企業に就職するにあたって、年収という要素は非常に大事です。
お金を得るために働くという側面は当然強く、年収が高い企業に就職したいというのはほぼ全員が思っていると思います。
就職四季報やインターネット上にも業界や企業の年収データが公開されています。
さて、この年収データはある程度参考にはなりますが、企業間でデータを横並びで比較するのは正直難しいです。
特に、研究職ピンポイントでの記載はほとんどなく、
示されているデータをある程度信頼していいのか何とも言えないところがあると思います。
今回は、食品業界の年収傾向、企業ごとの年収データを横並びで比較しずらい理由について書いていきます。
また、研究職を目指す方が年収データを見るコツについても簡単に述べます。
可能であれば就職四季報を手元に置き、以下の情報を参考にしながら四季報の中身を確認してみるとよいでしょう。
データは参考になるが、算出背景が違うため比較が難しい
食品業界全体として、年収はあまり高くない傾向
まずは、業種別のデータを見てみましょう。これについては、インターネット上で様々なデータが示されています。
たとえばclabelの調査結果を見てみると、「飲食業界」のカテゴリー内に「食品製造」の平均年収が記載されています。
併記されている他の業界と比べると、食品業界はそこまで年収が高いわけではないように見えます。
しかし食品業界の中でも、企業間で差が間違いなくあります。
転職サイトの中の人さんのブログに2020年時点の企業ごとのデータが記載されていますが、示されているデータを見るだけでもこのくらいの差があります。
基本的に日本国内食品企業の多くは、新卒の給料が低くそこから勤続年数に合わせて増えていく年功序列のスタイルをとっています。
そのため、新卒で入ったときはこちらの額よりもかなり低い額が支給されます。
このランキングが高い企業ほど新卒でも年収が高そうと推定されますが、確証はなく、あくまで参考としてとらえておくのが良いでしょう。
研究職の年収も、おおむね同じように考えてよいと思います。
ただし、企業ごとに研究職が他の採用者と給与体系が同じとは限りません。
次に説明する注意点も踏まえて、データは参考としてとらえるようにしましょう。
年収データに影響している見えない要素
次にデータを見るにあたっての注意として、この年収データの裏には外から見えない様々な要素が隠れてしまっていることを述べておきます。
私の中では以下の点に特に注目します。
・年齢層および平均年齢
・職種（総合職だけなのか一般職や管理職を含むのか）およびその比率
・福利厚生：外から見えない隠れた収入（借り上げ社宅と住宅手当を例に）
年齢層および平均年齢
特に就職四季報のデータを読む際には注意しましょう。一般的に、食品企業の年収は年功序列体系です。そのため、社員全体の年齢層が高いほど平均年収は高く算出されます。
職種（総合職だけなのか一般職や管理職を含むのか）およびその比率
どの企業でも一般的に、転勤を伴う総合職の方が一般職と比べて年収は高く設定されています。
そのため、総合職の人数が多いほど年収は高く算出され、一般職が多く働いている企業は若干数値が下がる可能性があります。
また、総合職は一定の年次になると管理職へ登用されますが、
登用される年齢や選抜方法が会社によって異なります。
管理職へ登用される年齢も、年収算出に影響します。
若い年齢から管理職への登用がある会社では、年収が上がりつつある総合職社員が管理職に移ってしまい、残っている総合職の年齢層が低く年収も低く算出されます。
逆に、管理職になれる年齢が遅い会社では高給高齢の総合職が存在し、年収が高めに算出される可能性があります。
研究職については、総合職採用の会社では同じ給与体系となります。私の会社もこのパターンです。
ただし、会社によっては異動の多い総合職と研究職では、手当のつけ方が違うなど扱いを分けているケースも聞きます。
この辺りは会社に入ってみないとわからないので、具体的な言及は難しいです。
資料によっては、算出の対象を総合職のみに絞っているケースがありますので、いずれにしても年収データが対象としている職種には気を付けましょう。
福利厚生：外から見えない隠れた収入（借り上げ社宅と住宅手当を例に）
年収データはインターネット上にたくさんでていますが、福利厚生データはあまり出てきません。
これは、外部に開示することが難しかったり、同じように表記されていても運用の仕方が会社によって違うことも多いからです。
分かりやすい例として、住宅手当と借り上げ社宅を例に説明します。
住宅手当：社員が家賃を払うための費用を給与に上乗せして社員に渡す＝手当は課税対象となる。
借り上げ社宅：会社の経費として家賃が支払われる＝給与天引きとなれば、所得が減り節税となる。
住宅手当は、「社員が支払う家賃の一部にあたり金額を、給与に上乗せする」という形がよくとられます。
単純に給与に手当乗るのでないよりはあった方がありがたいですが、その分所得が増え課税対象となってしまいます。
一方借り上げ社宅は、住宅の借主は会社であり、家賃の支払いは会社が行います。
たいていは給与から天引きされていることが多く、その分課税対象となる額が下がり、結果として所得税が下がるというメリットがあります。
また、借り上げ社宅の家賃は会社が一部を負担してくれるケースがあります。会社が負担してくれる割合は会社によって全然違います。
例えば、家賃10万円の物件を1年借りるとして、会社負担分がA社は1割、B社は5割だったとすると。
A社の社員負担分：10万円×0.9×12か月 = 108万円
B社の社員負担分：10万円×0.5×12か月 = 60万円
となり、社員の負担が大きく変わってきます。
これだけ変わると生活は相当楽になります。この額を年収で上げるには転職で大成功するしかないかもしれません。
「借り上げ社宅、会社が家賃を一部負担する制度」が組み合わさると、社員の手取りは大きく変わってきます。四季報やネット上の情報ではわからない「外から見えない隠れた収入」です。
おそらく年収を気にしている方々は、本当は、「年収」ではなく「手取り年収」が知りたいのだと思います。
転職サイトの口コミなどを参考に、ネット上の数値データを基に想像してみると面白いかもしれません。
まとめ
・食品業界としては年収はあまり高くない傾向
・年収データは条件が企業間でバラバラのため、横並びの比較は難しい。
・福利厚生などの「隠れた収入」もありうるが、これも企業によって全く違う。
他社の年収は私も知りたいですが、どれだけ頑張っても質の高い情報は集まってきません。
求人票に書いてある条件を眺めながら、およその検討を付けてみるのも楽しいかもしれません。
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