで実施する仕事内容

以上のように、コロナの関係もあり実質在宅勤務という形で、リモートワークを実施するケースが増え、私も積極的に利用するようになってきました。

そこで、食品会社研究職の私は、どのような業務をリモートワークで行っているか、以下のまとめていきます。

調べもの系（特許、論文、など）

特許調査、論文検索などは自宅からでも問題なくできますので、リモートワーク時に行うことが多いです。

執筆活動（特許、論文、雑誌寄稿文など）

執筆活動も自宅でできます。むしろ、邪魔されることが少なく集中して進められる印象です。

書類の作成、校正作業

会社の書類づくりなどもリモートワークで行うことがあります。

データ解析系の作業

RやPythonなどを使った統計解析など、データをいじって考える仕事もリモートワークに向いています。集中してできるので個人的には好きです。

WEB会議

WEB会議もリモートワークで行うことが多いです。家族の理解が必要ですが、それは参加者同士お互い様なので、お互いにあまり気にせず実施できている気がします。

難点は、同僚が隣にいないのでコソコソ話ができない点でしょうか。

研究職のリモートワークスケジュール例

では、在宅勤務で上記の仕事を行った際の一日のスケジュールをお伝えします。

この日は、論文のリバイス対応を中心に、WEB会議にも一つ参加しています。

　

・8時半前：パソコン立ち上げ、上長に勤務開始の連絡を入れる。

・8時半～10時：自社商品の営業資料に載っている、研究関連の文章と図表を校正。

・10時～12時：論文のリバイス対応

・12時～13時：昼食（10分近くコンビニへ外出）

・13時～14時：論文対応続き

・14時～15時半：共同研究先とWEB会議

・15時半～17時：報告書作成、急ぎ依頼された特許調査に対応。

・17時過ぎ：フレックス制度を使い退社、業務終了を上長へ報告。

　

私の場合は、事務作業とWEB会議をリモートワークで行うようにしています。

これにより、会社へ出社したときには多くの時間を実験作業に充てることができ、仕事の効率がとても上がっています。

最近は、コロナ拡大による会社からの指令もあり、週に2回程度はリモートワークを実施するようにしています。

週2回をほぼすべて事務作業に充てられることで、最近会社ではほとんど実験しかしていません。

今後ずっとこの働き方が続くか分かりませんが、使えるうちに駆使してどんどん成果に結び付けていきたいと思っています。

まとめ

・コロナの状況や自宅の通信環境次第では、研究職もリモートワークはできる。

・事務、執筆、調査、WEB会議などを主に実施している。

・週2回ほどのリモートワークにより、出社時はほぼ実験ができるなど、業務効率が良くなった気がする。

　

研究職のリモートワークについては、多くの方で有効活用できると思っています。

実験など出社して行う仕事を同じ日に集中させ、

一方でWEB会議や事務作業をリモートワークの日にまとめることができれば、

非常に効率の良い働き方ができるのではと思っています。

また、リモートワークの場合通勤時間なく、この時間をプライベートな用事に充てることが可能です。

さらに、ここにフレックス制度を組み合わせて退社時間を早めることで、通院、買い物、子供の迎えなど、家事作業を手伝うことも可能でしょう。

リモートワークの有効活用は、仕事だけでなくプライベートの充実にも貢献するはずです。

　

研究職という職業であっても、業務の調整をうまくすることができれば、リモートワークを駆使したより効率の良い働き方が実現できるだろうと考えています。

　

企業研究職の働き方に関する関連記事はこちら

関連記事：現役食品会社研究職の一日のスケジュール

関連記事：企業研究職の働き方：時間管理とモチベーション



企業研究職の働き方：現役食品会社研究職の一日のスケジュール

大学などで研究をしている学生の皆様や、研究以外の業務をなさっている社会人の方からすると

企業研究職の皆様が普段どのように働いているか、あまりイメージがつかないと思います。

一方、私個人の意見としてですが、

研究職が普段どのような働き方をしているか多くの方に知ってもらい、

就職する前のイメージづくりや、研究職に仕事を依頼するときの参考にほしいな思っています。

そこで今回の記事では、食品会社研究職の一日の過ごし方について、私の事例をいくつか紹介します。

食品会社で研究をしたい就活生や、研究職の働き方を知りたい他業種の皆様は、

この記事を読むことで、企業で研究職として働くイメージを持つことができると思います。

研究職の一日の過ごし方：実験中心の日と事務作業中心の日を紹介

現在の主な業務内容

現在私は、主に以下の業務を担当しています。

①基礎研究：培養細胞を使った機能性成分の有効性評価、機能性成分を産生する微生物の探索

②製造方法検討：ある天然物から機能性成分を収率良く抽出する方法を検討する。

③製品の品質管理：毎週製造される製品に、機能性成分が適切に含まれているか分析する。

④特許関連：出願用資料の作成や拒絶査定への対応を行う。

⑤後輩の進捗管理、技術スタッフのスケジュール管理。

これ以外にも、研究所や部署の運営にかかわる事務作業（書類管理、予算管理など）や会議参加などがあります。

　

実験作業が多い①～③については、技術スタッフさんに適宜仕事をお願いしながら進めています。

技術スタッフの方などにうまく仕事を頼むことも、研究職の非常に大切な仕事です。

関連記事：技術スタッフ：企業の研究職にとって、いなくては困る存在。

　

実験中心の日

まずは、ほぼ一日中実験にかかりきりになる日のスケジュールをお見せします。

この日は、「③製品の品質管理」を行う日で、サンプル受領からHPLC分析までを、技術スタッフの方と一緒に行いました。

　

8時半：出社、メールチェック。

9時：技術スタッフと打ち合わせをして、作業準備とHPLC立ち上げを開始。

9時半：分析用サンプルの宅急便が到着。受け取り後、すぐにサンプル前処理1バッチ目開始。

（この間、待ち時間を利用してメールの返信と電話への対応）

11時半：1バッチ目の前処理が終了し、HPLCへセット、分析開始。

12時～13時：昼休み（この間もメールを確認し、返信しておく。）

13時：前処理2バッチ目開始

（この間、待ち時間を利用してメールの返信と電話への対応）

15時：1バッチ目の前処理が終了し、HPLCへセット、分析開始。

15時半：メールチェック、予算関係書類、研究レポート作成。技術スタッフは後片付け。

17時半：HPLCの分析が終了、洗浄プロトコルをオーバーナイトでセット。

18時：解析結果を確認し、測定結果の報告書を作成。上長へメールで送付しておく。

18時半：退社。

　

実験が多い日は、以下の点に気を付けています。

・実験作業そのものは、遅くても勤務時間内で終わるように計画する。

・技術スタッフに任せられるものは、どんどん任せる。

・隙間時間で簡単なメールはさばいておく。

・作業に集中すると判断を誤ることが多いため、事務関係の重要な仕事は後日に回すことが多い。

　

企業では勤務時間の管理が厳しく、実験に使える時間は限られています。

限られた時間を有効に使って成果を残す能力が、企業の研究職には求められます。

このような環境下でうまく働くうえで、注意すべき点がいくつかあります。

詳しくは以下の関連記事をご覧ください。

関連記事1：企業研究職の働き方：勤務時間管理とモチベーション。

関連記事2：企業研究職の働き方：お金と時間単価。

事務作業中心の日

続いて、事務作業や会議が中心の日の予定を書いていきます。

この予定は月初に多いです。

　

8時半：出社、メールチェック

9時：部署全体の週礼、実験室や事務室の掃除。

9時半：技術スタッフとの打ち合わせ、今日の会議にかかわる資料の準備。

10時～12時：チームミーティング、各自の進捗報告とそれに対するディスカッションを行う。

12時～13時：昼休み（この間もメールを確認し、返信しておく。）

13時：勤務記録表の入力と提出、領収書や請求書の処理、メール対応。

14時～15時：共同研究先Aとウェブ会議。毎月の進捗管理。

15時～16時：会議の報告書作成、次回に向けた資料作り。

16時～17時：共同研究先Bの月例ウェブセミナー参加。（アカデミアとの議論）

17時～：技術スタッフと情報共有、翌日に行う実験の準備、メール対応。

18時半：退社

　

私の場合、できる限り会議や打ち合わせを同じ日に集めるようにしています。

これにより、会議がない日に十分な時間を確保でき、実験や集中力がいる作業をする時間に充てられるからです。

私たちの本業は研究活動であり、その本業にできるだけ多くの時間をかけたいと思っています。

確かに事務作業や会議も仕事を進めるうえでは大切です。

しかし、事務仕事に重心がかかりすぎないように気を付け、自分の本業に集中できるような環境づくりを意識することも大切だと思っています。

事前に予定を組んでおくだけでも、仕事はだいぶ進めやすくなる。

以上、研究職の一日の過ごし方について、私の事例を紹介しました。

2つ事例を紹介しましたが、出張がある日やフレックスタイムを利用する日など、ほかにも様々なパターンがあります。このような事例も、後日改めてご紹介できればと思います。

　

研究職として働くで意識しているのは、

「事前にしっかり予定を組んで仕事を進めること」です。

仕事の中には、事前に準備をしておかないと対応できないものも多くあります。

技術スタッフ・先輩後輩・上司などあらゆる人のスケジュールを把握・管理し、

自分の仕事が滞りなく進むように計画を立ててそれに近い流れで仕事が進められると、

自然と良い結果につながってくるのではないかと感じています。

　

企業研究職の働き方に関する関連記事はこちら

関連記事1：研究職のリモートワーク：在宅勤務時のスケジュール例を紹介

関連記事2：企業研究職の働き方：勤務時間管理とモチベーション。

関連記事3：企業研究職の働き方：お金と時間単価。



研究職志望者の就活：現役食品会社研究職からのアドバイス

就活生の皆様、就職活動のシーズンに差し掛かりました。

分からないこと・不安なことも多い時期かと思います。

いろいろな資料やウェブサイトを調べて、いろいろな情報を探している方も多いでしょう。

　

このブログのコンセプトの一つに、

就活生や大学院生にむけて、食品企業研究職の働き方やお金事情などをお伝えしていく

というものがあります。

私も理系の大学院生として就職活動を行い、理系の総合職として食品会社に入社して現在研究員として働いています

私の経験をお伝えすることで、皆様の就職活動などに少しでもお役に立てればと思いながら記事を書いています。

就活生向けの記事はこちらにまとめていますので、気になる方は後ほど見てみてください。

　

今回は、著者自身の就活を振り返り、良かった点・参考にしてほしい点と、反省点を書いていきます。

私の経験が、少しでも役に立てればと思います。ぜひ最後まで読んでみてください。

現役食品会社研究職の視点：就活生に向けたアドバイス

良かった点、参考にしてほしい点。

良かった点としては、以下の点が挙げられます。

・就活を通して、しっかりと自分と向き合えた。

・大学・学部の先輩が就職している業界を志望した。

・食品業界の中でも、事業や領域をある程度絞った。

　

就活を通して自己分析を行い、しっかりと自分と向き合えた。

就活は、自分を見つめなおすいい機会だということをお伝えしたいです。

就活をすると、エントリーシート・面接などの対策をするために、

過去の自分や今後なりたい自分について考えるようになります。

おそらく私も、就活がなければ自分について深く考えることはなかったでしょう。

就活を全力で取り組むためには自己分析は必須ですが、

もし推薦枠などを使っていたらおそらく自己分析をすることなく就活を終えていたでしょう。

この自己分析を通して、自分の潜在的なポジティブ思考に気づくことができたなど、得られたものも多かったなと感じています。

　

大学・学部の先輩が就職している業界を志望した。

採用実績がある企業の方が内定を得やすいことは間違いありません。

そのため、自分の志望と大きくズレていないのであれば、

学部の先輩方が就職している企業を中心に攻めることをお勧めします。

　

新卒採用では依然として学歴を一つの指標にしている側面があります。

過去に多くの先輩が就職しているという事実は、

その会社では学歴で落とされる可能性が低いことを示しています。

そのような会社に応募して書類選考を通過することができれば、

面接の機会（練習も含めて）を得られ、場数を踏めるという利点も出てきます。

もしかしたら、内定をもらえるかもしれません。

志望業界と若干ずれていたとしても、大学・学部で実績のある企業へも応募することをお勧めします。

　

採用実績がある企業側から見た目線でも、就活生と会社のミスマッチが減るというメリットがあります。

たとえESや面接を通して採用を決めたとしても、

入社後にミスマッチが起こることは頻繁にあります。

そのリスクを減らす観点でも、実績のある大学・学部から採用することで、

その人の特徴（専門分野、考え方、など）をある程度予測することができ、

企業側もある程度安心できるというメリットがあります。

　

私は生命科学系の大学院に所属していましたが、

先輩方の就職先の中で食品会社研究職の割合は高かったです。

自分が食品会社の研究職に向いているか分からない方は、

以下の記事を参考にしてみてくください。

関連記事：食品会社の研究職に向いている人（著者の私見）

　

食品業界の中でも、業種や領域をある程度絞った。

食品の中でも業種や領域を絞ることで、対策が進めやすくなりました。

そもそも食品業界は人気が高く、すごい人数が応募してきます。

学部卒が対象の文系総合職ではその傾向が顕著ですが、

理系総合職や研究職においてもその傾向があるようです。

そのため、食品業界の人気企業にむやみに応募すると、通過数が増えたときに各社ごとに十分な対策が取れず、

選考に行ける会社が少なくなってしまうのではと、当時の私は考えました。

　

そこで、食品の中でも業種を絞りました。

（私は、食品原料系を中心に扱っている会社に絞り、応募は30社前後にとどめました。）

　

これにより、以下のメリットが生まれました。

・競合他社も含めて応募することが増え、各社を比較した企業分析ができ、理解が深まる。

・少ない業種について調べるため企業研究の時間が短くなり、ほかの対策に時間を回せる。

・その業種に詳しくなり、本当に行きたくなってくる気がする。

　

当時の私は、研究もしつつ就活をしなくてはいけないという事情もあり、時間があまりありませんでした。

そのため、業種を選び応募数を絞るしかありませんでした。

結果として対策が進めやすく効率よく就活ができ、その点についてはとても満足しています。

反省点

反省点については、以下の内容があります。

・もっとたくさんの企業に応募すればよかった。

・選考を通過し、いろいろな企業の研究所を見学したかった。

　

もっとたくさんの企業に応募すればよかった。

私の場合、研究と就活の両立が一つのカギとなっていたため、

業種や応募先を減らして就活を進めました。

同じようなケースの方には、この方法をお勧めします。

しかし、もし時間がたっぷりあるのであれば、

たくさんの企業に応募してほしいと私は考えています。

理由は、「いろんな会社を覗けるのは就活生の時しかなく、この経験はぜひしてほしいから」です。

詳しくはに書いていますが、このメリットは就活生に存分に活かしてほしいです。

関連記事：就活生向け：研究所見学にはできるだけたくさん参加しよう

　

選考を通過し、いろいろな企業の研究所を見学したかった。

研究職の選考では、選考途中に企業の研究所の一部を見せてくれることがあります。

このような機会は社会人になるとなかなか得られません。

研究所見学については以下に書いているので、参考にしてみてください。

関連記事：就活生向け：研究所見学にはできるだけたくさん参加しよう

　

近年は新型コロナの関係で見学できる会社も少ないようですが、

まだ就職活動が数年先の学部生の皆様は、自分の頃には見学が復活しているかもしれません。

研究職を志望する学生にお勧めするサイト

研究職を中心に就活を目指している学生の方は、

理系学生の就活に特化しているアカリクも参考にしてみてください。

私も、就活情報を得る一つの窓口として、使っていました。

最近は、「アカリクイベント」というオンライン就活イベントも行われているそうです。

アカリクは、以下のリンクから。

【アカリク】

アカリクイベントは、こちら

オンライン就活イベント【アカリクイベント】

まとめ

・就活は、しっかりと自己分析をできるいい機会。

・大学・学部の先輩が就職している業界・企業は、選考通過や内定の可能性が高い。

・多くの企業に応募できると、いろいろな会社を知ることができる。

・理系総合職や研究職の場合、選考中に企業の研究所を見せてもらえる可能性がある。今後めったにない機会なので、ぜひ多くの企業に応募してほしい。

　

私の経験をもとにいろいろ書きましたが、この経験が皆様の就活に役立つと嬉しいです。

他にも、就活に関する記事はこちらにまとめていますので、ぜひ見ていってください。

　

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関連記事：企業研究職の働き方：現役食品会社研究職の一日のスケジュール

関連記事：ESや研究概要資料は、読み手の立場を想定して理解しやすいものに仕上げよう